主要投資対象は､シンガポール･ドルや香港ドルなど複数の通貨建の日本を除くアジア諸国･地域の金融商品取引所に上場している不動産投資信託(リート)等｡安定したインカムゲインの確保と､値上がり益の獲得を目指す｡原則として原資産通貨売り/円買いの為替取引により対円で為替ヘッジを行い､為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

世界(新興国を含む)の幅広い種類の公社債等を主要投資対象とする。投資信託証券への運用の指図に関する権限を、ピムコジャパンリミテッドに委託する。原則、投資する外国投資信託において、当該外国投資信託の純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い、為替変動リスクの低減を図る。投資対象とする円建外国投資信託への投資は高位を維持することを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､日本を除くアジアの国･地域の企業などが発行する米ドル建ての社債｡BB＋格相当以下もしくは無格付の債券にも幅広く投資をする｡外国投資信託の純資産額の10%までオーストラリアの企業が発行する米ドル建て社債に投資する場合がある｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

日本を含む世界の債券、株式、不動産投資信託証券(リート)に投資する。2055年をターゲット・イヤーと定め、その期日に向けて徐々にリスクを低減する運用を行う。市場環境の大きな変化等により、当ファンドの価格変動リスクが上昇した場合には、価格変動リスクの抑制を重視した運用を行うことがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡8月決算。

主に､国内株式､先進国海外株式､新興国株式､世界債券､国内短期債券･短期金融商品等へ分散投資を行う｡市場指数と連動する投資成果を目指す投資信託証券より投資銘柄を選定｡当初設定時の資産配分は概ね日本株式15%､先進国海外株式70%､新興国株式15%とし、西暦2070年に向けて株式への配分を漸減し､リスクの減少を目指す｡世界債券部分は為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として日本を含む世界各国の不動産投資信託(リート)に投資を行う。リート等への投資にあたっては、長期にわたって高い総合収益が見込まれる銘柄を選定する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

日本を含む世界各国の株式および公社債へ投資｡国内株式を主要投資対象とする投資信託30%､外国株式を主要投資対象とする投資信託10%､国内公社債を主要投資対象とする投資信託30%､外国公社債を主要投資対象とする投資信託30%､の比率配分として構築｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

創業者が経営の中心を担っている日本の企業の株式へ投資を行う。「リーダーシップ」「洞察力」「社会性」の観点から、企業成長の源泉となる創業経営者の能力に着目した銘柄選定を行う。投資銘柄数は原則30銘柄以内とし、中長期的な視点から厳選投資を行う。株式の組入比率は高位を保つことを基本とする。株式以外の資産の投資割合は、原則として投資信託財産総額の50%以下とする。10月決算。

主としてロシアを除く東欧の新興国の株式市場を対象とする、MSCI EM イースタン・ヨーロッパ(除くロシア)・インデックス (税引後配当込み、円換算ベース)をベンチ―マークとし、同指数に連動する投資成果を目指す投資信託証券等に投資する。長期的な信託財産の成長を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

ダウ･ジョーンズ工業株価平均に採用されている米国株式を主要投資対象とし､同指数(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う｡効率的な運用を行うため､株価指数先物取引や上場投資信託証券等を活用する場合がある｡実質外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主としてシンガポール証券取引所に上場されているリート(不動産投資信託証券)等を主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目指す。決算期毎にインカム収入(REITの配当収入等)を中心に分配を行うことを目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月25日決算。

複数の投資信託証券への投資を通じて､内外の株式･債券･リートおよびコモディティ(商品先物取引等)に投資し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指す｡資産配分､投資信託証券の選定､組入比率の決定にあたっては､分配を重視し行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

先進国から新興国までの幅広い地域の債券､株式､REIT(不動産投資信託)およびコモディティ等へ実質的に分散投資し､安定した利子､配当収益の確保とともに､信託財産の中長期的な成長を目指す｡基本資産配分は債券50%程度､株式30%程度､REIT･コモディティ20%程度とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

海外の金融商品取引所上場の不動産投資信託証券を実質的な主要投資対象とし､安定的な配当利回りの確保と信託財産の中長期的な成長をめざして分散投資を行う｡マクロ経済分析に基づき､ファンダメンタルズ分析･評価を行ったうえでポートフォリオを構築｡基準価額の水準等を勘案して分配金額を決定する。原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3、9月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡商品先物取引、商品先渡取引、商品価格への連動をめざすETF(上場投資信託証券)、商品価格への連動をめざすETN(上場投資証券)、米国国債に投資し、世界のコモディティ価格の中長期的な上昇を享受することをめざして運用を行う。セクター比率をブルームバーグ商品指数(Bloomberg Commodity Index)を参考に決定する。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､アジア･オセアニア地域の債券｡各投資信託証券の組入比率は､投資対象ファンドの収益性､投資対象国の債券市場の利回り水準と流動性､金利および為替動向等を勘案して決定し､安定した収益の確保と投資信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

国内外の公社債､株式および不動産投資信託証券に均等配分(6資産にそれぞれ16.6%±5%の範囲)を原則とした分散投資を行い､安定収益の確保を図るとともに､信託財産の中･長期的な成長を目指す｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

国内の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)に投資することにより､東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する成果を目標として運用を行う｡東証REIT指数構成銘柄の投資比率は､同指数における比率を原則とする｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

内外の株式(熊本県関連企業)、本邦の企業およびその子会社等(海外子会社等を含む)または政府系機関・地方自治体等の発行する、主に米ドルを中心とした先進国通貨建ての債券(日系外債)、および国内の不動産投資信託証券(J-REIT)に投資を行う。基本投資割合は、国内の株式25%程度、日系外債50%程度、J-REIT25%程度。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

世界主要先進国の割安株33.3%(±10%)､世界各国の上場不動産投資信託33.3%(±10%)､新興国の米ドル建てソブリン債33.3%(±10%)の投資比率を原則として投資を行い､信託財産の着実な成長と安定収益の確保を目指す｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式および上場不動産投資信託等｡相対的に配当利回りが高く､利益成長が見込まれる銘柄を中心に銘柄選定を行い､“安定的な配当収益”と“値上がり益”の獲得をめざす｡外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

実質的に金に投資を行い、信託財産の成長をめざす。投資先の「ゴールド・マザーファンド」は、主として、日本を含む世界の金融商品取引所に上場されている、金地金価格への連動をめざす投資信託証券に投資を行う。当ファンドは、金地金へ直接投資はしない。実質外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主としてJ-REITインデックスファンド･マザーファンドへの投資を通じて、東京証券取引所に上場し、東証REIT指数に採用されている(または採用予定の)不動産投資信託証券に実質的に投資することにより、東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果をめざして運用を行う。不動産投資信託証券の実質組入比率は、原則として高位を保つ。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算。

世界各国の金融商品取引所に上場する不動産投資信託証券(REIT)を主要投資対象とし､安定収益の確保と信託財産の中長期的な成長をめざす｡各銘柄毎の利回り水準､市況動向､安定性､流動性に加え､ファンダメンタルズや割安性の分析も行い､組入銘柄を選定｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

投資信託証券を通じて、主として「先進国株式」、「新興国株式」、「先進国債券」、「新興国債券」およびその他資産を投資対象資産とする。運用にあたっては、投資対象資産のリスクや利回りおよび市場環境を分析し、効率的に収益を獲得することをめざして、ポートフォリオを構築する。目標分配率の年7%相当に応じた分配を行うことを目指す。外貨建資産については、部分的に為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主として日本を含む世界各国において上場されている不動産投資信託(REIT=リート)に投資｡安定的かつ相対的に高い配当収益の確保を目指し､賃貸事業収入比率の高い銘柄を中心に分散投資｡実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主に国内外の株式と債券を実質的な投資対象とする指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行う｡ファンドが実質的に保有する株式への配分比率を信託財産の純資産総額の概ね25%程度とする｡なお､組入投資信託証券については適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

投資信託証券への投資を通じて、世界（日本を含む）の株式および債券に投資を行う。投資信託財産の成長と安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行う。長期的な資産別見通しと投資効率性を重視した資産配分に基づき、リターンの獲得を目指す。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジのため外国為替の売買予約を行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

主としてカナダの金融商品取引所に上場している企業または同国において主な事業を展開する企業の株式、預託証券、優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券、投資信託証券等に投資する。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。原則として為替ヘッジを行わない。2、5、8、11月決算。

主要投資対象は､新興国を中心とする世界の高金利通貨建て債券｡信用力の高い債券に投資し､安定した収益の確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指す｡通貨配分は､北米･中南米､欧州､アジア･オセアニア､中東･アフリカの4地域について､それぞれ25%程度とすることを基本とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月8日決算｡

世界(新興国を含む)の幅広い種類の公社債等を主要投資対象とする。投資信託証券への運用の指図に関する権限を、ピムコジャパンリミテッドに委託する。原則、投資する外国投資信託において、当該外国投資信託の純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い、為替変動リスクの低減を図る。投資対象とする円建外国投資信託への投資は高位を維持することを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用｡4、10月決算｡

主要投資対象は､各国政府･企業等が発行する外貨建て(米ドル建て､ユーロ建て､英ポンド建て､スイスフラン建て)の変動金利債券等｡投資対象とする債券は､取得時において､発行体格付けが投資適格(BBB-以上)のものとする｡また､親投資信託の信託財産の純資産総額の25%以下で､固定金利債券等にも投資を行う｡原則､対円で為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､世界の株式､債券及び不動産投資信託証券(REIT)｡基本資産配分比率は､原則として株式40%､債券40%､REIT20%とする｡地域別(国内､先進国及び新興国)の基本組入比率は世界経済に占める各地域のGDPシェアの変化に応じて､原則､年1回見直しを行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

投資信託証券への投資を通じて、実質的に日本を含む世界の企業の株式等へ投資を行う。株価上昇の3大要因(企業の変化、評価の変化、企業の成長)に注目した3つの切り口で銘柄選択を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として、日本を含む世界の中小型株式に実質的に投資する。株式のほかに、日本を含む世界の不動産投資信託(REIT)にも実質的に投資する場合がある。徹底した企業分析、銘柄調査に基づき、企業のビジネスモデルの優位性、収益力の高さ、財務状況の安定性、キャッシュフロー創出力の高さ等について定量・定性の両面からスクリーニングし、組入候補銘柄群を選定する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。 ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主として円建ての外国投資信託への投資を通じて､先進国および新興国の株価指数先物取引､債券先物取引､金利先物取引および為替先渡取引等を活用し､幅広い資産に投資を行う｡外国投資信託においては､原則として当該外国投資信託の純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い､円に対する米ドルの為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

環境や社会における課題解決に注力している企業を中心に構成された世界の上場投資信託証券(ETF)に分散投資し、未来の生活や環境の改善による「社会的リターン」をとらえることを目指す。ETFの選定においては、ESG評価機関の評価に基づいた客観的な尺度を用いて投資を行う。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主に､国内株式､先進国海外株式､新興国株式､世界債券､国内短期債券･短期金融商品等へ分散投資を行う｡市場指数と連動する投資成果を目指す投資信託証券より投資銘柄を選定｡当初設定時の資産配分は概ね日本株式15%､先進国海外株式70%､新興国株式15%とし、西暦2060年に向けて株式への配分を漸減し､リスクの減少を目指す｡世界債券部分は為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､S&P米国REITインデックス(配当込み､円換算ベース)に採用されている不動産投資信託証券(リート)｡ベンチマークである同指数に連動する投資成果をめざして運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､世界各国の上場不動産投資信託｡ポートフォリオの構築は､トップダウンで国や地域､セクター配分などを決定し､ボトムアップで個別銘柄を選定する､2つのアプローチの融合によって行い､安定した配当利回りの確保と値上がり益の獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡