主要投資対象は世界のエマージング諸国の株式｡トップダウンの観点から投資対象国および業種の調査･分析を行うとともに､ボトムアップの観点から個別企業の調査･分析を行うことで投資銘柄を選定｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはMSCIエマージング･マーケット･インデックス(配当込み、円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

わが国の金融商品取引所に上場されている中小型株式に投資｡｢常に主導権をもってビジネスを拡大できる企業｣｢経済環境に左右されず､社会的ニーズの変化に対応した商品･サービスを提供できる企業｣｢株主資本が効率的に事業に投下されている企業｣より決定される銘柄群から､割安度､成長銘柄の分析指標を考慮してポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として、国内株式、先進国株式(除く日本)、新興国株式、国内リート、外国リート、国内債券、先進国債券(除く日本)、新興国債券の8つの資産に投資する。基本資産配分は、西暦2070年をターゲットイヤーとし、ターゲットイヤーまでの残存期間が長いほど収益性を重視する。原則、対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､ユーロ建のハイ･イールド債券等｡ユーロ建以外の資産にも投資を行うことがある｡ユーロ建以外の資産については､原則としてユーロ買いの為替取引を行う｡高水準のインカム･ゲインの獲得と中長期的な信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

世界の株式及び債券等(社債、政府保証債、政府機関債、国際機関債等)に投資を行う。なお、ファンドが投資する投資信託証券では、その運用プロセスにおいてESGやインパクト投資のスクリーニングが含まれる。実質基本投資割合は、株式50%、債券50%を基準として±10%の範囲を原則とする。実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

実質的な主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式､債券および為替取引等｡定性評価､定量評価等を勘案して選定される指定投資信託証券より投資ファンドを選択し､分散投資を行う｡投資分配のイメージは､債券型ファンド50%(±10%)､絶対収益追求型ファンド50%(±10%)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､円建ての債券｡残存期間が1年未満､取得時においてA-2格相当以上の債券およびコマーシャル･ペーパーに投資することを基本とし､安定した収益の確保をめざして安定運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

東京証券取引所に上場する大型株式(取得時において、東京証券取引所上場銘柄のうち時価総額の上位200銘柄程度）の中から、成長性の高い企業(利益またはフリー・キャッシュ・フローの成長の蓋然性が高いと考えられる企業)の株式に投資する。ベンチマークを設けず、長期的なリターン獲得をめざして30銘柄程度を上限に厳選投資を行う。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

積立投資専用ファンド。東京証券取引所に上場する大型株式(取得時において、東京証券取引所上場銘柄のうち時価総額の上位200銘柄程度)の中から、成長性の高い企業(利益またはフリー・キャッシュ・フローの成長の蓋然性が高いと考えられる企業)の株式に投資する。ベンチマークを設けず、長期的なリターン獲得をめざして30銘柄程度を上限に厳選投資を行う。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

日本を含むアジアの株式の中からフィンテック関連分野において高い成長が見込まれる企業の株式等に投資する。本ファンドにおいて、フィンテック関連企業とは、最新の情報通信技術を用いて革新的な金融商品・サービスを提供している企業、それらの企業を技術的、金銭的に支援する企業及びフィンテックを活用してビジネスを展開する企業などをいう。原則として対円での為替ヘッジを行わない。4月決算。

6つの資産クラス(日本株式･国債､先進国株式･国債､新興国株式･国債)に均等に投資｡委託会社が定めた率を上回る基準価額の下落が生じた場合､各資産クラスの配分比率合計を信託財産の純資産総額の75%-50%程度に引き下げ､基準価額のさらなる下落の抑制を目指すDガード戦略を用いる｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

値動きの異なる7つの資産(先進国国債(含む日本)､新興国国債､超長期米国国債､米ドル建ハイイールド債券､先進国株式(含む日本)､新興国株式､商品)クラスに分散投資を行うとともに､Dガード戦略により基準価額の下落を抑制する｡各資産クラスから受ける基準価額への影響が均等になることを目標に各資産クラスへの配分を決定｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

6つの資産クラス(日本株式･国債､先進国株式･国債､新興国株式･国債)に均等に投資｡委託会社が定めた率を上回る基準価額の下落が生じた場合､各資産クラスの配分比率合計を信託財産の純資産総額の75%-50%程度に引き下げ､基準価額のさらなる下落の抑制を目指すDガード戦略を用いる｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主としてオルタナティブ・マルチキャリー戦略に連動する円建債券への投資を通じて、米国金利や米国株式、商品にかかるデリバティブ取引を実質的な取引対象とすることにより、市場の方向性に関わらず収益を獲得することを目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。5月決算。

MSCIコクサイ･インデックスを構成している国(地域を含む)の株式を主要投資対象とし､ベンチマークであるMSCIコクサイ･インデックス(円ベース･為替ヘッジなし)の動きに連動する投資成果を目指す｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引を活用することがある｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

日本の公社債を主要投資対象とし､NOMURA‐BPI総合(NOMURA-ボンド･パフォーマンス･インデックス総合)の動きに連動する投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡わが国の公社債及び株式に分散投資し､キャピタルゲインとインカムゲインを総合したトータルリターンの獲得を目指す｡NOMURA-BPI国債指数に連動する投資成果を目指す国内債券マザーとTOPIXに連動する投資成果を目指す国内株式マザーに各50%ずつを基本に投資し､原則として3ヵ月毎にリバランスを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

国内外(新興国を含む)の株式､債券､不動産投資信託証券(REIT)等を実質的な主要投資対象とする｡相対的に大きな値動きが想定されるリスク性資産への投資比率の合計は､信託財産の純資産総額に対して30%を中心とすることを原則とする｡基本投資比率の決定において為替ヘッジを行うこととした実質組入外貨建資産については､マザーファンドもしくはファンドにおいて為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

国内外(新興国を含む)の株式､債券､不動産投資信託証券(REIT)等を実質的な主要投資対象とする｡相対的に大きな値動きが想定されるリスク性資産への投資比率の合計は､信託財産の純資産総額に対して55%を中心とすることを原則とする｡基本投資比率の決定において為替ヘッジを行うこととした実質組入外貨建資産については､マザーファンドもしくはファンドにおいて為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

国内外(新興国を含む)の株式､債券､不動産投資信託証券(REIT)等を実質的な主要投資対象とする｡相対的に大きな値動きが想定されるリスク性資産への投資比率の合計は､信託財産の純資産総額に対して65%を中心とすることを原則とする｡基本投資比率の決定において為替ヘッジを行うこととした実質組入外貨建資産については､マザーファンドもしくはファンドにおいて為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､国内の公社債｡常時適正な流動性を保持するように配慮し､安定した収益の確保を目指して運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

わが国の株式を実質的な投資対象とする｡運用にあたっては､綿密な銘柄調査を行うことで､相対的に高い利回りに加え､配当の持続可能性等を勘案した銘柄選定を行う｡株価指数先物取引等の活用により､株式市場の変動リスクの低減を図りつつ､安定的な収益の獲得を目指す｡わが国の株式への投資は､原則として信託財産総額の50%以上(株式以外は､50%以下)とする｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､国内の金融商品取引所上場(これに準ずるものを含む)株式｡企業規模や業種にとらわれず､主に事業や業績の成長性に着目し､株価上昇が期待される銘柄に投資する｡信託財産の成長を目指して運用を行う｡ベンチマークは､TOPIX配当込み指数｡4月決算｡

日本を除く世界の金融商品取引所上場株式等に投資する。徹底したリサーチを通じて、持続的な優位性を持つ企業の株式等に投資することで、中長期での収益獲得をめざす。ポートフォリオの構築にあたっては、中長期での収益獲得に資すると考えられる銘柄への集中投資を行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主としてETF(上場投資信託)への投資を通じ､世界(日本を含む)のREIT(不動産投資信託)へ実質的に投資する｡S&Pグローバルリート指数(円換算ベース)を参考指標とし､基本投資割合は､米国のREIT指数75%､米国以外の不動産指数25%とする｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､外国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式および公社債に分散投資するバランス運用を行うことで､キャピタルゲインとインカムゲインを総合したトータルリターンの獲得を目指す｡投資比率は国内株式20%､外国株式10%､国内債券55%､外国債券15%を基本とし､原則として3カ月毎にリバランスを行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､世界のインフラ関連企業(公益､通信､エネルギーおよび運輸等の日常生活に必要不可欠なサービスを提供する企業)が発行する米ドル建て債券｡投資する債券は､原則として取得時においてBBB-格相当以上の格付を取得しているものに限る｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内の証券取引所に上場している不動産投資信託証券｡東証REIT指数採用銘柄(採用予定を含む)に投資を行うものとし､東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目標に運用を行う｡不動産投資信託証券の組入比率は､原則として高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

6つの資産クラス(日本株式･国債､先進国株式･国債､新興国株式･国債)に均等に投資｡委託会社が定めた率を上回る基準価額の下落が生じた場合､各資産クラスの配分比率合計を信託財産の純資産総額の75%-50%程度に引き下げ､基準価額のさらなる下落の抑制を目指すDガード戦略を用いる｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1472)｡「JPX日経400ダブルインバース・インデックス」(日々の騰落率をJPX日経インデックス400の騰落率の-2(マイナス2)倍として計算された指数で、2013年8月30日の指数値を10,000ポイントとして計算)に連動する投資成果を目指すETF（上場投資信託）。4月決算。基準価額は100口当たり。

主として、今後値上がりが期待できる国内の新興企業に投資することにより､信託財産の中長期的な成長を目的として、積極的な運用を行う｡徹底した企業分析､銘柄調査によって新興企業を厳選｡トップダウンアプローチにより現在の相場局面を判断し､これに応じた最適と考えられる業種や銘柄とその投資比率を決定｡5月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として先進国債券アルファ戦略(主に先進国国債へ投資する先進国債券ベータ戦略と米国金利に係る複数のスワップションに投資する米国金利ボラティリティ戦略を併せた運用手法)に連動する円建債券を主要投資対象とする。先進国国債指数に沿ったリターンを達成し、かつ相場急変時、および平常時双方で収益機会を確保することを目指す。原則として為替ヘッジを行う。5月決算。

日本を除く世界各国の公社債に分散投資し､ベンチマークであるFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)を中長期的に上回る投資成果を目指す｡信用リスクの低減を図るため､取得時にA格相当以上の格付け(または､同等の信用度)を有する公社債に投資を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

英国を含む欧州各国(MSCIヨーロッパ採用国)の成長性のある企業の株式へ分散投資｡専門チームが各国株式市場の分析を行い､地域別資産配分を決定し､投資国を分散することでリスクの低減を図る｡また､各地域担当のファンド･マネジャーが直接企業訪問を行い､徹底した調査･分析を基にポートフォリオを構築｡為替ヘッジは機動的に行う｡5月決算｡

主に､新興国の株式に分散投資｡銘柄選択においては､エマージング市場担当アナリストの徹底した個別企業分析に基づき成長性が高いと判断される銘柄を選択｡株式の組み入れ比率は原則として高位を保つ｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIエマージング･マーケット･インデックス(円換算ベース)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､世界の株式および普通株式に転換可能な有価証券等｡長期的には有望と考えるが､一時的に景気低迷中の国､業界および投資家の関心が離れてしまった企業等に特に注目し､信託財産の長期的な成長をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､新興国の消費関連企業の株式(DR(預託証書)を含む)｡株式への投資にあたっては､財務内容､ビジネスモデル､バリュエーション等の観点からファンダメンタルズ分析を行い､投資銘柄を選定する｡また､ポートフォリオの構築にあたっては､地域･業種等の分散等を考慮して､組入比率を決定する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡4月決算｡

日本を含む世界各国のグリーン・テクノロジー関連企業(SDGs(持続可能な開発目標)における持続可能なエネルギーや気候変動に関連する目標の達成に貢献することが期待され、かつクリーンエネルギー生成、効率的なエネルギー貯蔵、持続可能なエネルギー消費に積極的に貢献する製品・サービスを提供、またはその恩恵を享受することが期待される企業)の株式等に投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

上海および深センの金融商品取引所に上場されている中国企業の株式(預託証書を含む)のほか、香港や米国の金融商品取引所等に上場されている中国企業の株式にも投資を行う。中国の消費動向の変化をとらえ、新しい消費をリードすると期待される中国企業の株式を主要投資対象とする。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。