日本の株式の中から、個別企業の調査・分析等に基づいたボトムアップアプローチにより脱炭素への貢献が期待される投資候補銘柄を選定する。ポートフォリオ構築にあたっては、企業の競争力、成長性、業種分散、バリュエーション評価(株価の割高・割安の度合い)等を総合的に勘案して組入銘柄および組入比率を決定する。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

日本を含む世界の取引所に上場されている株式等の中から、成長が期待される宇宙関連企業の株式等に投資する。宇宙関連企業とはロケット等の輸送機や衛星の製造、打ち上げサービス、衛星や地上設備の運営、衛星データを活用した通信・情報サービス、関連ソフトウエア、その他周辺ビジネス等の提供を行う企業。銘柄の選定にあたっては、高い技術力や競争力等を持つ宇宙関連企業と判断する銘柄の中からファンダメンタルズ分析を考慮して行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

主として､米国の株式(DR(預託証券)を含む)に投資し､投資成果をダウ・ジョーンズ工業株価平均(配当込み、円ベース)の動きに連動させることを目指して運用を行う｡効率性の観点から米国株式の指数との連動を目指すETF(上場投資信託証券)に投資する場合がある｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

米国株式の中から、企業の無形資産(情報化資産、革新的資産、経済的競争力)価値の高さに着目してポートフォリオを構築する。ドラッカー研究所スコア付与銘柄のうち、ナスダック上場株式を対象に、ドラッカー研究所スコアと委託会社独自の分析モデルを組み合わせて、投資銘柄の選定および組入比率の決定を行う。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

世界中のさまざまな資産(株式･債券など)､国･地域､セクターなどから､投資魅力度が高いと判断される資産を発掘､分散投資をすることで､株式投資より低いリスクで､競争力のあるリターンの獲得を目指す｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

世界主要先進国市場の中から､製薬､バイオテクノロジー､医療製品､医療･健康サービス関連企業等の株式に分散投資｡企業の事業見通し､新商品の見込み､企業戦略､競合性等に重点を置いたボトムアップ･アプローチにより選定した銘柄に長期的なバリュー投資を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主としてわが国の金融商品取引所に上場している株式に投資し､ベンチマークである日経平均株価(日経225)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡株式の実質組入比率は､原則として高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡実質的に日本を含む先進国株式への投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う｡指定投資信託証券の選定については､運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)等を勘案して決定する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド。マザーファンドへの投資を通じて、世界各国の株式等を主な投資対象とする投資信託証券、ならびにわが国の公社債・金融商品を主な投資対象とする投資信託証券に投資を行う。キャピタル・グループのグローバルな調査力・運用力を活用する。主要通貨売り円買いの為替取引により、対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

主として、「ジパング企業」(日本企業や日本企業の海外子会社)などが発行する様々な債券に投資し、インカム収益の確保と信託財産の成長をめざす。ジパング企業のなかでも、取得時にBBB-相当以上の格付けを有する発行体が発行する、普通社債や劣後債などに投資する。利回り向上などの観点から、円建ての債券に加え、外貨建ての債券にも投資する。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内の金融商品取引所に上場されている株式｡東京証券取引所に上場されている銘柄に分散投資を行い､｢TOPIX｣(東証株価指数､配当込み)と連動する投資成果を目標として運用を行う｡株式の組入比率は､原則として高位(90%以上)とする｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､世界のヘルスサイエンス関連企業(医薬品､バイオテクノロジー､医療機器･用品､ヘルスケアサービス等)の株式｡投資戦略､銘柄選択について一貫したリスク管理のプロセスに基づき､リスク調整後のリターンの最大化を目指す｡銘柄は約70-120に集約｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

米国株式の中から、企業の無形資産(情報化資産、革新的資産、経済的競争力)価値の高さに着目してポートフォリオを構築し、信託財産の純資産総額の2倍相当額を投資する。ドラッカー研究所スコア付与銘柄のうち、ナスダック上場株式を対象に、ドラッカー研究所スコアと委託会社独自の分析モデルを組み合わせて、投資銘柄の選定および組入比率の決定を行う。為替ヘッジは原則として行わない。12月決算。

主として、米国の生活インフラ関連企業の株式に実質的に投資を行う。生活インフラ関連企業とは、人々の生活に必要不可欠な設備やサービスを運営･提供する「インフラ運営関連企業」と、インフラの整備･構築等に携わる「インフラ開発関連企業」を指す。投資環境に応じて、「インフラ運営関連企業」と「インフラ開発関連企業」の実質投資割合を機動的に変更する。原則、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡2、8月決算。

環境または社会志向等の持続可能な投資テーマに積極的に取り組む、SDGs(持続可能な開発目標)達成への貢献が期待される日本を含む世界各国の企業の株式に投資する。実質的な組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

日本を含む世界のクリーンテック関連企業の株式に投資する。クリーンテック関連企業とは、環境にやさしい輸送手段の利用、代替エネルギーへの移行、より健康的な食生活と持続可能な食糧供給の実現、水資源の保全や再利用、廃棄物削減などを促す活動を事業の中心に据える企業。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

主として日本を除く先進国の株式等および新興国の株式･先物取引･上場投信等に投資を行い､MSCIオール･カントリー･ワールド･インデックス(除く日本､配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2644)｡半導体産業に関連する国内上場株式を構成銘柄とする「FactSet Japan Semiconductor Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

日本を含む世界各国のリート(不動産投資信託)に実質的に投資し､S&P先進国REITインデックス(円換算ベース､配当込み､為替ヘッジなし)の動きに連動する投資成果を目指す｡REITの組入比率は､原則として高位を維持｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月13日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､世界各国の株式｡分散投資を行い､リスクの低減とグローバルな投資機会の獲得により､信託財産の長期的な成長を図ることを目標として運用を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIコクサイ･インデックス(配当込み、円換算)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は日本の上場株式｡景気変動の影響を受けにくく､持続的な成長が期待できる企業に対し､選択的に集中投資することでリターンを追求する｡500銘柄程度の投資ユニバースから､ボトム･アップ手法により確信度の高い25から40銘柄程度に厳選してポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､インドの金融商品取引所に上場する株式｡インドにおけるグループ運用会社を中心に､グループ内のインド株式投資に関する専門知識と豊富な経験を最大限活用し､中長期的なトータル･リターンの最大限の獲得を目的とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2632)｡米国を代表する株価指数である「NASDAQ-100指数」を対円で為替ヘッジした「NASDAQ100指数(円ヘッジ・円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡6、12月決算｡基準価額は1口当たり。

日本を含む世界の株式等の中から、脱炭素社会の実現に向けたソリューション(温室効果ガスの排出を削減するテクノロジーやサービス等)を提供する企業に投資する。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､海外の債券｡新興国を含む海外の債券を実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指して運用を行う｡投資信託証券の選定､組入比率の決定は､大和ファンド･コンサルティングの助言に基づき行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

日本を含む世界各国の株式市場から優良銘柄を厳選し､分散投資を行う｡ボトム･アップ･アプローチを重視した個別企業分析により､成長企業を選定し､利益成長性等と比較して妥当と思われる株価水準で投資｡為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIワールド･インデックス(税引前配当金込/円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

世界の株式の中から、EV(電気自動車)の進化や発展に伴い、恩恵を受けると思われる企業に投資する。銘柄の選定にあたっては、個々の企業の成長性や株価のバリュエーションを考慮する。マザーファンドにおける運用指図にかかる権限を、ロべコ・スイス・エージーへ委託する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2086)｡米国の株式を主要投資対象とし、S&P500指数(配当込み、TTM、円建て、円ヘッジ)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則としてすべて対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､インドの企業の株式(DR(預託証券)を含む)｡株式および株価指数先物の組入比率は､通常の状態で信託財産の純資産総額の80%程度以上とすることを基本とする｡企業のファンダメンタルズ､成長性等を総合的に勘案して銘柄選択を行い､信託財産の成長をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

新興国を含む世界各国のAI(人工知能)技術関連の株式を実質的な主要投資対象とする。銘柄選定にあたっては、グローバルな視点でAI先端技術の研究成果に着目し、AI技術の実用化に伴って投資魅力が高まると考えられるAI関連分野の銘柄群を中心に利益成長に着目した銘柄選択を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡5、11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券に分散投資｡国内株式50%､国内債券17%､外国株式25%､外国債券5%および短期金融資産3%を基準アセットミックスとし､±5%の範囲内にコントロール｡基本アセットミックスは､投資環境等の変化に応じて､年1回程度見直しを行うことがある｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

日本の株式の中から､今後の成長が期待されるロボティクス関連企業(産業用やサービス用などのロボットを製作する企業のみならず､関連技術であるAI(人工知能)やセンサーなど)の開発に携わる企業､活用する企業を含む)の株式を中心に投資を行う｡ロボティクス関連市場拡大で成長が期待される中小型株や新興企業株も投資対象とする｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

世界各国の株式(エマージング・マーケットも含む)の中で、情報技術の開発、進化、活用により成長性が高いとティー・ロウ・プライスが判断する情報技術関連分野のリーディング・カンパニーの株式を中心に投資を行う。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内外の株式･公社債｡各資産への基本配分比率は､国内株式20%､国内債券60%､外国株式10%､外国債券10%｡長期的な信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

「Society 5.0」(未来社会のモデルを意味する言葉)をテーマに日本を含む世界の株式に投資する。「Society 5.0」を「支える技術(デジタル基盤技術等)」「健康的な暮らし(医療等)」「便利な暮らし(省力化等)」「豊かな暮らし(消費・サービス等)」の4つのコンセプトに分け、それぞれの成長性を考慮して、各コンセプトへの投資配分を決定。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券に分散投資｡国内株式35%､国内債券40%､外国株式15%､外国債券5%および短期金融資産5%を基準アセットミックスとし､±5%の範囲内にコントロール｡基本アセットミックスは､投資環境等の変化に応じて､年1回程度見直しを行うことがある｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

上場株式およびLPS(投資事業有限責任組合等)の持分に投資する。上場株式への投資へは、新鋭成長企業(独自のビジネスモデルや新市場の創造等により、社会に新しい付加価値を提供し、中長期に亘って業績の拡大が期待できる企業)の株式から、売上の成長性等に着目する。LPSの持分への投資にあたっては、ベンチャーキャピタルが運用するファンドの中から、会社体制・運用能力・セカンダリー売却時の流動性等に着目する。3月決算。

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている製造業に関連した株式｡S&P500(大型)､S&P400(中型)､S&P600(小型)指数採用銘柄等のうち､製造業セクターに該当する銘柄群を抽出し､最終的にファンダメンタルズが強固で､事業の伸びが期待できる銘柄を選定する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主として、米国の債券、日本の債券に投資するとともに、米国の株価指数先物取引を買い建てる。株式の組入総額と株価指数先物取引の買建玉の時価総額の合計額が、原則として、信託財産の純資産総額の3倍程度になるように調整し、通常日々の基準価額の値動きがダウ・ジョーンズ工業株価平均(配当込み、米ドルベース)の値動きの3倍程度となることをめざす。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。