国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券の6資産に分散投資する。資産ごとの運用では、各インデックスに連動する投資成果をめざす。基本組入比率は、株式40%、債券40%、不動産投資信託証券(REIT)20%とする。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主としてマザーファンドへの投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資する。目標とするリスク水準(年率標準偏差)は約10%程度。目標とするリスク水準において、資産別の投資比率を決定する。みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社が資産配分案を助言。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主要投資対象は､東証REIT指数に採用されている(採用予定含む)不動産投資信託証券(リート)｡東証REIT指数(配当込み)に連動する投資成果をめざし､同指数への連動性を高めるため､有価証券先物取引等を活用する場合がある｡リートの組入比率は高位を保つ｡購入時手数料がかからないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､世界(日本を含む)の株式､債券､不動産投資信託(REIT)､商品(コモディティ)｡基本資産配分は､先進国株式15-35%､新興国株式0-10%､先進国債券55-75%､新興国債券0-10%､REIT0%､コモディティ0%｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

新興国の株式、新興国の株式指数を対象とした先物取引および新興国の株式等を主要投資対象とする上場投資信託証券に投資することにより、MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。計量モデル等に基づいて、インデックスとの連動性を保てるように、インデックス構成銘柄の一部を抽出してポートフォリオを構築する「最適化法」をポートフォリオの構築手法とする。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド。国内外の債券・株式等に分散投資を行う。国内債券および外国債券(為替ヘッジあり)からの金利収入等を主な収益源泉としつつ、国内外の株式等の組み入れにより安定的な収益の積み上げをめざす。基準価額の変動リスクを年率2.5％程度とすることをめどとしつつ、中長期的にリスク水準のめどと同程度のリターン(運用管理費用控除前)の獲得をめざして、運用を行う。為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

日本株式、日本国債、米国株式、米国国債を投資対象とする、日本、米国の金融商品取引所等の上場投資信託証券(ETF)に分散投資を行う。安定した収益の確保と信託財産の中長期的な成長を図ることを目的とする。各資産を投資対象とするETFへの基本投資配分比率は、投資助言会社の投資助言に基づき決定する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。10月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界の高格付けの債券｡ソブリン債を中心とした債券に実質的に投資し､格付けは､AA格相当以上を中心にBBB格相当までとする｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､オーストラリアドル建ての公社債｡投資時点において､BBB-相当以上の格付を付与されている公社債､または同等の信用度を有すると判断される公社債に投資する｡原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークは､ブルームバーグオーストラリア債券(総合)インデックス(円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

日本を含む世界の株式の中からフィンテック関連企業の株式などに投資を行う。個別銘柄の選定において、イノベーションにフォーカスした調査に強みを持つ、米国のアーク社の調査力を活用する。フィンテックとは、金融と技術を組み合わせた造語で、最新の情報技術を活用した「新たな金融サービス」のことを言う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡12月決算。

主要投資対象は､国内､先進国および新興国の公社債および株式(DR(預託証券)を含む)｡基本資産配分比率は､株式75%､債券25%とする｡基本組入比率は､地域別のGDP(国内総生産)総額の比率を参考に決定し､原則として年1回見直しを行う場合がある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として米国の金融商品取引所等に上場している株式に投資｡S&P500指数構成銘柄のうち､25年以上連続して増配している銘柄を対象とし､均等加重時価総額に基づいて算出される指数｢S&P500配当貴族指数(配当込み､円換算ベース)」に連動する投資成果を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主として、米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国のコミュニケーションDX関連企業の株式等に投資を行う。S&P Kensho Enterprise Collaboration Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。8月決算。

米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国のフィンテック関連企業の株式等(DR(預託証書)を含む)を主要投資対象とする。S&P Kensho Democratized Banking Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主要投資対象は､国内株式｡主に､株価が割安かつ､優れたマネジメント力で継続的な利益成長や企業再生･復活が期待出来る銘柄に85%程度､成長性が高いと判断される小型株の銘柄に15%程度の割合で投資することにより､わが国の株式市場全体を投資対象として運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､新興国を含む世界各国の株式､債券｡各投資資産の投資配分および各通貨のエクスポージャーは､グローバルなマクロ経済環境や先行指標等に対する分析に基づく見通しによって､積極的に変化させる｡原則として､対円での為替ヘッジを目的とした為替取引は行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主として､国内株式､国内債券､外国株式､外国債券の4つの資産に分散投資し､リスク低減をはかりながら､中長期的な収益の追求を目指す｡各資産の運用はインデックス運用で行う｡資産配分においては､株式(国内+海外)80%､債券(国内+海外+短期金融資産)20%とする｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として国内外の上場投資信託受益証券(ETF)への投資、国内外の株価指数先物取引、債券先物取引および商品先物取引等を通じて、実質的に日本を含む世界の株式、債券、その他のリスク性資産に分散投資し、信託財産の中長期的な成長を目指して積極的な運用を行う。外貨建資産の一部については、対円での為替ヘッジを行う場合がある。10月決算。

国内の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている株式を主要投資対象とする。中長期的な観点から「TOPIX(東証株価指数) (配当込み)」を上回る投資成果の獲得をめざす。徹底した企業調査・分析に基づき、ESG(環境、社会、ガバナンス)に対する取組みに優れ、持続的な企業価値の向上が期待される銘柄を厳選する。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界主要国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース)をベンチマークとし､その動きと連動する投資成果を目標として運用｡運用の効率化をはかるため､債券先物取引を活用することがある｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

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主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式(これに準ずるものを含む)の中で､値上がりが期待できる中小型株式｡銘柄選定は､徹底的なボトムアップ･リサーチに基づき､成長性､収益性､流動性などを勘案して行う｡また､市況の情勢に応じて機動的な売買も行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

米国の株式等に投資することにより、Solactive United States Dividend Elite インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果をめざす。購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

日本の国債を実質的な主要投資対象とするとともに､国債先物取引等を活用する｡リスクを抑制しつつ､｢日本の短期金利＋α(アルファ)｣の収益の獲得をめざす｡ポートフォリオを機動的に調整することによって､インカムゲイン(利息収入)の確保とともに､キャピタルゲイン(値上がり益)の獲得をめざす｡外貨建資産への投資は行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､日系発行体(日本企業もしくはその子会社､日本の政府機関等)が世界で発行するA格相当以上の外貨建債券等｡通貨配分は､北米通貨圏と欧州通貨圏､オセアニア通貨圏を概ね1/3ずつとすることを基本とし､インカムゲインの確保と信託財産の成長を図る｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として､内外の債券､株式および不動産投資信託証券(リート)を実質的な投資対象とし､信託財産の中長期的な成長を重視した運用を行う｡各資産クラスの配分比率、投資信託証券の選定にあたっては、リスク分散を重視する。外貨建て債券への投資は､為替ヘッジを行うことを基本とする｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本や先進国の株式･債券に加え､新興国の株式･債券やリート(不動産投資信託)､コモディティ､ヘッジファンド｡「株式」「リート」「コモディティ」への投資割合の合計は､原則50%未満とし､安定性を重視した運用を行う｡外貨建資産について為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､内外の債券および株式等(不動産投資信託証券等を含む)｡資産配分比率は､国内株式30%､外国株式30%､国内債券30%､外国債券10%を基本とし､資産配分比率､組入れの決定にあたっては､株式会社大和ファンド･コンサルティングの投資助言を受ける｡原則､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

投資対象ファンドへの投資を通じて、内外の債券、株式等(リートを含む場合がある)に投資を行い、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす。投資対象ファンドの選定については、運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)等を勘案して決定する。資産配分比率は概ね国内株式30%、国内債券20%、海外株式35%、海外債券15%。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

日本を含む先進国および新興国の金融商品取引所に上場または店頭登録されている株式へ投資する。世界における社会的課題である気候変動の緩和、気候変動の影響への適応等にビジネスとして取り組み、持続的に企業価値を拡大させるとともに、社会的インパクトを創出することが期待できる銘柄を厳選して投資を行う。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

米国の株式を実質的な主要投資対象とし､S&P500配当貴族指数(配当込み･円ヘッジ)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡株式の実質組入比率は､原則として高位を基本とする｡効率的な運用を行うため､上場投資信託証券(ETF)を実質的に活用する場合がある｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

世界各国の金融商品取引所上場株式を中心にグローバルな視点で企業調査､比較を行い､産業の先導的立場にある高い質の大型成長企業に厳選投資を行う｡中長期的な観点から､MSCI-KOKUSAIインデックス(税引後配当込み、円ヘッジなし･円ベース)を上回る投資成果の獲得を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式及び債券に分散投資する。2050年6月の決算日の翌日(ターゲット・イヤー)までの残存期間に応じて、各資産の基本組入比率を変更する。ターゲット・イヤー以降の各資産の基本組入比率は一定とすることを基本とする。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として、国内株式、先進国株式(除く日本)、新興国株式、国内リート、外国リート、国内債券、先進国債券(除く日本)、新興国債券の8つの資産に投資する。基本資産配分は、西暦2065年をターゲットイヤーとし、ターゲットイヤーまでの残存期間が長いほど収益性を重視する。原則、対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国のリートなどを実質的な投資対象資産とする。2040年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。ターゲットイヤーにおける決算日の翌営業日以降は、安定性を重視した運用を継続する。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

四国企業および地方創生企業の株式ならびに海外の債券に投資する。各資産の組入比率は、わが国の株式50%(四国企業25%、地方創生企業25%)、海外の債券50%(為替ヘッジなしのソブリン債等25%、為替ヘッジありの先進国通貨建て債券25%)を目処に投資する。四国企業とは、四国内に本社またはこれに準ずるものを置いている企業、および四国に進出し雇用を創出している企業とする。ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算。

日本の公社債を主要投資対象とし、ベンチマークであるNOMURA-BPI総合を中長期的に上回る投資成果をめざす。信用リスクの低減を図るため､原則として取得時に信用ある格付会社によるA格相当以上の格付または､それと同等と判断された公社債に投資｡公社債の組入比率は、原則として高位を保つ。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として､国内株式､先進国株式(除く日本)､新興国株式､国内リート､外国リート､国内債券､先進国債券(除く日本)､新興国債券の8つの資産に投資する｡基本資産配分は､西暦2050年をターゲットイヤーとし､ターゲットイヤーまでの残存期間が長いほど収益性を重視し､ターゲットイヤーに近づくに従い安定性を重視する｡原則､対円での為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､日本を除くアジア地域の株式｡アジア地域において相対的に高い経済成長が見込まれる国の株式に投資を行い､中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡実質的な主要投資対象国の選定および国別の投資割合は、株式市場の規模および市場見通しに基いて決定。原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､MSCIエマージング･マーケット･インデックスの構成国の株式｡投資対象はこれらの国に限定されないほか､運用者の判断で見直される場合もある｡実質外貨建資産については､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡