わが国の金融商品取引所上場の株式を投資対象に､配当込みTOPIXに連動する投資成果を目指して運用｡現物株式の投資ではTOPIX採用銘柄の中から300銘柄以上を選択して分散投資｡株式組入比率は高水準を維持｡株式先物を利用して運用の効率化を図る｡5月決算｡

日本を含む世界各国の株式･債券を主要投資対象とし､リスク軽減に努めつつ中長期的に着実な成長を図る｡国内債券17%､外国債券5%､国内株式50%､外国株式25%､短期金融資産3%の比率配分として基準ポートフォリオを構築｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､米国企業向けバンクローン(貸付債権)｡主に信用力が相対的に低い非投資適格の企業に対するバンクローンに投資を行い､高水準のインカムゲインの確保を目指す｡優先担保付バンクローンへの投資を主とするが､劣後担保付や無担保のバンクローンに投資する場合もある｡原則として､対円で為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

上海および深センの金融商品取引所に加えて、香港や米国の金融商品取引所等に上場されており、脱炭素関連ビジネスを行う中国企業およびその恩恵を受ける中国企業の株式に投資を行う。株式の銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、流動性等を勘案して行う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主要投資対象は、ベトナム株式。銘柄選定にあたっては、企業の業績などのファンダメンタルズ、株価のバリュエーション等に関する評価・分析を行い、ベトナム経済の発展に伴い利益成長が期待される銘柄に投資を行う。株式市場の流動性に配慮しつつ、銘柄分散を図る。ベトナム株式への投資比率は、原則として高位を保つ。原則として対円での為替ヘッジは行わない。6月決算。

主として、国内の金融取引所に上場している株式に投資する。徹底したボトムアップ・リサーチにより長期的に利益が成長する可能性を秘めた企業を厳選する。原則、20銘柄以上保有し、一銘柄の投資割合は15%以内とする。企業との対話を通して企業価値の向上を図り、さらなる超過リターンの実現を目指す。6月決算。

国内外(新興国を含む)の株式､債券､不動産投資信託証券(REIT)等を実質的な主要投資対象とする｡相対的に大きな値動きが想定されるリスク性資産への投資比率の合計は､信託財産の純資産総額に対して80%を中心とすることを原則とする｡基本投資比率の決定において為替ヘッジを行うこととした実質組入外貨建資産については､マザーファンドもしくはファンドにおいて為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

国内の株式に投資するとともに、定量モデルに基づき、市場環境に応じた実質株式組入比率のコントロールを行うことで、信託財産の中長期的な成長をめざす。なお、実質株式組入比率のコントロールには「日経225先物」を活用し、実質株式組入比率の範囲は0-100％の範囲内で調整する。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を含む世界各国の高格付けの債券を中心に分散投資｡投資する債券はBBB格相当以上､ポートフォリオの平均格付けはAA格相当以上とする｡外貨建資産に対して､為替ヘッジを行う｡ベンチマークはJPモルガン･ガバメント･ボンド･インデックス(グローバル)(円ヘッジ･ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､世界の株式､債券及び不動産投資信託証券(REIT)｡基本資産配分比率は､原則として株式40%､債券40%､REIT20%とする｡地域別(国内､先進国及び新興国)の基本組入比率は世界経済に占める各地域のGDPシェアの変化に応じて､原則､年1回見直しを行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は､エマージング･カントリーを含む世界の各種債券｡各種債券の運用に優れていると判断した指定ファンドの中から､定性評価･定量評価等を勘案して分散投資を行う｡ハイ･イールド債およびエマージング･マーケット債への配分比率は純資産総額の概ね40%-60%程度｡原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

北欧各国の株式に投資を行う｡主な投資対象は､ノルウェー･スウェーデン･デンマーク3カ国のグローバルにビジネス展開を行う北欧企業の株式｡投資不適格銘柄の排除､バリュエーション評価など徹底した調査･分析を通じて､株価上昇が期待される銘柄に厳選して投資を行う｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

日本の金融商品取引所等に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)を主要投資対象とし､安定したインカムゲインの確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指す｡J-REITへの投資は､徹底した銘柄調査と市場分析に基づいて行う｡不動産研究に特化した株式会社三井住友トラスト基礎研究所から投資助言を受ける｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､投資適格格付を付与された豪ドル建の国債･州政府債･国際機関債･社債･モーゲージ証券･資産担保証券等の公社債等｡ブルームバーグオーストラリア債券(総合)インデックス(為替ヘッジなし､円換算ベース)を参考指数として運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

世界の株式､債券に国際分散投資を行い､中長期的な信託財産の成長を目指す｡SMBCグローバル・インベストメント&コンサルティング社が運用状況をモニタリングし､助言をもとに資産配分を行う｡中期的な市況見通しの変化に応じて､ポートフォリオの資産配分比率を継続的に見直し､調整を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として新興国の株式等に投資を行う。MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式､公社債および短期金融資産｡基本資産配分は､国内株式20%､国内債券50%､外国株式10%､外国債券15%､短期金融資産5%｡基本資産配分に基づいて､各マザーファンドの指数を合成したベンチマークを上回る投資成果を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､ブラジルの株式(DR(預託証券)を含む)｡個別企業のファンダメンタルズ､成長性､株価バリュエーション等を総合的に勘案してポートフォリオを構築し､中長期的にベンチマークを上回る投資成果をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはボベスパ指数(円換算)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主要投資対象は､ブラジルレアル建てのブラジル国債｡投資環境等を勘案して､一部､ブラジルレアル建ての国際機関債､政府機関債等に投資する場合がある｡金利や物価の動向､経済情勢や投資環境等を勘案してポートフォリオを構築し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

米国の株式の中で、企業の本質的価値に比較して過小評価されていると判断される株式を中心に投資を行う。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、ティー・ロウ・プライスのアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算。

主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している株式を主要投資対象とする。FactSet Global Biopharm & MedTech Index(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主としてTOPIX(東証株価指数)構成銘柄を対象として､各業界をリードする"勝ち組企業"の株式へ投資｡｢売上No1｣｢安定した業績｣｢高い知名度｣｢成長性｣を満たし､業界をリードする有力企業を｢勝ち組｣企業として投資候補銘柄とし､業種分散を考慮しつつ原則として30銘柄程度に等金額投資｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主要投資対象は､カナダ･ドル建ての公社債等｡投資対象の格付けは､取得時においてAA格相当以上とすることを基本とする｡取得後にAA格相当以上でなくなった銘柄については､委託会社の判断により合計で信託財産の純資産総額の10%程度を上限とする範囲で保有することも可能｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主に､世界の株式50%､世界の債券35%､世界のREIT15%の割合で分散投資｡組入れた投資信託証券は定期的にモニターを行い､主としてファンド全体の利回り水準､リスク･リターン特性､通貨分散､セクター分散などを考慮して組入れ比率の調整を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

主にTHEOリアルアセット･マザーファンド(世界の実物資産中心)受益証券への投資を通じて、主として世界の投資信託証券(ETF)に投資することにより、実物資産への投資と経済的に同様な効果を得る投資をすることを目指す。THEO(テオ)は株式会社お金のデザインが提供するETF特化型投資一任運用サービスのブランド名。原則為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算。

確定拠出年金専用ファンド。国内外の債券・株式等に分散投資を行う。国内債券および外国債券(為替ヘッジあり)からの金利収入等を主な収益源泉としつつ、国内外の株式等の組み入れにより安定的な収益の積み上げをめざす。原則として、基準価額の変動リスクを年率1.5％程度とすることを目標としつつ、中長期的にリスク水準目標と同程度のリターン(運用管理費用控除前)の獲得をめざして、運用を行う。為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

米国のさまざまな種類の投資適格債券等に投資を行う。「上質なインカム」の発掘と投資環境に応じたポートフォリオの見直しにより、中長期的に安定したリターンの獲得をめざす。原則として、債券の格付けは、取得時において投資適格とする。外国投資信託の運用は、マニュライフ･アセット･マネジメント(US)LLCが行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡5、11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の上場株式｡投資環境に応じて株式の組入比率､銘柄毎の投資額､銘柄入替のタイミングを決定｡景気循環などの相場環境に応じてポートフォリオの性格を大胆に変更｡株式以外の資産への投資は､原則として信託財産総額の50%以下｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡中国国内で事業展開している企業の中から､中長期的な運用視点に基づき､各業種毎に競争力の強いエクセレント･カンパニーに集中投資｡また､中国を代表する企業の新規公開にも着目､選別投資により､より高い収益確保を狙う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

国内外のETF(上場投資信託)を活用して日本を除くアジアの株式に投資することにより､アジア各国･地域の株式市場全体の動きをとらえると共に､リスク分散を図る｡アジアの各国･地域への投資割合は､独自の経済環境分析および市場動向分析に基づき､毎月見直す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

NOMURA-BPI総合指数に採用されている日本の公社債を主要投資対象とし､ベンチマークである同指数に概ね連動する投資成果をめざす｡対象インデックスとの連動性を維持するため､先物取引等を利用し公社債の実質投資比率が100%を超える場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド。投資信託証券への投資を通じて、主として外国債券に投資を行う。投資対象とする投資信託証券については、定性・定量評価等により適宜見直しを行う。また、原則として各投資信託証券の基本投資比率は毎月見直しを行う。実質組入外貨建資産については、投資対象とする投資信託証券において為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主として日本を含む先進国の公社債に実質的に投資する｡国内債券､日本を除く先進国債券の指数を均等比率で組み合わせた合成ベンチマークに連動する投資成果をめざす｡国内債券および先進国債券への実質的な基本投資割合は､純資産総額に対してそれぞれ50%とする｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本を含む世界各国の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資を行う。資産クラス別比率は、目標リスク水準に対し期待収益率が最大となるよう決定する。また、目標リスク水準は時間の経過とともに徐々に減少することを基本とする。イボットソン社が算出するマイライフサイクル指数 1990sに連動する投資成果をめざして運用を行う。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､アジア･オセアニア地域の債券｡各投資信託証券の組入比率は､投資対象ファンドの収益性､投資対象国の債券市場の利回り水準と流動性､金利および為替動向等を勘案して決定し､安定した収益の確保と投資信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として、日本を含む世界の中小型株式に実質的に投資する。株式のほかに、日本を含む世界の不動産投資信託(REIT)にも実質的に投資する場合がある。徹底した企業分析、銘柄調査に基づき、企業のビジネスモデルの優位性、収益力の高さ、財務状況の安定性、キャッシュフロー創出力の高さ等について定量・定性の両面からスクリーニングし、組入候補銘柄群を選定する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。 ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主としてマザーファンドへの投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資する。目標とするリスク水準(年率標準偏差)は約10%程度。目標とするリスク水準において、資産別の投資比率を決定する。みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社が資産配分案を助言。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式、公社債等を主要投資対象とする。各マザーファンドへの投資比率の決定にあたっては、ポートフォリオのリスク水準に着目し、ターゲット・デート(2055年の決算日)までの残存期間が短くなるにつれて目標リスクが逓減されるよう調整する。原則として実質的な株式部分については為替ヘッジは行わず、実質的な債券部分については対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

日本の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とする｡徹底的な企業訪問調査をベースに､収益見通しと持続的成長性の観点から市場において過小評価されている企業を探し出し､これらを組込んだ分散ポートフォリオを構築し超過収益の獲得を目指す｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､国内および外国(新興国含む)の各債券､各株式ならびに国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)｡ターゲットイヤー(安定運用開始時期)である2050年6月の決算日の翌日(第71計算期間開始日)に近づくにしたがって資産配分比率を変更し､リスクを徐々に減らすことを基本とする｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡