国内及び外国(新興国を含む)各株式、各債券（国内株式、外国株式、新興国株式、国内債券、外国債券、新興国債券)を主要投資対象する。ファンドにおける各マザーファンドへの基本投資割合は各1/6ずつとし、原則として、毎月リバランスを行う。各マザーファンドの対象指数の月次リターンに、基本投資割合を掛け合わせた合成指数に連動する投資成果をめざす。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

日本を除く世界各国のREITを主要投資対象とし､S&P先進国REIT指数(除く日本､配当込み､円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用｡デリバティブの利用はヘッジ目的に限定｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､中国(香港含む)の取引所に上場している企業の株式等｡特に有望な分野に焦点を当て､中国経済全体の成長を上回る高い収益成長が期待される企業群を中心に投資｡充実した調査･分析体制により､投資銘柄を厳選｡外貨建資産への為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主にインドの政府､政府機関もしくは企業等が発行する現地通貨建債券等に投資する｡現地通貨建以外の債券等にも投資を行う場合がある｡この場合でも､現地通貨建債券に投資したと同じ様な収益を得ることを目指す｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､国内の株式｡株式への投資にあたっては､資産･利益等に比較して株価が割安と判断され､今後の株価上昇が期待できる銘柄を厳選し､投資を行うことを基本とする｡銘柄選別においては､｢割安性評価｣と｢実力評価｣を組み合わせて銘柄を選別する｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券の6資産に分散投資する。資産ごとの運用では、各インデックスに連動する投資成果をめざす。基本組入比率は、株式40%、債券40%、不動産投資信託証券(REIT)20%とする。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主要投資対象は､国内株式｡主に､株価が割安かつ､優れたマネジメント力で継続的な利益成長や企業再生･復活が期待出来る銘柄に85%程度､成長性が高いと判断される小型株の銘柄に15%程度の割合で投資することにより､わが国の株式市場全体を投資対象として運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

日本株式、日本国債、米国株式、米国国債を投資対象とする、日本、米国の金融商品取引所等の上場投資信託証券(ETF)に分散投資を行う。信託財産の中長期的な成長を図る。各資産を投資対象とするETFへの基本投資配分比率は、投資助言会社の投資助言に基づき決定する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。10月決算。

実質的に日本を含む先進国の株式および債券に分散投資する｡2055年に向けて､先進国の株式および債券の組入比率を調整し､債券の組入を漸増させる｡主として､学術的研究をベースにした､ディメンショナル･ファンド･アドバイザーズが運用する投資信託証券へ投資する｡株式マザーファンドは原則として為替ヘッジを行わず､債券マザーファンドは為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

日本を除く先進国および新興国の金融商品取引所に上場または店頭登録されている日本を除く世界の株式に投資し、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド。国内外の債券・株式等に分散投資を行う。国内債券および外国債券(為替ヘッジあり)からの金利収入等を主な収益源泉としつつ、国内外の株式等の組み入れにより安定的な収益の積み上げをめざす。基準価額の変動リスクを年率2.5％程度とすることをめどとしつつ、中長期的にリスク水準のめどと同程度のリターン(運用管理費用控除前)の獲得をめざして、運用を行う。為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

米国の金融商品取引所に上場する株式に実質的に投資する。S&P 500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

新興国の株式(DR=預託証券を含む)に投資し､投資成果をFTSE RAFI エマージング インデックス(円換算)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡購入時手数料がないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、日本の不動産投資信託証券を主要投資対象とし、アクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､日本の取引所上場株式｡投資環境分析によって投資資金の方向性を把握､株式組入比率とカテゴリーを調整し､個々の企業の成長性や収益性をグローバルな視点からも分析して投資銘柄を選択｡株式･金融市場の大局的な流れを判断して決定する基本アセット･アロケーション(株式組入比率)を中心に、短期的な相場変動に対しては機動的に株式組入比率を操作｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内債券42%､国内株式30%､外国債券10%､外国株式15%､および短期金融商品3%の比率で配分した基本ポートフォリオのもと､個別資産毎におけるアクティブ運用を行い､超過収益の積み上げをはかる｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､高格付資源国の公社債｡国債を中心に信用力の高いAA格以上の格付を取得している流動性の高い銘柄に投資｡市場･経済規模､市場動向等を勘案し､カナダ40%､オーストラリア40%､ニュージーランド10%､ノルウェー10%を基本国別投資比率とする(基本国別投資比率は今後変更されることがある)｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主として、上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、世界中で幅広く使われているS&P500を均等加重にした株価指数である「S&P 500イコール・ウェイト指数(税引後配当込み、円換算ベース)」の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。6月決算。

主に米国地方債に投資する。高いインカムゲインの獲得を目指し、主に各銘柄の信用リスクや、相対価値の魅力度に着目してポートフォリオを構築する。原則として、取得時においてS&P、ムーディーズ、フィッチ・レーティングスのうち１社以上の格付機関から投資適格(BBB-/Baa3)以上の格付けが付与された公社債を主要な投資対象とする。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主として日本の小型株式に投資を行い､信託財産の長期的な成長を目指す｡個別企業の分析を重視したボトムアップ･アプローチによる銘柄選択を行い､成長性が株価に織り込まれていないと判断される企業に投資｡ベンチマークはRussell/Nomura Small Capインデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の株式｡東京証券取引所上場株式に分散投資を行い､TOPIX(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡株式の実質投資割合は原則として高位(90%以上)｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本を除く世界各国の債券等や米国のモーゲージ証券等に実質的に分散投資を行い、投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。米国債券40%、欧州債券30%、米国モーゲージ証券30%を基本配分比率とする。実質組入外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則として70%程度を目途に対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

日本を含む世界各国の株式および債券へ投資｡基準配分は､国内株式20%､国内債券55%､海外株式10%､海外債券10%､短期金融資産5%｡基準ポートフォリオの資産配分は､それぞれ基準配分±5%(国内債券は±10%)以内に変動幅を抑制｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

限定追加型ファンド。世界各国(日本を含む)の企業等が発行する債券に投資を行う。主に米ドル建ての債券に投資し、原則として各債券の満期日まで保有する。外貨建資産については、為替リスクを低減するために、原則として円に対する為替ヘッジを行う。11月決算。

マザーファンドへの投資を通じて、日本を除く世界の主要国の証券取引所上場株式に投資する。MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動した投資成果の獲得をめざして運用を行う｡外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本を含む世界各国の不動産投資信託｡安定的かつ相対的に高い配当収益の確保を目指すため､賃貸事業収入比率の高い銘柄を中心に分散投資を行う｡ポートフォリオ全体の平均賃貸事業収入比率の目標は75%以上｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主に資源国の現地通貨建てのソブリン債券または準ソブリン債券に投資を行い､より優れた分配金原資の獲得と中長期的な信託財産の成長を図ることを目的に運用を行う｡ポートフォリオの平均格付は､原則として｢A-格｣以上に保つ｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。国内外の株式、債券、不動産投資信託証券へ分散投資を行い、信託財産の着実な成長を目指して運用を行う。各資産への投資配分比率については、ポートフォリオの想定リスク水準(8%)を踏まえて長期的な視点のほか、短期的な視点も考慮して決定する。外貨建債券への投資にあたっては、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

インドの主要なテクノロジー企業(ソフトウェア、デジタル・テクノロジー、通信等)の株式を実質的な投資対象とする上場投資信託証券(ETF)に投資を行う。S&P India Tech Index(円換算ベース)に概ね連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡世界各国の株式､公社債に分配投資することで中長期的に信託財産の成長を目指す｡基本的な資産配分は株式65%､債券30%､現預金5%とし､株式50%-80%､債券15%-45%､現預金0%-15%の範囲内で変更を行う｡基本資産配分と組入れ比率の上･下限については､5年程度に1度見直す｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､高い収益性､成長性が期待される米国株式｡ 銘柄選択にあたっては､将来の成長余地やその持続期間について､市場が織り込み切れていない優れた企業で､株価上昇が期待できる銘柄を選別する｡独自のリスク･コントロール戦略により､株式および為替に対する投資リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

ブラジル国内の株式およびブラジル経済の発展と成長に係わる企業および収益のかなりの部分をブラジル国内の活動から得ている､ブラジル以外の国の企業の発行する株式に投資し､信託財産の中長期的な成長をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIブラジル10/40指数(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

日本を含む世界各国の不動産投資信託証券を主要投資対象とする。FTSE EPRA/NAREIT Developed Index(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果をめざす。マクロ経済の見通しやカントリーリスクの評価なども勘案し、不動産のファンダメンタルズ分析、個別物件・運営会社への訪問および保有物件の分析などによるボトムアップの銘柄選定を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主に世界の気候変動対応に責任を持って取り組む企業の株式へ投資する。外国籍投資信託の運用は、国際連合の定める持続可能な開発目標(SDGs)の気候変動に関する目標に適合することを目的とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

世界各国の債券、株式、不動産投資信託(リート)に分散投資することにより、信託財産の成長と安定的な収益の確保を目指して積極的な運用を行いう。ファンドごとに設定した目標リスク水準(年率14-16%程度)に対してリターンが最大化するよう資産配分比率を決定する。原則として為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､日本の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)｡不動産市況およびJ-REIT個別銘柄の調査･分析に基づく銘柄選択により､付加価値の獲得を追求｡J-REITへの投資比率は､原則として高位を維持｡ベンチマークは東証REIT指数(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､わが国の株式｡経営者のリーダーシップ､企業戦略の適切さ､マーケット支配力･競争力､産業の循環､産業構造の変化等の定性的な要素を踏まえ､中長期的に見て高い利益成長が期待できる銘柄や業績の大幅な改善が見込める銘柄を選択し､株価の妥当性をチェックした上で組入れを図る｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

投資先資産クラスと目標リスク水準が異なる9本のファンド「スタイル9」の1本。国内外の様々な資産クラスに投資を行い、目標とするリスク水準(ファンドの月次収益率の標準偏差(年率)の目途を指し、資産配分を決定する際の目標値として使用)は年率9%程度から11%程度とする。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資先資産クラスと目標リスク水準が異なる9本のファンド「スタイル9」の1本。国内外の様々な資産クラスに投資を行い、目標とするリスク水準(ファンドの月次収益率の標準偏差(年率)の目途を指し、資産配分を決定する際の目標値として使用)は年率9%程度から11%程度とする。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

インドの株式の中から、株価上昇が期待される銘柄に厳選して投資を行う。投資対象には、DR(預託証券)を含む。リライアンス・ニッポンライフ・アセットマネジメントからインド株式市場に関する調査・分析等の助言を受け、ファンドの運用に活用する。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。