東京証券取引所に上場(コード：2525)。わが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「日経平均トータルリターン・インデックス」との連動を目指すETF(上場投資信託)。日経225に採用されている銘柄(採用予定を含む)の株式を主要投資対象とする。2、8月決算。基準価額は1口当たり。

投資信託証券への投資を通じて､金の現物に投資し､金価格の値動きを概ねとらえることを目指す｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2634)｡S&P500(TTM、円建て、円ヘッジ、税引前配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式を主要投資対象とし、対象株価指数に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。3、9月決算｡基準価額は100口当たり。

米国の株価指数先物取引に係る権利および金先物取引に係る権利を主要投資対象とする。現物資産の組入総額と先物取引の買建総額との合計額が、信託財産の純資産総額の200%相当額となるように投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主として、日本を含む世界各国の上場株式の中から、ゼロ・コンタクト・ビジネス(非接触型ビジネス)を行う企業の株式などに投資を行う。株式の銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、財務健全性、流動性等を勘案して行う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

日本の証券取引所上場株式のうち､日経平均株価(日経225)採用銘柄を主要投資対象とし､日経平均トータルリターン・インデックスの動きに連動した投資成果をめざす｡原則として､同採用銘柄の中から200銘柄以上に等株数投資を行う｡株式の実質組入比率は原則として､高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

わが国の株式を主要投資対象とする。日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果を目指す。ファンドの資金動向および指数構成銘柄の入れ替え等に対応するために必要な売買株数を算出。売買を行い、ポートフォリオを構築する。購入時手数料が無料のノーロードファンド。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､世界のバイオ医薬品関連企業の株式｡高い成長が期待される世界のバイオ医薬品関連企業の株式に投資することにより､信託財産の積極的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月13日決算｡

主要投資対象は､インドの取引所に上場している中型株式(ニフティ500の時価総額上位51位-350位の銘柄に準じた時価総額規模を有する銘柄)｡大型､小型株式に投資することがある｡インドの代表的な総合金融グループの一つ､｢コタック･マヒンドラ・グループ」が実質的な運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2月決算｡

主として世界の金融商品取引所に上場する株式に投資を行う。投資アイデアの分析・評価や、個別企業の競争優位性、成長力の評価に基づき選定した質の高いと考えられる企業(ハイクオリティ成長企業)の中から、市場価格が理論価格より割安と判断される銘柄を組入候補とし、原則として10-25銘柄程度に厳選して投資を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。3、9月決算。

主要投資対象は､純金上場信託(現物国内保管型)受益証券｡国内の取引所における金価格の値動きをとらえることをめざす｡純金上場信託(現物国内保管型)受益証券の投資比率は高位を維持することを基本とする｡1月決算｡

米国のリートに投資し､米ドル建資産のポートフォリオの配当利回りが､FTSE NAREITエクイティREIT･インデックス(配当金込み､米ドルベース指数)の配当利回り以上となることをめざす｡安定的な配当が見込める銘柄を選定し､セクターおよび地域配分を考慮してポートフォリオを構築する｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

主として米国のテクノロジー関連企業の株式に投資を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、ファンダメンタルズ分析を用いたボトムアップリサーチに基づき銘柄を選定する。また、環境や社会要因についてプラスの特性を持ち、良好なガバナンスを行うと評価する企業に投資を行うために、独自のESGスコアリング手法や外部データを活用する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

主として、日本を含む世界の金融商品取引所に上場されている、破壊的イノベーション(既存の技術やノウハウの価値を破壊し、全く新しい商品やサービスを生み出すもの)を起こし得るビジネスを行う企業の株式(預託証書を含む)を投資対象とする。イノベーションの普及度合いや市場での評価は時間と共に変化することから、投資対象とするイノベーションは固定せず、随時見直しを行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

インドの金融商品取引所に上場されている消費関連株式を主要投資対象とし､信託財産の成長を目指す｡企業分析を重視したボトム･アップ･アプローチを基本として､高収益･高成長が続くと見込まれる銘柄を選択し､ポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

日本を含む世界の上場株式の中から、社会課題解決への寄与が期待される破壊的イノベーション(既存の技術やノウハウの価値を破壊し、まったく新しい商品やサービスを生み出すもの)関連企業の株式を実質的な投資対象とする。SDGs(持続可能な開発目標)を社会課題としてとらえ、銘柄選定を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主として世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行う。個別銘柄選択にあたっては、世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

国内株式のうち日経平均トータルリターン・インデックスに採用された銘柄を主要投資対象とし､ベンチマークである同指数に連動する投資成果を目指す｡原則として採用銘柄のうち200銘柄以上に等株数投資し､株式の組入比率は高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象はインド企業の株式｡ボトムアップ･アプローチによる銘柄選択を中心に､トップダウン･アプローチによる業種判断も加味して､収益性､成長性､安定性およびバリュエーション等を総合的に勘案して投資を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはMSCIインド･インデックス(税引後配当込み･円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､国内の株価指数先物取引および短期公社債｡なお､株式を組入れる場合がある｡株価指数先物取引の買建額と株式の組入額の合計が､投資信託財産の純資産総額の3倍程度となるように調整し､日々の基準価額の値動きが国内の株式市場全体の値動きに対して概ね3倍程度となることを目指す｡利用する株価指数先物取引の種類は､流動性､効率性等を勘案して決定する｡6月決算｡

主として金融商品取引所に上場されている欧州企業の株式に投資を行う。個別銘柄選択にあたっては、欧州および世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

日本の取引所上場株式のうち日経平均株価(日経225)採用銘柄を主要投資対象とし､原則として投資することでベンチマークに連動する投資成果を目指す｡ベンチマークは日経平均トータルリターン・インデックス｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､インドの証券取引所(ボンベイ証券取引所､ナショナル証券取引所)に上場しているインド国内のインフラ(道路､鉄道､港湾､空港､灌楚、電力、通信、公共住宅など経済発展のために不可欠な社会基盤）関連株式等。トップダウンとボトムアップを併用してポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､国内の金融商品取引所に上場されている株式のうち､日経平均株価(日経225)(配当込み)に採用されている銘柄｡株式の実質投資比率は､原則として高位を維持し､日経平均トータルリターン・インデックスと連動する投資成果をめざして運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

国内の金融商品取引所に上場されている株式のうち日経平均株価(日経225)(配当込み)に採用されている銘柄を主要投資対象とし､日経平均株価(日経225)(配当込み)と連動する投資成果を目指して運用｡投資成果を同指数とできるだけ連動させるため､投資対象銘柄の中から､原則として200銘柄以上に分散投資｡デリバティブの利用はヘッジ目的に限定｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1343)｡わが国の不動産投信(J-REIT)市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「東証REIT指数(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。2､5､8､11月決算｡基準価額は100口当り。

主にテクノロジーの発展により恩恵を受ける米国企業の株式に投資する。「よりよい投資収益は、長期にわたって成長性の高い事業へ投資することにより獲得される」との投資哲学のもと、個別銘柄の分析を重視したボトムアップ手法により銘柄選択を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2630)｡米国を代表する株価指数である「S&P500指数」を対円で為替ヘッジした「S&P500指数(円ヘッジ・円換算ベース)」との連動を目指すETF(上場投資信託)｡6、12月決算｡基準価額は1口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1633)｡TOPIX-17 不動産(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

東京証券取引所に上場(コード:2563)｡米国を代表する株価指数である「S&P500指数」を対円で為替ヘッジし日本円に換算した「S&P500(税引後配当込み、TTM、円建て、円ヘッジ)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とする。2、8月決算。基準価額は1000口当り。

東京証券取引所に上場(コード:2248)｡米国を代表する株価指数である「S&P500指数」を対円で為替ヘッジした「S&P500(配当込み、TTM、円建て、円ヘッジ)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算｡基準価額は100口当たり。

主としてわが国および新興国を含む世界の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)に投資を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、投資アイデアの分析・評価や、個別企業の競争優位性、成長力、ESG(環境、社会、企業統治)への取り組みなどの評価に基づき選定した質の高いと考えられる企業の中から、市場価格が理論価格より割安と判断される銘柄を厳選して投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1357)｡日々の騰落率を日経平均株価の騰落率の-2（マイナス2）倍として計算された指数「日経平均ダブルインバース･インデックス」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。5月決算。基準価額は100口当たり。

わが国の金融商品取引所上場銘柄のうち､日経平均株価に採用された225銘柄を主要投資対象とする｡投資成果を日経平均株価にできるだけ連動させるため､日経平均株価採用銘柄のうち200銘柄以上への等株数投資を行う｡株価指数先物取引を含めて株式組入比率は原則として高位を維持｡1月決算｡

東京証券取引所に上場(コード：2521)。米国の金融商品取引所上場株式および米国店頭市場(NASDAQ)において取引される株式に実質的に投資を行い、「S&P500指数」を対円で為替ヘッジしたものとの連動を目指すETF（上場投資信託）。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。基準価額は100口当たり。

主として日本を含む世界のサイバーセキュリティ関連企業の株式に投資を行う。サイバーセキュリティの需要拡大および技術向上の恩恵を享受すると考えられる企業の株式の中から、持続的な利益成長性、市場優位性、財務健全性、株価水準等を考慮して組入銘柄を選定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1369)｡日経225に採用されている銘柄(採用予定含む)の株式に投資し､信託財産の1口当たりの純資産額の変動率を日経225の変動率に一致させることを目的として運用を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率は､日経225における個別銘柄の株数の比率を維持することを原則とする｡1､7月決算｡基準価額は1口当たり｡

投資一任口座専用ファンド｡外国の株式に投資し、MSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ヘッジ・ベース)の動きに連動する投資成果をあげることをめざして運用を行う。同指数への連動性を随時チェックし、必要があればリスクモデルを使用してポートフォリオのリバランスを行う。保有外貨建資産については、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

主として成長の可能性の高いと判断される米国株式に投資を行い､信託財産の成長を図る｡運用にあたっては､企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本｡実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはS&P500株価指数(配当金込み､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。