東京証券取引所に上場(コード:2016)｡残存期間が7年程度から10年程度までの米国国債に投資し、残存期間ごとの国債の投資金額がほぼ同程度となるように組入れることをめざして運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､シンガポール･ドルや香港ドルなど複数の通貨建の日本を除くアジア諸国･地域の金融商品取引所に上場している不動産投資信託(リート)等｡安定したインカムゲインの確保と､値上がり益､および為替差益の獲得を目指す｡原則として原資産通貨売り/インド･ルピー買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

北米、欧州、日本の株式を主要投資対象とする。運用にあたっては、徹底したボトムアップアプローチにより構造的に強靭な企業を見出し、当該企業の本源的価格を算出して妥当なバリュエーションレベルで長期集中投資を行う。2020年4月1日以降の委託会社の基準報酬を「ゼロ」とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として気候変動ソリューションをテーマに掲げる世界の企業(気候変動問題に対応するための革新的なソリューションの提供やイノベーションへの貢献、あるいはそれらの取組みの推進等を行うことが期待される企業等)の株式へ投資する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主に日本を含む世界のロボティクス関連企業(製造､輸送､医療･サービス等の各分野において､人の代替や効率化に貢献するロボット関連技術､部品､人工知能等に携わる企業)の株式に投資｡特定の銘柄､国や通貨に集中せず分散投資を基本としリスク分散を図る｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､格付が投資適格未満(BB格相当以下)の米ドル建社債(米国ハイイールド債券)｡国内の公社債への投資も行い､安定的な収益の確保と信託財産の中長期的な成長を目指す｡米ドル建資産に対し､原則として米ドル売り､ブラジル･レアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

日本を除く世界の主要国の株式を投資対象とし､中長期的に日本を除く世界の主要国の株式市場(MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース))の動きに連動した投資成果の獲得をめざす｡株式の組入比率は､原則として高位を維持｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､国内の公社債｡NOMURA-BPI総合をベンチマークとし､その動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡債券先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､国内の金融商品取引所に上場している株式｡｢投資者にとって投資魅力の高い会社｣で構成される株価指数､JPX日経インデックス400(配当込み)の動きに連動する投資成果をめざす｡各銘柄の組入比率は､同指数における比率を原則とする｡購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

日本を除く先進国の株式､債券､不動産投資信託証券(リート)および新興国の株式､債券に分散投資を行う｡投資対象資産の合計資産比率の変更は行わない｡各資産への投資比率の決定にあたっては､みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社の投資助言を活用する｡原則として対円での為替ヘッジを行い､為替リスクの低減をめざす｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

構造的な変化により成長が見込まれる分野で、高い競争優位性を有する世界の企業の株式に厳選して投資する。企業の成長見通しや株価の割安度等の分析・評価を行い、銘柄を選定する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。各計算期末の前営業日の基準価額(支払済み分配金(１万口当たり、税引前)累計額は加算せず）に応じた金額の分配を目指す。ファミリーファンド方式で運用。毎月26日決算。

主要投資対象は､信用力の高い､世界の公共インフラ関連企業が発行する債券｡購入時において主要格付機関よりBBB-/Baa3以上の長期格付が付与された銘柄に投資する｡国内の短期金融商品および内外の円建ての公社債にも投資を行い､安定的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

限定追加型ファンド。主として世界の企業が発行する利回りが魅力的な米ドル建て、ユーロ建て等の債券等に投資を行う。原則として、信託期間終了前に満期償還もしくは繰上償還が見込まれる債券等に投資を行い、債券等の満期償還日もしくは繰上償還日まで保有する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

主としてポーランド、ハンガリー、チェコ、スロバキアを中心に、それらの周辺諸国を含む金融商品取引所に上場している企業または同諸国において関連する事業を展開する企業の株式、預託証券、優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券、不動産投資信託証券等に投資する。分配対象額の範囲は、経費控除後の繰越分を含めた利子、配当等収益と売買益(評価損益を含む)等の全額とする。原則、為替ヘッジを行わない。3、6、9、12月決算。

世界各国の株式(エマージング・マーケットも含む)の中で、成長性が高いと判断される企業の株式を中心に投資を行う。 銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、委託会社およびその関連会社のアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

わが国の株式の中から、グローバルな大競争時代を勝ち抜き､経済大国日本(技術立国日本等)の復活への推進力となることが期待される企業の株式を中心に投資する｡銘柄毎の投資額、銘柄入替えのタイミング等は、投資環境等に応じて決定する。株式の組入比率は､通常の状態で信託財産の純資産総額の80%程度以上を基本とする｡2､8月決算｡

主要投資対象は､世界各国のCB(転換社債)｡CBへの投資にあたっては､投資地域分散をはかりながら､価格水準､株価との連動性等の投資効率､発行企業の成長性および安定性等を総合的に分析し､魅力的な銘柄を選定｡弾力的に為替ヘッジを行い､主として為替変動による基準価額の下落リスク軽減を目指す｡1､7月決算｡

主要投資対象は､S&P/ASX200A-REITインデックス(配当込み､円換算ベース)に採用されている不動産投資信託証券(リート)｡ベンチマークである同指数に連動する投資成果をめざして運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本を含む世界各国の高格付けの債券を中心に分散投資｡投資する債券はBBB格相当以上､ポートフォリオの平均格付けはAA格相当以上とする｡外貨建資産に対して､為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはJPモルガン･ガバメント･ボンド･インデックス(グローバル)(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､BRICS5(ブラジル､ロシア､インド､中国､南アフリカ)の企業の株式｡業種分散や流動性等の観点からファンド全体のリスクを勘案し､国別配分比率と各国のモデル･ポートフォリオに基づいて組入銘柄およびその比率を決定｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本を含む世界の株式の中からフィンテック関連企業の株式などに投資を行う。個別銘柄の選定において、イノベーションにフォーカスした調査に強みを持つ、米国のアーク社の調査力を活用する。フィンテックとは、金融と技術を組み合わせた造語で、最新の情報技術を活用した「新たな金融サービス」のことを言う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡6、12月決算。

割安と判断される世界の株式等に投資を行い､信託財産の成長をめざす｡金ETF､債券､転換社債など､株式以外の資産も投資対象とする｡運用は､ファースト･イーグル･インベストメント･マネージメントが行う｡マスターファンドの組入額に対して､原則として米ドル売り/円買いの為替取引を行うことにより､米ドルと円の為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式40%､国内債券20%､外国株式30%､外国債券10%の基本資産配分比率で分散投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡実際の投資配分は､基本資産配分にプラス･マイナス5%の範囲で上限と下限を設け､その範囲内に制御する｡外貨建資産について､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主としてベトナムの企業の株式等の中から、成長性が高いと判断する企業の株式等に投資する。投資銘柄の選定にあたっては、定量分析や企業分析に基づいて、企業の成長性、ビジネスモデルおよび株価のバリュエーション等を勘案して行う。未上場公開会社市場に登録された株式に投資する場合がある。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

主として、米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国のバーチャルリアリティ関連企業の株式等(DR(預託証書)を含む)に投資する。S&P Kensho Ｖirtual Reality Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。8月決算。

世界各国の株式を主要投資対象とする｡キャピタル･グループのグローバルな調査力･運用力を活用｡複数のポートフォリオ･マネジャーが運用に携わることによって､投資対象やアイデアの分散を図り､安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す｡原則として実質的な主要通貨建資産については主要通貨売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として上場投資信託証券への投資を通じて、米ドル建て中期投資適格社債市場の動きをとらえることを目指して、ブルームバーグ米国社債(5-10年)インデックス(円ヘッジベース)に連動する投資成果を目標とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

21世紀の新潮流になると考えられる成長分野や経営内容についての有望な投資テーマに沿った銘柄へ投資｡成長分野として､情報通信､ソフトウェア･コンテンツビジネス､高齢化に向けたライフサイエンス､環境対応技術等を､経営内容として､資産効率の重視､キャッシュフローの追求､高水準のROE等をこれからの有望な投資テーマと位置付ける｡12月決算｡

主として米国の金融商品取引所等に上場している株式に投資｡S&P500指数構成銘柄のうち､25年以上連続して増配している銘柄を対象とし､均等加重時価総額に基づいて算出される指数｢S&P500配当貴族指数(配当込み､円換算ベース)」に連動する投資成果を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

世界の債券を実質的な投資対象とする投資信託証券を主要投資対象とし､インカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を目標に運用を行う｡投資信託証券については実質的な外貨建資産について､為替ヘッジを行わないもの､もしくはこれらに類するものに限定することを基本とする｡投資信託証券への投資にあたっては､株式会社ウエルス･スクエアからの助言を受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､シンガポール･ドルや香港ドルなど複数の通貨建の日本を除くアジア諸国･地域の金融商品取引所に上場している不動産投資信託(リート)等｡安定したインカムゲインの確保と､値上がり益､および為替差益の獲得を目指す｡原則として原資産通貨について為替取引を行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

主要投資対象は､欧州のハイイールド債｡インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡実質的なユーロ建て資産を､原則として対豪ドルで為替ヘッジ取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月8日決算｡

主要投資対象は､米国の取引所に上場されている不動産投資信託(リート)｡長期的に潜在成長性の高いリートを選定し､組入れリートのセクターや地域配分の分散を考慮してポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークはFTSE NAREIT Equity REITs インデックス(税引前配当金込/円ヘッジ指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､国内の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)｡｢不動産としてのJ-REIT｣と｢有価証券としてのJ-REIT｣の2つの側面から相対評価を行い､信用度･流動性等を勘案し､銘柄選択およびポートフォリオの構築を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

限定追加型ファンド。主として日本を含む世界の企業等が発行する米ドル建てまたはユーロ建て債券(ハイ・イールド債券を含む)に投資する。原則として信託期間内に満期を迎える債券に投資し、各債券の満期日まで保有する「持ち切り運用」を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。6月決算。

主として米国の株式等に投資を行う。MSCI USA インベスタブル・マーケット指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

日本を除く世界の金融商品取引所上場株式等に投資する。徹底したリサーチを通じて、持続的な優位性を持つ企業の株式等に投資することで、中長期での収益獲得をめざす。ポートフォリオの構築にあたっては、中長期での収益獲得に資すると考えられる銘柄への集中投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

主として世界のセキュリティ関連企業の株式に投資する。セキュリティ関連企業とは、「暮らしの安心」「移動の安心」「情報の安心」といった、日常生活に欠かせない「安心」へのニーズに応える製品やサービスを提供する企業とする。特定の銘柄、国や通貨に集中せず分散投資を基本としリスク分散を図る。原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は米国の新興成長企業株式｡原則として､投資する時点で小型企業(時価総額が､ラッセル2000グロースインデックスの構成銘柄の最大時価総額を超えない企業)に限る｡企業独自の優位性､マーケットシェア､利益率､売上成長力､有能な経営陣の観点を考慮して投資ユニバースを選定し､2-3年後の企業の成長性及び事業環境を予測し､20-60社に厳選投資｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

限定追加型ファンド。主として日本を含む世界各国の米ドル建て投資適格債券、及び投資適格未満の債券(ハイ・イールド債券)に幅広く分散投資を行う。原則としてファンドの信託期間内に満期を迎える債券に投資し、各債券の満期日まで保有する「持ち切り運用」を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。