日本を除く世界主要先進国のソブリン債のうち､原則としてA格以上のものに分散投資｡マクロ経済分析をベースとした金利･為替予測に基づき､国別の配分比率およびデュレーションを決定｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス1-3年(除く日本､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

米国の金融商品取引所上場および店頭登録等の株式等に投資する。徹底した個別企業調査を通じて、利益成長の持続性についての確信度が高い銘柄に投資を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、確信度の高い銘柄に対して厳選投資を行う。計算期末の前営業日の基準価額に応じ、所定の金額の分配をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月21日決算。

主要投資対象は､米国の株式｡投資銘柄の選定にあたっては､配当利回りのほか､ファンダメンタルズ分析による収益･配当成長予測等を勘案して銘柄を選別し､投資を行う｡優先株式､不動産投資信託証券(REIT)およびマスター･リミテッド･パートナーシップ(MLP)等にも投資する場合がある｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月22日決算｡

わが国の金融商品取引所上場株式のうち、中小型株(東京証券取引所上場株式のうち時価総額上位100銘柄以外の株式)を主要投資対象とする。銘柄ごとの投資額、銘柄入替えのタイミング等は、投資環境等に応じて決定する。株式の組入比率は、信託財産の純資産総額の70%程度以上の範囲で適宜変更する。12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。国内外の債券・株式等に分散投資を行う。国内債券および外国債券(為替ヘッジあり)からの金利収入等を主な収益源泉としつつ、国内外の株式等の組み入れにより安定的な収益の積み上げをめざす。原則として、基準価額の変動リスクを年率1.5％程度とすることを目標としつつ、中長期的にリスク水準目標と同程度のリターン(運用管理費用控除前)の獲得をめざして、運用を行う。為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は、オーストラリアの金融商品取引所に上場している(上場予定を含む)不動産投資信託証券(リート)。S&P豪州REITインデックス(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)をベンチマークとし、中長期的にこれを上回る投資成果をめざす。原則として、為替ヘッジを行わない。毎月20日決算。

日本を除く世界主要国の株式を主要投資対象とし、ベンチマークであるMSCIコクサイ・インデックス(配当込み・円換算ベース)を中長期的に上回る投資成果をめざす｡カントリーアロケーションと銘柄選定の双方におけるアクティブ戦略により､超過収益の獲得をめざす｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､国内の金融商品取引所上場(これに準ずるものを含む)株式｡企業規模や業種にとらわれず､主に事業や業績の成長性に着目し､株価上昇が期待される銘柄に投資する｡信託財産の成長を目指して運用を行う｡ベンチマークは､TOPIX配当込み指数｡4月決算｡

主要投資対象は､ブラジル･レアル建債券｡金利や物価の動向､経済情勢や市場環境等を勘案し､ポートフォリオを構築し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡投資する債券は､政府､政府機関､国際機関等が発行するものとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月25日決算｡

主要投資対象は､日本の取引所上場株式｡投資環境分析によって投資資金の方向性を把握､株式組入比率とカテゴリーを調整し､個々の企業の成長性や収益性をグローバルな視点からも分析して投資銘柄を選択｡株式･金融市場の大局的な流れを判断して決定する基本アセット･アロケーション(株式組入比率)を中心に、短期的な相場変動に対しては機動的に株式組入比率を操作｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は日本の株式｡中長期的な観点で､企業の成長性と株価の割安性を考慮して投資銘柄を選択するGARP(グロース･アット･リーズナブル･プライス)により､長期的に安定したパフォーマンスを目指す｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､米ドル建投資適格社債等｡通常A格相当90%以上(BBB格相当10%程度)の運用で信用リスクを抑制する｡業種配分については､信用リスクに配慮して､安定業種を中心に投資し､信託財産の成長と安定的な収益の確保を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

世界主要先進国市場の中から､製薬､バイオテクノロジー､医療製品､医療･健康サービス関連企業等の株式に分散投資｡企業の業績見通し､新商品の見込み､企業戦略､競合性等に重点を置いたボトムアップ･アプローチにより選定した銘柄に長期的なバリュー投資を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､欧州のラグジュアリー株式(高級な商品やサービスを提供する企業､または世界的に強固なブランドイメージを有する企業の株式)｡運用はラグジュアリー株式への投資に強みを持つエドモン･ドゥ･ロスチャイルド･グループが行う｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

主として世界の株式の中から、環境に関する技術の進化や政策の変化に関して成長が期待できるGX(グリーン・トランスフォーメーション：先端技術を活用して、二酸化炭素(CO2)の排出量の増加や海洋プラスチックごみ等による環境問題を解決し、持続可能な社会を実現させること)関連企業の株式に投資する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

日本を含む世界の株式および金地金価格への連動を目指す金ETF(上場投資信託証券)への分散投資を行う。全世界株式および金ETFへの投資割合は、MSC Iオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに基づく定量的な手法で、局面別に変更を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主として、日本を除く世界各国の株式の中から、各業種において相対的に魅力が高いと考える銘柄を中心に選定して投資する。JPモルガン・アセット・マネジメントに属するアナリストが企業取材等による業界動向や、企業業績や株価の分析を行い、その結果をもとに投資対象銘柄の候補を選出する。為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として、日本株式、日本債券、日本上場不動産投資信託(J-REIT)、米国株式、米国債券および米国上場不動産投資信託(REIT)に実質的に分散投資を行う。各資産（日本債券、日本株式、日本REIT、米国債券、米国株式、米国REIT)への基本配分比率は各々16.7%とする。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

インド株式及び本邦通貨表示の短期公社債等に投資を行い､中長期的な信託財産の成長を目指す｡実質的な主要投資対象であるインド株式の投資にあたっては､銘柄選択に重点をおいたボトム･アップ･アプローチによるアクティブ運用を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式､公社債および短期金融資産｡資産配分は､ターゲットイヤー(2040年)に近づくにつれて配当等収益を重視した比率とし､原則として年1回決算時に変更する｡ターゲットイヤー到達後は､主として国内債券および短期金融資産に投資することにより安定した収益の獲得を目指す｡原則､為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主として、日本を含む世界の株式、債券、不動産投資信託証券(REIT)、マスター・リミテッド・パートナーシップ(MLP)、貸付債権(バンクローン)及びその他様々な資産クラスを投資対象とする日本を含む世界各国の金融商品取引所等の上場投資信託証券に分散投資する。各資産クラスのETFは流動性及び時価総額等を勘案し選定する。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､日本の上場株式｡配当利回り等を勘案して絞られた投資候補銘柄の中から､独自の調査分析に基づいて理論的株価と市場価格を比較して割安となっている銘柄に投資｡安定した配当収入を確保するためにポートフォリオ全体の配当利回りの水準を勘案し､組入銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

無手数料でスイッチング(乗換)が可能な夢満債(愛称)の1つ｡豪ドル建ての公社債を主要投資対象とし､A-格相当以上の格付を有する国債､政府機関債および州政府債に分散投資を行う｡ポートフォリオの加重平均デュレーションは2年以上8年以内｡原則として､為替ヘッジを行わない｡毎月9日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式47%､外国株式23%､国内債券20%､外国債券10%をファンドの標準的な資産配分比率として分散投資を行い､信託財産の中長期的な安定成長を目指して運用｡実質組入れ外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､世界のプレミアム･ブランド企業(流行を創造するデザインや最高品質などに基づくブランド力により､消費者に幸福感､優越感等の感情をもたらし得る商品･サービスを提供できる企業)の株式｡ボトムアップ･アプローチよる銘柄選択を行う｡株式の実質組入比率は､原則として高位を維持｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての米国債券｡市場環境の変化をとらえて､米国の国債､政府機関債､モーゲージ債､投資適格社債､ハイイールド債など各債券種類への投資比率を機動的に変更する戦略(「ストラテジック･インカム戦略」)を用いて運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月23日決算｡

主要投資対象は､国内外の株式および公社債｡各資産への投資比率は､統計的手法により､原則として年1回見直す｡基準価額の下落を一定水準(3ヵ月毎の下限目安値の改定日における基準価額から-2.0%の水準)までに抑えることを目標とする｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式など｡｢JPX日経インデックス400(配当込み)｣の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡各マザーファンドを通じて､世界各国の債券､株式およびリートなどの8つの資産(国内､先進国および新興国の債券･株式､ならびに国内および先進国のリート)に分散投資する｡中長期的な運用に適したポートフォリオ構築を目指す｡年金運用で培ったりそなグループのノウハウを活用する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本を含む世界の株式のなかから、気候変動の「緩和」(温室効果ガスの排出抑制等)と「適応」(悪影響の軽減等)に関連する事業を手がける企業に着目する。銘柄選定にあたっては、優れた技術・ビジネスモデルを有し、持続的な成長が期待される企業を選別する。信託財産の十分な成長に資することに配慮し、分配を抑制する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として上場投資信託証券への投資を通じて、米ドル建て短期投資適格社債市場の動きをとらえることを目指して、ブルームバーグ米国社債(1-5年)インデックス(円ヘッジベース)に連動する投資成果を目標とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主要投資対象は､東京証券取引所のスタンダード市場上場株式、東京証券取引所のグロース市場上場株式および中小型株式､その他成長株式｡企業取材に基づくボトムアップ･アプローチ方式により､成長性があり､株価水準が割安と判断される銘柄を中心に個別銘柄を選択｡ベンチマークは､ラッセル野村中小型インデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として、世界各国の社債等(投資適格社債、ハイ・イールド社債、新興国債券(国債、社債等)、資産担保証券、ローン等)および派生商品等に投資を行い、米ドルベースでの中長期的な収益の獲得を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド。世界各国(新興国を含む)の債券等(国債、政府機関債、社債、モーゲージ証券、資産担保証券、ハイ・イールド債券、企業向け貸付債権(バンクローン)等)および派生商品等を実質的な主要投資対象とする。運用にあたっては、「ピムコジャパンリミテッド」に、運用の指図に関する権限の一部を委託する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。各資産クラスの代表的な指数に連動する投資成果をめざして運用を行い、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資する。目標とするリスク水準(標準偏差：年率約13%程度)を設定し、各資産別の投資比率を決定する。投資比率の見直しは原則として年2回行うこととする。為替の一部ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

日本を含む世界各国の金融商品取引所に上場されている、農業(アグリカルチャー)や食料(フード)などに関連するビジネスを行う企業(温暖化や食料難などの課題解決に資する技術、製品を提供する企業を含む)の株式に投資する。株式の銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、財務健全性、流動性等を勘案して行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主要投資対象は内外の債券､株式､不動産投資信託証券および商品｡知識や経験に基づく分析･判断(定性分析)と､市場のデータやモデルを用いた分析(定量分析)の双方を用いて､資産配分比率を決定｡各資産への投資割合および組入外貨建資産に対する為替ヘッジの比率は､機動的に変更を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主に､国内株式､先進国海外株式､新興国株式､世界債券､国内短期債券･短期金融商品等の資産クラスへ実質的に分散投資を行う｡西暦2040年(ターゲット･イヤー)に向けて､残存期間が短くなるにしたがい､株式への配分を漸減し､リスクを減少させる｡世界債券の配分では､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､日本の中小型株式｡成長性があり､かつ株価が割安と判断される銘柄を中心にアクティブ(積極的)な運用を行う｡銘柄の選定は､運用チームが行う企業取材に基づくボトムアップ･アプローチ方式で行う｡ベンチマークは､ラッセル野村中小型インデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主として、日本を含む世界各国の株式および公社債に投資を行う。国内株式12%、先進国株式3%、国内債券67%、先進国債券15%および短期金融資産3%を実質的な基本投資割合とする。各投資対象資産の指数を組み合わせた合成ベンチマークに連動する成果をめざす。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。