わが国の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)のうち中小型株式に投資し、中長期的な値上がり益の獲得を目指す。個別企業の調査・分析等を中心とした「ボトムアップ・アプローチ」に基づいて、個別銘柄の選定及びポートフォリオの構築を行う。銘柄の選定・組入については、企業の成長性、収益性、競争優位性等の分析・評価を行い、株価のバリュエーションを踏まえた上で行う。ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､国内および外国(新興国含む)の各債券､各株式ならびに国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)｡ターゲットイヤー(安定運用開始時期)である2060年6月の決算日の翌日(第42計算期間開始日)に近づくにしたがって資産配分比率を変更し､リスクを徐々に減らすことを基本とする｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内債券57%､国内株式20%､外国債券10%､外国株式10%および短期金融商品3%の比率で配分した基本ポートフォリオのもと､個別資産毎におけるパッシプ運用を行い､独自に指数化する合成インデックスと同程度の投資成果をめざす｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

米国の株式を実質的な主要投資対象とし､S&P500配当貴族指数(配当込み･円ヘッジ)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡株式の実質組入比率は､原則として高位を基本とする｡効率的な運用を行うため､上場投資信託証券(ETF)を実質的に活用する場合がある｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

明治安田社債マザーファンド受益証券を主要投資対象とし､国内の金融債､事業債､円建外債､MBS､ABSに投資する｡NOMURA-BPI総合指数を構成する金融債､事業債､円建外債､MBS､ABSそれぞれのインデックスを時価加重平均した指数をベンチマークとする｡金利動向およびクレジット市場の方向性を予測し､リスクをコントロールしつつ､運用戦略を決定･実行する｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式｡銘柄選定にあたっては､社会的責任を果たすことにより､持続的に成長する可能性が高いと考えられ､財務面､環境面､社会･倫理面を強く意識する企業に投資｡株式の組入比率は､原則として高位を保つ｡ベンチマークは､TOPIX｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主として、マザーファンド受益証券への投資を通じ、日本を含む世界の金融商品取引所に上場されている金地金価格への連動を目指すETF(上場投資信託証券)に投資し、信託財産の成長を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､米国企業向けバンクローン(貸付債権)｡主に信用力が相対的に低い非投資適格の企業に対するバンクローンに投資を行い､高水準のインカムゲインの確保を目指す｡優先担保付バンクローンへの投資を主とするが､劣後担保付や無担保のバンクローンに投資する場合もある｡原則として､対円で為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式及び債券に分散投資する。2060年6月の決算日の翌日(ターゲット・イヤー)までの残存期間に応じて、各資産の基本組入比率を変更する。ターゲット・イヤー以降の各資産の基本組入比率は一定とすることを基本とする。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

わが国の公社債等に投資を行う。NOMURA-BPI短期インデックスをベンチマークとし、ポートフォリオのデュレーション調整と銘柄選択による収益獲得をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主として、米国を除く先進国(日本を含む)の金融商品取引所に上場されている株式に投資する。ボトムアップによる綿密なリサーチに基づき、長期的な収益力を期待できる一方で、固有の要因により株価が割安と判断される優良企業の株式を発掘し、分散投資を行う。毎計算期末の前営業日の基準価額に応じた分配を目指す。実質的な組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の公社債及び短期金融資産｡公社債への投資にあたっては､ トップダウンアプローチを行い､組織的な意思決定プロセスのもと､ポートフォリオ全体のデュレーション･コントロール､残存構成の決定､銘柄選定などを行う｡ベンチマークは､NOMURA-BPI総合｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

世界各国の株式を主要投資対象とする｡キャピタル･グループのグローバルな調査力･運用力を活用｡複数のポートフォリオ･マネジャーが運用に携わることによって､投資対象やアイデアの分散を図り､安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す｡分配金額は、決算時の基準価額に対して2.5%を上限に支払うことを目標とする。原則として実質的な主要通貨建資産については主要通貨売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡2、8月決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託受益証券および不動産投資法人の投資証券｡投資成果を｢東証REIT指数｣(配当込み)に可能な限り連動させるため､組入銘柄を同指数構成銘柄とし､組入比率は高位に保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主要投資対象は､TOPIX構成銘柄｡銘柄の選定にあたっては､予想配当利回りが原則として市場平均以上の銘柄から流動性､財務の健全性､配当の実現性などを勘案して組入候補銘柄を決定｡ポートフォリオの構築にあたっては､銘柄分散を意識し､適宜組入銘柄を入れ替える｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主に､兵庫県企業の株式30%､海外のソブリン債等70%程度の割合で分散投資｡兵庫県企業の株式への投資は､兵庫県との関連度､投資対象銘柄の規模､銘柄分散､市場流動性､投資リスク等を考慮して組入比率を決定｡海外のソブリン債への基本投資割合は､ドル通貨圏､欧州通貨圏にそれぞれ50%程度ずつとする｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

米ドル建て短期金融資産が主要投資対象。特に格付けが高く金利リスクの小さい短期債券などに投資し､利子など安定収益の確保を目指す｡同時に外貨建資産への投資は無制限かつ為替ヘッジを行わず､円安･ドル高時の為替差益の獲得も目指して運用｡3､6､9､12月決算｡

主として、米国の生活インフラ関連企業の株式に実質的に投資を行う。生活インフラ関連企業とは、人々の生活に必要不可欠な設備やサービスを運営･提供する「インフラ運営関連企業」と、インフラの整備･構築等に携わる「インフラ開発関連企業」を指す。投資環境に応じて、「インフラ運営関連企業」と「インフラ開発関連企業」の実質投資割合を機動的に変更する。原則、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡2、8月決算。

スイス株式を主要投資対象とし､信託財産の成長を目指す｡スイス株式等の運用指図に関する権限を｢ユニオン バンケール プリヴェ ユービーピー エスエー｣に委託｡ 主に安定した企業基盤があり､特定の分野で世界No.1のリーディングカンパニーへ集中投資する｡組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡3､6､9､12月決算｡

主要投資対象は､ブラジル･レアル建てのブラジル国債｡債券の流動性や残存年数に配慮しながらポートフォリオを構築し､信託財産の中長期的成長を目指す｡マザーファンドの組入比率は､高位を維持する｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､国内公社債(A格以上)および海外の国債等(AA格以上)｡国内公社債と海外の国債等の組入比率は､各国の金利水準や経済ファンダメンタルズ等を勘案し決定し､ポートフォリオ全体の加重平均デュレーションは､原則として3-7年の範囲内とする｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月23日決算｡

主要投資対象は日本の株式｡中長期的な観点で､企業の成長性と株価の割安性を考慮して投資銘柄を選択するGARP(グロース･アット･リーズナブル･プライス)により､長期的に安定したパフォーマンスを目指す｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主として日本の公社債等に投資するとともに、米国の株価指数先物取引を積極的に活用し、日々の基準価額の値動きが米国株式市場の値動きの２倍程度となる投資成果を目指して運用を行う。運用にあたっては、株価指数先物取引の買建玉の時価合計額が投資信託財産の純資産総額の２倍程度となるように買建てを行う。原則としてすべて対円での為替ヘッジを行う。2月決算。

先進国から新興国までの幅広い地域の債券､株式､REIT(不動産投資信託)およびコモディティ等へ実質的に分散投資し､安定した利子､配当収益の確保とともに､信託財産の中長期的な成長を目指す｡基本資産配分は債券50%程度､株式30%程度､REIT･コモディティ20%程度とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

日本を含む世界の水に関連する事業(水インフラ、水処理・効率化および水道事業)を行う企業の株式に投資を行い、信託財産の成長をめざす。水に関連する事業を行なう企業の株式への投資割合は、常にファンドの純資産総額の75%以上とする。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

主要投資対象は､わが国の金融商品取引市場に上場する中小型株式｡革新的な高成長が期待される企業へ厳選投資する｡徹底したボトムアップ調査を行い､中長期高成長戦略の有無･妥当性､短期的業績の信頼性､企業経営者の理念･志､財務面の裏付け､成長性･収益性･安全性･革新性･株価水準、等を総合的に評価判断する｡ファミリーファンド方式で運用｡1、7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界各国の不動産投資信託証券(リート)を主要投資対象とし､信託財産の着実な成長と比較的高い配当利回りを安定的に獲得することを目指す｡各資産への投資割合は､世界各国のリート市場の市場規模等を参考として決定｡実質外貨建資産については､対円で為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

新興国の株式、新興国の株式指数を対象とした先物取引および新興国の株式等を主要投資対象とする上場投資信託証券に投資することにより、MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。計量モデル等に基づいて、インデックスとの連動性を保てるように、インデックス構成銘柄の一部を抽出してポートフォリオを構築する「最適化法」をポートフォリオの構築手法とする。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主として､世界の株式に75.3%､世界の債券に14.7%､世界のリート10%に投資する｡株式への投資割合を高位とする配分から､徐々に債券や短期金融商品への配分を高め､2030年のターゲット･イヤーから15年経過後を目処に債券と短期金融商品中心の資産配分へと変更する｡資産クラス別に部分的に為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

先進国および新興国の株価指数先物取引、債券投資、債券先物取引、金利先物取引、為替先渡取引およびコモディティ先物取引等を活用し、幅広い資産を実質的な主要投資対象とする。組入比率には特に制限を設けず、各投資対象ファンドの収益性および流動性ならびにファンドの資金動向や市況動向等を勘案して決定する。当該外国投資信託または本ファンドで為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、7月決算。

主要投資対象は内外の株式｡アメリカ･イギリス･日本等の中･大型株を中心に優良銘柄を厳選して分散投資｡企業の投資価値に比べて､株価が割安と判断される銘柄に投資する｢バリュー投資｣を基本｡為替ヘッジは弾力的に行う｡ベンチマークはMSCIワールドインデックス(税引後配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

日本のコンテンツ関連企業(アニメ、ゲーム、キャラクター、音楽、映像などのコンテンツや、関連するブランド、ライセンス、ノウハウなどの知的財産を保有する企業や、コンテンツビジネスに関わる企業)の株式に投資する。運用にあたっては、コンテンツ関連企業の中から、事業環境、業績動向、バリュエーション等を総合的に勘案して、組入銘柄を選定する。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界主要国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース)をベンチマークとし､その動きと連動する投資成果を目標として運用｡運用の効率化をはかるため､債券先物取引を活用することがある｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡新興国籍もしくは主に新興国に活動拠点を置く企業等の株式を主要投資対象とする。長期的な成長見通しとの対比で見た投資魅力度と相対的に高いクオリティを兼ね備えた新興国企業に厳選投資を行う。実質外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡各資産の標準組入比率は､国内株式:40%､国内債券:40%､海外株式:10%､海外債券:10%｡各資産ごとのウェイトが標準組入比率から乖離しないよう管理目標を設定し､各資産の比率をその範囲内に維持する｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡各資産の標準組入比率は､国内株式:60%､国内債券:20%､海外株式:15%､海外債券:5%｡各資産ごとのウェイトが標準組入比率から乖離しないよう管理目標を設定し､各資産の比率をその範囲内に維持する｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として米国の金融商品取引所等に上場している株式および米国の国債に投資する。米国株式はS&P500(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざし、米国債券は残存期間7年以上10年未満の米国の国債に投資する。米国株式50%、米国債券50%を基本組入比率として運用する。原則として、対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

残存期間が1年以下のメキシコの政府および政府関係機関ならびに国際機関等が発行するメキシコ・ペソ建て債券に投資することを基本とする。政府関係機関および国際機関等が発行する債券の格付けは、取得時においてメキシコ政府が発行する債券と同等以上とする。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

国内外の株式､債券､REIT(不動産投資信託証券)の計6資産に分散投資を行い､信託財産の成長と安定収益の確保を目指す｡基本資産配分比率は､各資産のリターン､リスク等を推計し､証券投資理論に基づいて決定し､原則として年1回見直す｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

内外の株式・公社債に投資する4つのマザーファンドの組入れを通じて、日本を含む世界各国の株式、公社債に分散投資する。各資産への基本資産配分は国内株式20%、外国株式10%、国内債券55%、外国債券10%、短期金融資産5%。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。