米国(一部カナダを含む)の上場株式のうち、主として相対的に時価総額が小型の株式に投資する。株式への投資にあたっては、競争優位性、成長性、収益性の高さを兼ね備えたニッチな産業におけるリーダー企業に着目し、ボトムアップ・アプローチにより銘柄を選別する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

確定拠出年金専用ファンド。2040年をターゲットイヤーとし､定期的に各資産(国内株式､外国株式､国内債券､外国債券等)への基本投資割合を変更することで､ターゲットイヤーの5年前となる2035年7月に近づくにしたがい､リスクの漸減を図る｡定期的な基本投資割合の変更は､当面､原則年1回行うことを基本とする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

日本を含む世界の株式、債券、及びREIT(不動産投資信託証券)、並びに金に分散投資し、中長期的な成長を目指す。各マザーファンドは各投資対象市場の代表的な指数(インデックス)への連動を目指す運用を行う。為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主要投資対象は､新興国の株式(DR含む)｡MSCIエマージング･マーケット･インデックス(配当込み･円換算ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主として､米国のバンガードが設定するインデックス型の投資信託証券に投資を行い､実質的に日本を含む世界各国の様々な資産(株式､債券､REIT)に分散投資を行う｡資産配分は､信託財産の純資産総額に対し株式55%､債券35%､REIT10%を目安とする｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

世界各国の株式を主要投資対象とする｡キャピタル･グループのグローバルな調査力･運用力を活用｡複数のポートフォリオ･マネジャーが運用に携わることによって､投資対象やアイデアの分散を図り､安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す｡原則として実質的な主要通貨建資産については主要通貨売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､日経平均株価(配当込み)に採用されている銘柄｡みなし額面を考慮した等株数投資を行い､ベンチマークである同指数に連動する投資成果の達成をめざす｡流動性､機動性､コスト等の観点から､株価指数先物取引を行うことがある｡原則として､株式への組入比率を高位に維持｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

米国等の企業の普通株式等を中心に、米国等の国債・社債等の債券(ハイ・イールド債券を含む)、短期金融資産等にも投資を行い、「ボトム・アップ・アプローチ」による分析結果や市場動向を考慮して各資産への資産配分比率を調整する。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づくボトム・アップ・アプローチを重視した運用を行う。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

欧州各国の株式等に投資することにより、Solactive Europe 500 Select インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果をめざす。購入時および換金時の手数料は無料、信託財産留保額なし。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:465A)｡日経平均株価の指数構成銘柄のうち、金融と不動産セクターの銘柄を除外した銘柄群をユニバースとし、株主還元利回り上位40銘柄から構成される「日経平均株主還元株40指数(トータルリターン)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

確定拠出年金専用ファンド。退職時期等の目標年次｢ターゲット･イヤー｣に向けリスクを漸減させ､ターゲット･イヤー到達後は安定性資産(国内債券､国内短期金融資産)を中心に各資産への投資比率を一定にする｡当初設定時の基本配分は国内株式45%､外国株式23%､外国債券5%､国内債券27%｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､日本の中小型株式(上場予定含む)｡ボトムアップ･リサーチに基づき､中小型株式の中から､企業の成長性が高く､株価水準が割安であると判断される銘柄を発掘し､信託財産の中長期的な成長を目指して積極的な運用を行う｡中小型成長企業の調査に特化した､｢株式会社いちよし経済研究所｣のリサーチ力を活用する｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主としてマザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券(リート)に投資する。信託財産の成長を図ることを目的として、運用を行う。各資産への投資比率を決定するにあたり、みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社から投資助言を受ける。実質組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

設定当初は国内株式7.0%、先進国株式42.0%、新興国株式21.0%、国内債券及び為替ヘッジ付先進国債券3.0%、先進国債券18.0%、新興国債券9.0%の割合で分散投資を行う。2060年決算日の翌日(ターゲット・イヤー)に近づくにしたがい、定期的に各資産の基本組入比率を変更することで、債券中心の運用へシフトする。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

主としてベトナムの企業の株式等の中から、成長性が高いと判断する企業の株式等に投資する。投資銘柄の選定にあたっては、定量分析や企業分析に基づいて、企業の成長性、ビジネスモデルおよび株価のバリュエーション等を勘案して行う。未上場公開会社市場に登録された株式に投資する場合がある。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主として為替リスクの異なる指数連動債へ投資を行うことで、絶対収益追求型のマルチストラテジーファンドのパフォーマンスに対して概ね1.5倍程度の運用成果を日々享受することをめざす。参照ファンドにおいては、世界の株式、債券、不動産投信、商品(コモディティ)、通貨およびこれらに関連する上場投資信託証券やデリバティブ取引に係る権利などに幅広く分散投資を行う。為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主としてETF(上場投資信託証券)に投資することにより、日本を含む全世界の株式市場の動きを捉えることをめざす「FTSEグローバル・オールキャップ・インデックス(配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

新興国の現地通貨建ての公社債を主要投資対象とし､ベンチマークであるJPモルガンGBI-EMグローバル･ダイバーシファイド(円換算ベース)に連動する投資成果をめざす｡対象インデックスとの連動を維持するため､先物取引等を利用し公社債の投資比率が100%を超える場合がある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国の不動産投資信託証券(リート)を実質的な投資対象資産とする。安定性と成長性のバランスを目指した運用を行う。設定時における基本的資産配分は、国内債券15.5%、先進国債券(為替ヘッジあり)15.5%、先進国債券(為替ヘッジなし)8%、新興国債券4%、国内株式19%、先進国株式21%、新興国株式7%、国内リート5%、先進国リート5%。基本的資産配分は、原則として年1回見直す。ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本を含む世界各国の株式等に投資を行う。投資信託証券については、流動性や超過収益の水準等の定量および定性評価を勘案して選定し、適宜見直しを行う。三菱UFJモルガン・スタンレー証券の投資助言に基づき運用を行う。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

マザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に新興国の株式に投資を行い、FTSE エマージング・インデックス（配当込み、円換算ベース）の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡ アメリカ大陸株式(米国､カナダおよびラテンアメリカ諸国の株式)等を投資対象として､ロングショート(買い建て･売り建て)ポジションを構築することにより､市場動向に左右されない投資収益の達成を目標に運用を行う｡実質外貨建資産については､為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

国内外の株式や債券へ分散投資を行い､リスクを軽減しつつ信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指す｡当初設定時の基準資産配分比率を国内債34%､国内株27%､先進国債4%､先進国株15%､新興国債12%､新興国株8%とし､安定運用開始時期(2035年の決算日の翌日)に向け株式の投資割合を漸減する｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

米国を中心とした世界の株式および債券に分散投資を行うとともに、機動的に配分比率を調整する。原則として、信託財産の成長に資することを目的に、配当等収益の中から基準価額の水準等を勘案して分配金額を決定する。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。

主としてETF(上場投資信託)への投資を通じ､全世界(日本を含む)の債券へ実質的に投資する｡ ブルームバーグ・グローバル総合インデックス(米ドルヘッジ)(配当込み、円換算ベース)をベンチマークとする。原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡わが国の金融商品取引所上場(上場予定を含む)の不動産投資信託の受益証券および不動産投資法人の投資証券に投資し、東証REIT指数(配当込み)に連動する投資成果をあげることをめざして運用を行う。組入銘柄それぞれの時価総額に応じた投資比率に基づきポートフォリオを構築することを基本とする。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

主としてマザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券(リート)に投資する。信託財産の成長を図ることを目的として、積極的な運用を行う。各資産への投資比率を決定するにあたり、みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社から投資助言を受ける。実質組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

マザーファンド受益証券への投資を通じて、主に米国の株式を主要投資対象とする上場投資信託証券(ETF)および米国の金融商品取引所等に上場している株式に投資し、主として配当収益の確保および中長期的な値上がり益の獲得を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

3つの異なる資産(国内株式･外国債券･国内不動産投資信託)へ分散投資｡各資産の組入比率は､国内株式:33%±10%､外国債券(ユーロ参加国･米国の国債､政府機関債､国際機関債等):33%±10%､国内不動産投資信託(J-REIT):33%±10%｡原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として日本の株式に投資を行う。東証株価指数(TOPIX)(配当込み)に連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､外国の株式｡MSCIコクサイ指数(配当込み、円ヘッジなし･円ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行うことを基本とする｡信託財産の効率的な運用に資するため､株価指数先物取引や外国為替予約取引等を利用することがある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主としてETF(上場投資信託証券)に投資することにより、米国不動産市場の値動きと同等の投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

投資一任口座専用ファンド｡外国の公社債に投資し、FTSE世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）に連動する投資成果をあげることを目指して運用を行う。ファンドの通貨別構成比率を同インデックスに近づけ、リスクモデルを用い債券価格変動への連動をめざしてポートフォリを構築する。保有外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

世界の株式、債券およびオルタナティブに分散投資する。リスク許容度に応じた5つのファンドのうち、リスク水準が2番目に高いファンド。リスク許容度と、各投資対象の期待リターン(収益率)および推定リスク水準(標準偏差)等に基づき、「最適ポートフォリオ」(推定リスク水準において、期待リターンが最も高いポートフォリオ)を決定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として、マザーファンド受益証券を通じて、新興国の現地通貨建ての公社債に実質的に投資を行い、JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイド(円換算ベース、為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主要投資対象は､国内の金融商品取引所に上場されている株式｡予想配当利回りが高いと判断される銘柄を中心に､株価の割安度等に着目して投資銘柄を選定することにより､安定的な配当収入の確保および株価の値上がり益の獲得を目指す｡株式の組入比率は原則として高位に保つ｡1､4､7､10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡トヨタ自動車およびそのグループ会社のうち､日本の取引所に上場している株式から流動性を勘案した銘柄に投資｡銘柄の投資比率は､組入銘柄の時価総額に応じて決定｡トヨタ自動車株式約50%､残りの約50%をグループ会社株式の各銘柄の時価総額に応じた比率で投資｡原則､四半期毎に投資比率を調整｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本の株式の中から、SDGs(持続可能な開発目標)やESG(環境、社会、企業統治の総称)などに係る社会的課題の解決への取り組みに着目し、利益成長することが期待される企業の株式に投資する。株式への投資にあたっては、SDGsやESGへの取り組み、企業理念や事業の持続性・革新性、一定以上の収益力の持続性、流動性やバリュエーションなどの観点から評価を行い、組入銘柄及び組入比率を決定する。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

新興国の株式を実質的な主要投資対象とし、MSCIエマージング･マーケット指数(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。RM新興国株式マザーファンドを通じて、新興国の株式、新興国株式の指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)に投資する。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡