主要投資対象は国内の取引所上場株式。国内の株式市場の動きを捉えること及び信託財産の長期的な成長を目標に、日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、日経平均株価(日経225)採用銘柄のうち200銘柄以上に投資を行う。ファミリーファンド方式で運用。3､9月決算｡

主として日本を含む世界の企業が発行する比較的デュレーションの短い債券(ハイ・イールド債券を含む)を主要投資対象とする投資信託証券に投資します。主要投資対象とする投資信託証券では、原則として外貨建資産の70%程度に対して対円の為替ヘッジを行うことをめざす。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

主要投資対象は､国内の金融商品取引所上場株式｡日本の代表的な株価指数であるTOPIX(東証株価指数)の動きに連動する成果を目標として運用を行う｡マザーファンドの運用は､ニッセイ基礎研究所が独自に開発したモデルを利用する｡ベンチマークはTOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1474)｡信託財産の1口当たりの純資産額の変動率をJPX日経400の変動率に一致させることを目的として､同指数に採用されている銘柄(採用予定含む)の株式に対する投資として運用｡個別銘柄の株数の比率は､原則としてJPX日経400における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率程度を維持｡1､7月決算｡基準価額は1口当たり｡

投資一任口座専用ファンド｡主として､外国の株式(DR=預託証券を含む)に投資し､投資成果をMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動させることを目指して運用を行う｡ベンチマークへの連動性を随時チェックし､必要があればポートフォリオのリバランスを行う｡為替ヘッジは原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主として､内外の株式､債券､およびリート(不動産投資信託)など8つの資産クラスに投資する｡資産クラスは国内株式､先進国株式､新興国株式､国内債券､先進国債券､新興国債券､国内リート､海外リート｡各資産クラスの投資にあたっては､投資成果を特定の指数の動きに連動させることを目指して運用を行う｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

実質的に金に投資を行い、信託財産の成長をめざす。投資先の「ゴールド・マザーファンド」は、主として、日本を含む世界の金融商品取引所に上場されている、金地金価格への連動をめざす投資信託証券に投資を行う。当ファンドは、金地金へ直接投資はしない。実質外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算。

主として、マザーファンド受益証券への投資を通じ、日本を含む世界の金融商品取引所に上場されている金地金価格への連動を目指すETF(上場投資信託証券)に投資し、信託財産の成長を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

国内の金融商品取引所上場株式のうち､日経平均株価(日経225)に採用されている銘柄を主要投資対象とする｡日経平均トータルリターン･インデックス(｢日経平均株価(日経225)｣(配当込み))の動きに連動する成果をめざし､原則として､同指数に採用されている銘柄の中から200銘柄以上に等株数投資を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主として新興国の株式等に投資を行う。MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)をベンチマークとし、同指数と連動する投資成果をめざして運用を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡4月決算。

主としてわが国の金融商品取引所上場株式に投資を行う。日経半導体株指数(トータルリターン)に連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主として、新興国を含む世界の債券等から、割安かつ魅力的なリターンが期待される債券等に投資する。投資対象とする債券には、転換社債やハイブリッド証券(優先出資証券、劣後債、偶発転換社債(CoCo債)等)、資産担保証券等を含む。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､外国の株式｡MSCI-KOKUSAI指数(円ベース･為替ヘッジなし)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指す｡株式の組入比率は高位(フルインベストメント)に保つ｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

投資一任口座専用ファンド。わが国の公社債に投資し、投資成果をダイワ・ボンド・インデックス(DBI)総合指数の動きに連動させることをめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド。米国の金融商品取引所に上場する株式に実質的に投資する。S&P500(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を図ることを目的として、運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

日本の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)に投資し､高水準の配当収入の確保と､値上がり益の獲得を通し､信託財産の成長をめざす｡株式への投資にあたっては､予想配当利回りが高いと判断される銘柄を中心に､成長性､企業のファンダメンタルズ､株価の割安性等に着目し､投資銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

わが国の金融商品取引所上場株式の中から、半導体関連企業(半導体製造装置や半導体材料の供給を行う企業、半導体の製造にかかわる企業のほか、半導体産業の発展から恩恵を受ける周辺産業の企業など)の株式に投資を行い、中長期的な信託財産の成長を目指して運用を行う。銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、流動性等を勘案して行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主として、マザーファンドの受益証券を通じて、米国の株式に投資し、投資成果をS&P500指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

東京証券取引所に上場(コード:315A)｡「配当込みTOPIX銀行業高配当指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1651)｡TOPIX100構成銘柄のうち、配当利回りが相対的に高い40銘柄により構成される「TOPIX高配当40指数(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。2、5、8、11月決算｡基準価額は100口当たり。

確定拠出年金専用ファンド｡国内外の上場株式を主要な投資対象とし､市場価値が割安と考えられる銘柄を選別して長期的に投資する｡組入銘柄の株価水準が割高と判断した時､あるいは市場価値が割安と考えられる銘柄が多くあると判断した時など､状況に応じて株式の組入比率は変化する｡原則､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

日本の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)している企業の株式のうち、原則として小型株式に投資する。株式の銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。また、業種配分、バリュエーションなどを考慮して、ポートフォリオを構築する。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1698)｡主要投資対象は､東証配当フォーカス100指数に採用されている株式および上場不動産投資信託証券｡信託財産の1口あたりの純資産額の変動率を東証配当フォーカス100指数の変動率に一致させることをめざす｡1､4､7､10月決算｡基準価額は100口当り。

世界各国の株式、債券を主な投資対象とする投資信託証券、ならびにわが国の公社債・金融商品を主な投資対象とする投資信託証券に投資を行い、実質的にインカム資産の世界各国の株式、債券等へ分散投資を行う。成長を重視するファンド。対円での為替ヘッジを目的とした為替取引を行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

主要投資対象は海外の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース､為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざし､同指数への連動性を高めるため､有価証券先物取引等を活用する場合がある｡公社債の組入比率は高位を保つ｡購入時手数料がかからないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2559)｡日本を含む世界の先進国と新興国の株式市場のパフォーマンスを総合的にはかる指数である「MSCI All Country World Index」の円換算値との連動を目指すETF(上場投資信託)。原則として、為替ヘッジを行わない。6、12月決算。基準価額は1口当り。

日本を含む世界各国の配当利回りの高い株式を実質的な主要投資対象とし､継続的な配当収入の確保を目指す｡先進国のみならず､新興国を含めた成長性の高いと考えられる配当利回りの高い企業の株式に投資｡副次的な投資対象として海外の短期債券等にも投資｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:450A)｡基準価額の変動率をS&P500(配当込み、円ヘッジベース)の変動率に一致させることを目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

主に新興国の株式に分散投資｡徹底した現地調査､長期的視点に立っての業績予想等から厳選した､約60-90銘柄によりポートフォリオを構築｡毎計算期末の前営業日の基準価額に応じた分配を目指す｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはMSCIエマージング･マーケット･インデックス(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月28日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡わが国の公社債およびわが国の公社債に代替しうる債券(対円での為替ヘッジを用いて為替変動リスクを低減させた形態で投資する世界各国の公社債)に実質的に投資する投資信託証券を中心に投資を行う。定性評価、定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に投資を行うことを基本とする。原則として為替ヘッジの部分ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2236)｡米国を代表する株価指数であるS&P500の構成銘柄のうち、25年以上連続して増配を継続している銘柄で構成される「S&P500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1624)｡TOPIX-17 機械(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

米国の金融商品取引所に上場(上場予定を含む)されている株式のうち、S&P500(配当込み、円換算ベース)に採用されている株式に投資し、S&P500(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:452A)｡Cboe S&P 500 エンハンスト 1% OTM バイライト NTR 指数(円建て)の動きに高位に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。毎月18日決算。基準価額は1000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2247)｡米国を代表する株価指数である「S&P500指数」を円換算した「S&P500指数(配当込み、円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算｡基準価額は100口当たり。

主として､外国の株式に投資し､投資成果をMSCIコクサイ指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることを目指して運用を行う｡ポートフォリオの作成に当たっては､リスクモデルを用いてポートフォリオを構築する｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として世界の株式・債券等へ実質的に投資を行い、インカムゲインの確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。 機動的な資産配分戦略で、魅力的かつ持続的なインカムとキャピタル収益の獲得を追求する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月25日決算。

投資一任口座専用ファンド｡欧州各国の株式を主要投資対象とし､成長性を重視した銘柄選択を行いながら積極的に分散投資を行い､信託財産の成長を目指す｡国別の投資配分については各国の市場動向等投資環境を勘案し､弾力的に変更｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

米国の株式等を主要投資対象とする。S&P 500指数(配当込み、委託会社円換算ベース)の値動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。