主としてインドネシアの国債､政府保証債､政府機関債､準国債(インドネシア政府が50%以上出資している企業が発行する債券)､地方債および社債等に投資を行い､インカム･ゲインの確保とトータル･リターンの最大化を目指す｡主にインドネシアルピア建ておよび米ドル建ての債券に投資｡原則為替ヘッジなし｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

米国の主要な株式30銘柄(採用予定含む)を主要投資対象とし､ダウ・ジョーンズ工業株価平均(NYダウ)(配当込み、円ベース)と連動する投資成果を目指して運用｡株式等への投資割合は､原則として高位｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

限定追加型ファンド。世界(日本、新興国を含む)の米ドル建て、ユーロ建てまたは英ポンド建ての各種債券(投資適格未満の債券や無格付けの債券を含む)に実質的に投資する。ポートフォリオの平均格付けは、構築時においてBBB格相当以上をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

東京証券取引所に上場(コード:532A)｡「配当込みTOPIX高配当40指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

確定拠出年金専用ファンド｡日本の公社債に分散投資を行い､ベンチマークの動きに連動する収益率の実現を目指すインデックス運用を行う｡国内債券の組入比率はできるだけ高位を保つ｡ベンチマークはノムラ･ボンド･パフォーマンス･インデックス総合｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主として世界の金融商品取引所上場株式に実質的に投資を行う｡ポートフォリオの構築にあたっては､投資アイデアの分析･評価などに基づき選定した質の高いと考えられる企業(ハイクオリティ成長企業)の中から､市場価格が理論価格より割安と判断される銘柄を厳選する｡原則として対円での為替ヘッジを行い、一部の新興国通貨については米ドル売り/円買いの為替取引を行う。ファミリーファンド方式で運用｡3、9月決算｡

スイッチング可能な為替取引手法の異なるコースおよび｢マネープールファンド(年2回決算型)｣で構成される｢野村日本ブランド株投資(通貨選択型)｣の一つ｡主要投資対象は､グローバルで高い競争力を持つ日本企業の株式｡中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡原則として､対ブラジルレアルで為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

主に世界の環境関連企業の株式に投資する｡｢環境問題｣という大きなテーマのなかで､環境関連ビジネスに影響をおよぼす様々な要因や市場動向等に鑑み､投資妙味がある分野･銘柄を厳選し､機動的に運用する｡特定の銘柄､国や通貨に集中せず分散投資を基本とする｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､「上場投資信託証券」｡世界の代表的商品市況を表すベンチマークに概ね連動させるように運用する｡信託財産のリスク軽減､流動性確保のため､先物取引､オプション､スワップ等のデリバティブ取引を行うことがある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはUBSブルームバーグCMCI指数WTI原油指数(円換算ベース)｡12月決算｡

日本の金融商品取引所上場株式のうち、時価総額3,000億円未満の中小型株式を投資対象とする。ニッチなビジネスに参入する新興企業や､ビジネスモデルの再構築などを進める再生企業の中から、｢業種モメンタム｣(売上･利益成長の変化率)のより顕著な拡大が見込まれると判断する銘柄群に定量､定性評価を加えて投資銘柄を厳選｡11月決算｡

主要投資対象は､日系発行体(日本企業もしくはその子会社､日本の政府機関等)が世界で発行するA格相当以上の外貨建債券等｡通貨配分は､北米通貨圏と欧州通貨圏､オセアニア通貨圏を概ね1/3ずつとすることを基本とし､インカムゲインの確保と信託財産の成長を図る｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

限定追加型ファンド。世界(日本、新興国を含む)の米ドル建て、ユーロ建てまたは英ポンド建ての各種債券(投資適格未満の債券や無格付けの債券を含む)に実質的に投資する。ポートフォリオの平均格付けは、構築時においてBBB格相当以上をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主要投資対象は､日本を含む世界各国のインフラ関連企業の株式｡時価総額､流動性､配当利回りの水準によって選定された銘柄群から､ファンダメンタルズ分析及び定量分析モデルに基づきポートフォリオを構築｡米ドル建資産に対し､原則として米ドル売り､豪ドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

主として、米国の小型株式に投資を行う。ビッグデータ等を活用し、ブラックロック・グループが独自に開発した計量モデルにより運用する。企業の収益成長や割安度等に着目し、相対的に投資魅力度が高いと判断される銘柄へ投資する。運用の指図に関する権限をブラックロック･インスティテューショナル･トラスト･カンパニー、エヌ．エイ．に委託する。原則、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

「京都関連企業」(京都府もしくは滋賀県に本社を置いている企業、同地域において雇用の創出など積極的に事業活動を行っている企業、同地域との関連の強い企業のいずれか)へ投資する。「京都関連企業」から、同地域に本社を置いている企業の時価総額上位20社の株式を対象として投資を行う「ベースポートフォリオ」と、それ以外の企業の株式を対象として投資を行う「セレクトポートフォリオ」を構築する。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

日本の金融商品取引所およびそれに準ずる市場に上場している不動産投資信託証券に投資を行い､安定収益の確保と信託財産の中･長期的な成長を目指す｡不動産投資信託証券への投資にあたっては､各銘柄の信用リスク､流動性リスク等を勘案の上､収益･配当等の予想に基づき銘柄選択を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主として気候変動ソリューションをテーマに掲げる世界の企業(気候変動問題に対応するための革新的なソリューションの提供やイノベーションへの貢献、あるいはそれらの取組みの推進等を行うことが期待される企業等)の株式へ投資する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､新興国を含む世界各国の国債､政府機関債､社債等(現地通貨建て含む)｡インカムゲイン､キャピタルゲインおよび通貨の利益を総合した､米ドルベースでのトータルリターンの最大化をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

日本を含む世界の株式のなかから、既存の市場を破壊しうる革新的な技術・ビジネスモデルを有し、株価上昇が期待できる成長企業の株式に厳選して投資する。中長期的にMSCIワールド・グロース・インデックス(配当込み、円ベース)を上回る投資成果を獲得することをめざす。信託財産の十分な成長に資することに配慮し、分配を抑制する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､国内の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)｡｢不動産としてのJ-REIT｣と｢有価証券としてのJ-REIT｣の2つの側面から相対評価を行い､信用度･流動性等を勘案し､銘柄選択およびポートフォリオの構築を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

主要投資対象は､欧州の株式｡株式への投資にあたっては､ボトムアップアプローチをベースに､企業の質･バリュエーション等の観点から銘柄の選定を行い､ポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIヨーロッパ･インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

国内株式30%､国内債券30%､外国株式20%､外国債券15%､短期金融資産5%を基本投資比率としてバランス運用を行い､国内外の株式市場および債券市場の動きを捉えることを目標として運用｡ポートフォリオの構成比率は､短期間での見直しは原則として行わず､それぞれ上下5%未満に変動幅を抑制｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主として、米国の金融商品取引所に上場する株式に投資を行う。ダウ・ジョーンズ工業株価平均(配当込み、円換算ベース、為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざして運用を行う。 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託受益証券および不動産投資法人の投資証券｡投資成果を｢東証REIT指数｣(配当込み)に可能な限り連動させるため､組入銘柄を同指数構成銘柄とし､組入比率は高位に保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

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米国国債･政府機関債､米国高利回り社債､先進国債券(除く米国)やエマージング債券を中心に分散投資を行う｡各投資対象について長期的な分析を行う｡米国国債･政府機関債30%､米国高利回り社債40%､米国以外の先進国債券15%､エマージング債券15%の資産配分比率を維持｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主として日本の金融商品取引所に上場している企業の株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券、投資信託証券等に投資し、信託財産の中長期的な成長を目指して積極的な運用を行う。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。また、業種配分、バリュエーション、流動性などを考慮して、ポートフォリオを構築する。2、5、8、11月決算。

主として組入時にBBB-(またはBaa3）格以上の国債､国内企業の発行する普通社債､転換社債を中心に投資｡金利リスクおよび信用リスクを超過収益の源泉とし､両リスクの取り方を景気サイクルや市況動向に応じて変化させる｡ファンドのデュレーションは原則1年からベンチマークのデュレーション+3年程度の範囲で調整｡ベンチマークはNOMURA-BPI総合｡3､9月決算｡

主として「先進国株式」､「新興国株式」､「先進国債券」､「新興国債券」およびその他資産を投資対象資産とし､分散投資を行う｡ファンドの収益率(リターン)のばらつきの度合いを示す標準偏差は5-8%程度を目指し､ポートフォリオを構築する｡米ドル､ユーロ等の主要通貨については円に対して為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

株式公開(IPO)から概ね5年以内の中型以上の米国株式(上場予定を含む）への投資を基本とする。株式への投資にあたっては、新技術やビジネスモデル等に着目し、企業収益の成長性が見込まれる銘柄を選定する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

限定追加型ファンド。主として日本を含む世界の企業等が発行する米ドル建てまたはユーロ建て債券(ハイ・イールド債券を含む)に投資する。原則として信託期間内に満期を迎える債券に投資し、各債券の満期日まで保有する「持ち切り運用」を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

日本を含む主要先進各国の国債及び政府保証債等(ソブリン債)に分散投資し､リスク分散を図ったうえで､長期的に安定した収益の確保を目指して運用｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(ヘッジなし､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月25日決算｡

スイッチング可能な3本のファンドで構成される｢欧州ハイ･イールド･ボンド･ファンド｣の1つ｡欧州通貨建ての高利回り事業債(ハイ･イールド･ボンド)を実質的な主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を図る｡原則として､対豪ドルで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、海外の株式に実質的に投資し、MSCIコクサイ・インデックス(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざす。マザーファンド受益証券の組入比率は、原則として高位を保つ。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主な投資対象は、日常生活に不可欠な公益サービスを提供する公益企業が発行する債券[ESG関連債券(公益企業が発行する環境や社会の課題解決に向けたプロジェクトに資金を活用する目的で発行された債券や、環境や社会への貢献が期待できる分野での収益比率等が一定以上の企業が発行する債券)を含む]。組入債券の平均格付けは、原則としてBBB格相当以上(BBB-を含む)とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

スイス株式を主要投資対象とし､信託財産の成長を目指す｡スイス株式等の運用指図に関する権限を｢ユニオン バンケール プリヴェ ユービーピー エスエー｣に委託｡ 主に安定した企業基盤があり､特定の分野で世界No.1のリーディングカンパニーへ集中投資する｡組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡日本を含む世界各国の高格付けの債券を中心に分散投資｡投資する債券はBBB格相当以上､ポートフォリオの平均格付けはAA格相当以上とする｡原則為替ヘッジあり｡ベンチマークはJPモルガン･ガバメント･ボンド･インデックス(グローバル)(円ヘッジ･ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主に国内外の株式と債券を実質的な投資対象とする指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行う｡ファンドが実質的に保有する株式への配分比率を信託財産の純資産総額の概ね75%程度とする｡なお､組入投資信託証券については適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

国内の小型株を主要投資対象とする。長期的な将来価値に対してその時点での市場価値が割安と考えられ、かつ成長が期待できる小型株を長期的に選別投資する。長期的な経済循環や経済構造の変化等を総合的に勘案しつつ、定性・定量の両方面から徹底的な調査・分析を行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

日本を含む世界のIoT(アイオーティー=Internet of Things)関連企業の株式に投資する。当ファンドにおいて、IoT関連企業とは、IoTを活用した製品・サービスの提供およびビジネスの創出・拡大を行う企業、IoTを支える通信インフラを管理、提供する企業、IoTに関連した技術を駆使し、AI(人工知能)に携わる企業などをいう。原則、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡4、10月決算。