積立投資専用ファンド。東京証券取引所に上場する大型株式(取得時において、東京証券取引所上場銘柄のうち時価総額の上位200銘柄程度)の中から、成長性の高い企業(利益またはフリー・キャッシュ・フローの成長の蓋然性が高いと考えられる企業)の株式に投資する。ベンチマークを設けず、長期的なリターン獲得をめざして30銘柄程度を上限に厳選投資を行う。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､利回り水準が高い日本を含む先進国の高格付ソブリン債(国債､州政府債､政府保証債､政府機関債､国際機関債など)｡原則､買付時においてAA格相当以上の長期債務格付が付与されている国のソブリン債に投資する｡原則として､純資産の70%程度に対して対円で為替ヘッジを行い､為替変動リスクの低減を目指す｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､日本の国債および格付の高い公社債｡安定した収益の確保をめざして安定運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

世界の上場株式の中から、将来的にESG特性の改善が期待される企業(インブルーバー企業)の株式に投資を行う。ESG特性の向上に伴う潜在的な株価上昇ポテンシャルを追求する。インブルーバー企業の中でも、長期成長を加味した割安度が高いと判断する銘柄(コアバリュー銘柄)に厳選投資する。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､ブラジルレアル建てのブラジル国債｡投資環境等を勘案して､一部､ブラジルレアル建ての国際機関債､政府機関債等に投資する場合がある｡金利や物価の動向､経済情勢や投資環境等を勘案してポートフォリオを構築し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は､本邦通貨建ての短期公社債｡安定した収益の確保を目指して運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式､公社債および短期金融資産｡資産配分は､ターゲットイヤー(2030年)に近づくにつれて配当等収益を重視した比率とし､原則として年1回決算時に変更する｡ターゲットイヤー到達後は､主として国内債券および短期金融資産に投資することにより安定した収益の獲得を目指す｡原則､為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主として世界のハイイールド債券に投資する。運用にあたっては、個別債券の発行体に対する徹底したクレジット分析を行う。また、クレジット分析に加えて、ESGに着目した発行体分析も活用する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。

主として新興国の株式(DR(預託証書)を含む)に投資を行い、中長期的な値上がり益の獲得を目指す。銘柄選定にあたっては、「投下資本利益率」、「業界内での競争優位性」、「株価の上昇余地」、「ESG(環境・社会・ガバナンス)理念」に着目する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2847)｡次世代インフラ産業に関する国内上場株式を構成銘柄とする「FactSet Japan New Growth Infrastructure Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当り。

6つの資産クラス(日本株式･国債､先進国株式･国債､新興国株式･国債)に均等に投資｡委託会社が定めた率を上回る基準価額の下落が生じた場合､各資産クラスの配分比率合計を信託財産の純資産総額の75%-50%程度に引き下げ､基準価額のさらなる下落の抑制を目指すDガード戦略を用いる｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

値動きの異なる7つの資産(先進国国債(含む日本)､新興国国債､超長期米国国債､米ドル建ハイイールド債券､先進国株式(含む日本)､新興国株式､商品)クラスに分散投資を行うとともに､Dガード戦略により基準価額の下落を抑制する｡各資産クラスから受ける基準価額への影響が均等になることを目標に各資産クラスへの配分を決定｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

6つの資産クラス(日本株式･国債､先進国株式･国債､新興国株式･国債)に均等に投資｡委託会社が定めた率を上回る基準価額の下落が生じた場合､各資産クラスの配分比率合計を信託財産の純資産総額の75%-50%程度に引き下げ､基準価額のさらなる下落の抑制を目指すDガード戦略を用いる｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡値動きの異なる7つの資産クラス(1.先進国国債､2.新興国国債､3.超長期米国国債､4.米ドル建ハイイールド債券､5.先進国株式､6.新興国株式､7.商品)に分散投資｡ファンドの基準価額下落を抑制することを目的としたDガード戦略を用いる｡先進国国債以外については､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

6つの資産クラス(日本株式･国債､先進国株式･国債､新興国株式･国債)に均等に投資｡委託会社が定めた率を上回る基準価額の下落が生じた場合､各資産クラスの配分比率合計を信託財産の純資産総額の75%-50%程度に引き下げ､基準価額のさらなる下落の抑制を目指すDガード戦略を用いる｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

米国およびカナダの取引所および取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券(リート)に投資を行い、高水準の配当収入の獲得を目指すとともに中長期的な値上がり益を追求する。複利効果による投資信託財産の成長を優先するため、分配を極力抑制する。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

米国およびカナダの取引所および取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券(リート)に投資を行い、高水準の配当収入の獲得を目指すとともに中長期的な値上がり益を追求する。複利効果による投資信託財産の成長を優先するため、分配を極力抑制する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1466)｡｢JPX日経400ダブルインバース･インデックス｣(日々の騰落率をJPX日経インデックス400(配当なし)の騰落率の-2倍(マイナス2倍)として計算された指数)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡基準価額は10口当たり｡

主要投資対象は､世界のヘルスサイエンス関連企業(医薬品､バイオテクノロジー､医療機器･用品､ヘルスケアサービス等)の株式｡投資戦略､銘柄選択について一貫したリスク管理のプロセスに基づき､リスク調整後のリターンの最大化を目指す｡銘柄は約70-120に集約｡為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

日本を除くアジア(中国､香港､インド､インドネシア､マレーシア､フィリピン､シンガポール､韓国､台湾､タイ)の増配継続企業の中から､特に配当成長性の高い企業の株式等(DR含む)に投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

日本の株式を実質的な主要投資対象とする。日本の株式の「買い」と「売り」を組み合わせ、株式市場全体の値動きに左右されない安定的な収益の確保(絶対収益の追求)をめざす。パフォーマンスが実質的に過去最高となった場合にかぎり、委託会社が受け取る信託報酬((成果報酬：成果報酬単価(成果報酬控除前基準価額が実質的な過去最高値を超えた額の15%))に受益権総口数をかけた額)が生じる。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

日本の企業およびその子会社等（海外子会社等を含む)または政府系機関・地方自治体等の発行する、主に米ドルを中心とした先進国通貨建ての債券に投資を行う。投資対象とする債券は取得時において投資適格の信用格付を取得しているか、同等の評価を得ていると判断する。銘柄の選定にあたっては、流動性、信用リスクに留意しつつ、利回り、業績、財務面等の魅力が高いと判断する債券に着目する。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。

日本の企業およびその子会社等（海外子会社等を含む)または政府系機関・地方自治体等の発行する、主に米ドルを中心とした先進国通貨建ての債券に投資を行う。投資対象とする債券は取得時において投資適格の信用格付を取得しているか、同等の評価を得ていると判断する。銘柄の選定にあたっては、流動性、信用リスクに留意しつつ、利回り、業績、財務面等の魅力が高いと判断する債券に着目する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2088)｡米国の株式を主要投資対象とし、ダウ・ジョーンズ工業株価平均(配当込み、TTM、円建て、円ヘッジ)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則としてすべて対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

欧州のハイイールド債を実質的な主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な投資信託財産の成長を目指す｡実質的なユーロ建資産を､原則として対豪ドルで為替取引を行う｡ユーロおよび豪ドルが対円で上昇(円安)した場合､為替差益を得ることができ､反対に､対円で下落(円高)した場合､為替差損が発生する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

欧州のハイイールド債を実質的な主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な投資信託財産の成長を目指す｡実質的なユーロ建資産を､原則として対ブラジルレアルで為替取引を行う｡ユーロおよびブラジルレアルが対円で上昇(円安)した場合､為替差益を得ることができ､反対に､対円で下落(円高)した場合､為替差損が発生する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

欧州のハイイールド債を実質的な主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な投資信託財産の成長を目指す｡実質的なユーロ建資産を､原則として対資源国通貨バスケットで為替取引を行う｡ユーロおよび資源国通貨が対円で上昇(円安)した場合､為替差益を得ることができ､反対に､対円で下落(円高)した場合､為替差損が発生する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

欧州のハイイールド債を実質的な主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な投資信託財産の成長を目指す｡実質的なユーロ建資産を､原則として対メキシコペソで為替取引を行う｡ユーロおよびメキシコペソが対円で上昇(円安)した場合､為替差益を得ることができ､反対に､対円で下落(円高)した場合､為替差損が発生する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

欧州のハイイールド債を実質的な主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な投資信託財産の成長を目指す｡実質的なユーロ建資産を､原則として対円での為替ヘッジを行い､ユーロ建資産の為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2091)｡ドイツの国債を主要投資対象とし、Bloombergドイツ国債7-10年指数(為替ヘッジあり・円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則としてすべて対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､ユーロ建ての欧州の国債､政府機関債､モーゲージ債､投資適格社債､ハイ･イールド債｡適格債の組入れ比率は85%以上､ポートフォリオの平均格付A-/A3格以上｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはブルームバーグ汎欧州総合インデックス(円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

日本を含む世界各国の株式の中から､世界的な経済成長や人口増加などを背景に､維持･向上が求められている｢環境｣､｢水･食料｣､｢医療･健康｣の3つのテーマに関連する企業に分散投資｡各テーマへの分散を考慮し､個別企業の収益性･株価水準等を勘案してポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

米国の金融商品取引所に上場されている株式のうち、S&P500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)に採用されている株式に投資し、S&P500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡エマージング社債への投資については､投資信託財産の30%程度の範囲内とする｡原則として米ドル売り､豪ドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､新興国を含む世界各国の国債､政府機関債､社債等(現地通貨建て含む)｡インカムゲイン､キャピタルゲインおよび通貨の利益を総合した､米ドルベースでのトータルリターンの最大化をめざす｡投資先ファンドにおいて､純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

米ドル建てを中心とする世界各国のさまざまな種類の公社債等を実質的な主要投資対象とする。外国投資信託において、市場分析等に基づく機動的な資産配分と、調査・分析に基づく銘柄選択により、好水準のインカムゲインとキャピタルゲインの獲得を目指す。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用｡3、9月決算。

主要投資対象は､国内および外国(新興国を含む)の株式､公社債､国内および外国の不動産投資信託証券(REIT)｡主要取引対象は為替予約取引等｡運用にあたっては､リスク水準を一定範囲内程度に抑えつつ効率的に収益を獲得することを目指して､投資比率および為替予約取引等のポジションを決定する｡適時ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場している企業の株式｡グローバルなブランド力､販売体制､資本調達力､経営力､財務の健全性とキャッシュフロー創出力等の要素を考慮し､グローバルで高い成長力･競争力を有する企業に着目し､投資を行う｡米ドル建て資産について､原則として､円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

主として、TOPIX(東証株価指数)を構成する上場株式に投資を行い､TOPIX(東証株価指数)配当込みの動きを上回る投資成果を目指して運用を行う｡マザーファンド受益証券の組入率は高位を保つことを原則とし､委託会社が独自に開発したクオンツモデルで運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主として､わが国の金融商品取引所上場銘柄を投資対象とし､クオンツモデルで定量的に銘柄を分析することにより､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)に対して中長期的に安定した超過リターンを獲得することをめざす｡委託会社が独自に開発したクオンツモデルで運用する｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡