主として、米国の株式(DR(預託証券)を含む)に投資し、NASDAQ100指数(配当込み、円ベース)の動きに連動した投資成果をめざして運用を行う。効率性の観点から米国株式の指数との連動をめざすETF(上場投資信託証券)に投資する場合がある。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主要投資対象は､国内株式､国内債券､外国株式､外国債券､世界各国(日本を含む)の不動産投資信託証券(REIT)｡国内株式､外国株式､世界REITの投資比率の合計は原則75%以内とする｡投資配分比率の見直しを定期的に行い､信託財産の成長と安定した収益の確保を図る｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡東京証券取引所上場株式（上場予定を含む)を投資対象とし、東証株価指数(配当込み)に連動する投資成果をあげることをめざして運用を行う。投資対象銘柄のうち200銘柄以上に、原則として、分散投資を行う。同指数への連動性を随時チェックし、必要があればリスクモデルを使用してポートフォリオのリバランスを行う。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

楽天・全世界株式インデックス・マザーファンド受益証券への投資を通じて、FTSEグローバル･オールキャップ･インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。対象指数に連動する上場投資信託証券(ETF)の「バンガード･トータル･ワールド･ストックETF」を実質的な主要投資対象とする。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主として新興国の株式等に投資を行う。MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)をベンチマークとし、同指数と連動する投資成果をめざして運用を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡4月決算。

主としてLBMA金価格指数に連動するETFまたはETC(上場投資信託証券)に投資し、円換算ベースの金現物価格の値動きと概ね同等の投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド｡世界各国(新興国を含む)の債券等(国債、政府機関債、社債、モーゲージ証券、資産担保証券、ハイ・イールド債券、企業向け貸付債権(バンクローン)等)および派生商品等を実質的な主要投資対象とする。運用にあたっては、「ピムコジャパンリミテッド」に、運用の指図に関する権限の一部を委託する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算。

米国の株式等(DR(預託証書)を含む)を主要投資対象とする。NASDAQ100指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。1月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､国内の金融商品取引所等に上場されている株式等を実質的な投資対象とする投資信託証券｡各投資対象ファンドへの投資割合は､定期的な見直しを行うほか､市場環境等に応じても調整を行う｡また､適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

世界各国の株式の中から主にロボティクス関連企業の株式に投資を行う｡産業用やサービス用などのロボットを製作する企業のみならず､ロボット関連技術であるAI(人工知能)やセンサーなどの開発に携わる企業も投資対象とする｡銘柄選定は､株式のアクティブ運用に注力するラザード社が､徹底した調査に基づき行う｡外貨建資産への投資にあたっては､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡外国の株式に投資し、MSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動する投資成果をあげることをめざして運用を行う。同指数への連動性を随時チェックし、必要があればリスクモデルを使用してポートフォリオのリバランスを行う。保有外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1357)｡日々の騰落率を日経平均株価の騰落率の-2（マイナス2）倍として計算された指数「日経平均ダブルインバース･インデックス」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。5月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1624)｡TOPIX-17 機械(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

主に米国の株式を主要投資対象とする上場投資信託証券(ETF)に投資し、主として配当収益の確保および中長期的な値上がり益の獲得を目指す。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

投資信託証券への投資を通じて､金の現物に投資し､金価格の値動きを概ねとらえることを目指す｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2556)｡日本の不動産投信(J-REIT)市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「東証REIT指数｣との連動を目指すETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

米国の株式等に投資することにより、SOX指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。購入時および換金時の手数料は無料、信託財産留保額なし。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2644)｡半導体産業に関連する国内上場株式を構成銘柄とする「FactSet Japan Semiconductor Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:235A)｡配当利回りの高い日本株式30銘柄で構成する「Mirae Asset Japan High Dividend 30 Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。

外国の株式およびわが国の株式を実質的な主要投資対象とし、MSCI ACWI(配当込み、円換算ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主として、米国の株式を主要投資対象とする。S&P500指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主に世界の高配当利回りの公益株(電力･ガス･水道･電話･通信･運輸･廃棄物処理･石油供給などの企業)に投資を行い､安定的かつより優れた分配金原資の獲得と信託財産の成長を図る｡特定の銘柄や国に集中せず分散投資することで､リスクの低減を図る｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1489)｡日経平均構成銘柄のうち配当利回りの高い50銘柄から構成される配当利回りウェート方式の株価指数「日経平均高配当株50指数(トータルリターン)」との連動を目指すETF(上場投資信託)｡1､4､7､10月決算｡基準価額は1口当たり。

日本を含む世界各国の株式、債券、不動産投資信託証券(リート)、コモディティおよびオルタナティブ資産に投資を行う。安定性と成長性を重視してあらかじめ設定した目標リスク水準(年率標準偏差10.0%程度)に応じて各資産の資産配分比率を決定し、この比率に基づき、指定投資信託証券の中から選定した投資信託証券に投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

世界(わが国および新興国を含む)の企業の中から、スマートエネルギー(持続可能(サステナブル)で再生可能な手段に基づくエネルギーの電化利用が進展し、二酸化炭素排出量の削減が進んだ社会を推し進める考え方や手法)の発展に貢献し、変革を促す分野で成長が期待される企業の株式に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

外国の株式を実質的な主要投資対象とし、S&P500(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。運用にあたっては、原則として対象株価指数に採用されているまたは採用が決定された銘柄に投資することを基本とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として､世界の株式及び株式代替資産を実質的な投資対象とする投資信託証券に投資する｡投資割合については､定期的な見直しを行うほか､市場環境等に応じても変更を行う｡また､投資対象ファンドは適宜見直しを行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、米国の金融商品取引所に上場する株式に実質的に投資する。S&P500(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を図ることを目的として、運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､国内株式｡投資する投資信託証券は、わが国の株式を主要投資対象とし、割安性を重視し、アクティブ運用を行うことを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

日本を含む世界各国(エマージング国を除く)の株式の中から､グローバル比較で見た割安銘柄に分散投資｡銘柄選択にあたっては､ファンダメンタルズ分析と株価の適正水準評価等に基づくボトムアップ･アプローチにより行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはMSCIワールド・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1488)｡信託財産の1口当たりの純資産額の変動率を、わが国の不動産投信(J-REIT)市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「東証REIT指数(配当込み)｣の変動率に一致させることを目的として、「東証REIT指数(配当込み)｣に採用されている銘柄(採用予定を含む)の不動産投資信託証券に投資する。3、6、9、12月決算。基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本の公社債｡NOMURA-BPI総合(NOMURA-ボンド･パフォーマンス･インデックス総合)の動きに連動する投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築する｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

世界各国の株式を主要投資対象とする｡キャピタル･グループのグローバルな運用力を活用し､徹底した企業調査に基づき投資を行う｡複数のポートフォリオ･マネジャーが運用に携わることによって､投資対象やアイデアの分散を図り､安定的かつ継続的な運用成果の獲得を目指す｡原則､対円での為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主として日本を除く世界主要国の公社債に投資を行う。FTSE世界国債インデックス(除く日本、円換算ベース)をベンチマークとし、同指数と連動する投資成果をめざして運用を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し公社債の実質投資比率が100%を超える場合がある。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡4月決算。

日本を含む先進国および新興国の株式等に投資を行う。MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)と連動する投資成果をめざして運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

MSCI コクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)と連動する投資成果をめざして運用を行う。主として対象インデックスに採用されている日本を除く先進国の株式に投資を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1625)｡TOPIX-17 電機･精密(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

東京証券取引所に上場(コード:2552)｡日本の不動産投信(J-REIT)市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「東証REIT指数｣との連動を目指すETF(上場投資信託)。ファミリーファンド方式で運用。偶数月決算。基準価額は10口当り。

東京証券取引所に上場(コード:2634)｡S&P500(TTM、円建て、円ヘッジ、税引前配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式を主要投資対象とし、対象株価指数に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。3、9月決算｡基準価額は100口当たり。

主としてわが国の株式に投資を行う。株式への投資にあたっては、主として日経平均株価採用銘柄の中から予想配当利回りの上位30銘柄を選定し、流動性を勘案して銘柄ごとの組入比率を決定する。原則として年2回リバランス(組入銘柄の入替えと組入比率の調整)を行う。6、12月決算。