主として､新興国の企業が発行する米ドル建て社債等に投資する｡政府や政府機関が発行する米ドル建ての債券にも投資することがある｡トップダウンとボトムアップを融合したアクティブ運用を行い､高水準のインカムゲインの確保に加え､キャピタルゲインの獲得を目指す｡実質外貨建資産について､原則として､対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

主としてBBB-/Baa3格以上の米国の国債､政府機関債､事業債､MBS､ABS等を中心に投資｡米ドル短期金利を上回るインカムゲインを獲得することにより､米ドル短期金利水準の分配を毎月行い､米ドル原資産元本の安定した運用成果を目指す｡組入債券の平均格付はA-/A3格以上を保つ｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月18日決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国のインフラ関連企業の株式｡時価総額､流動性､配当利回りの水準によって選定された銘柄群から､ファンダメンタルズ分析及び定量分析モデルに基づきポートフォリオを構築｡米ドル建資産に対し､原則として対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

限定追加型ファンド。主として、日本を含む世界の株式および債券に広く分散投資を行う。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引上げることで、買付時期の分散を図る。組入れファンドの選定にあたってはサステナビリティ(持続可能性)を考慮する。基準価額が一定水準(13,000円)に達成後は低リスク運用に切り替える。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

わが国の金融商品取引所上場株式に投資し､配当収益の確保と中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡予想配当利回りや市場流動性の観点から銘柄を絞り込み､その中から企業業績や株価の割安度等を考慮して組入れ銘柄を決定｡平均配当利回りが市場平均を上回るようにポートフォリオを構築する｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､日本を除くアジア諸国･地域のソブリン債券(国債､政府保証債等)および準ソブリン債券(政府の出資比率が50%を超えている企業の発行する債券)｡分散投資を行い､安定したインカムゲインの確保と信託財産の成長を目指して運用する｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月22日決算｡

主として、「中国ニューエコノミー」関連株式(DR(預託証券)を含む)に投資する。「中国ニューエコノミー」関連株式とは、中国におけるITと既存産業の融合により生まれる新たな産業や技術の高度化に伴って高付加価値化した産業に関連する株式をいう。投資対象銘柄の中から、テーマ関連事業の売上高やテーマ関連事業売上高の総売上高に占める比率の見通し等を勘案し、10から20銘柄程度を組入銘柄として選定する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

実質的な投資対象は､日本の公社債等｡中長期的にNOMURA-BPI総合に連動した投資成果をめざして運用を行う｡信託財産に属する資産の効率的な運用に資するため､ならびに価格変動リスクおよび為替変動リスクを回避するため､デリバティブ取引を行うことができる｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:234A)｡フリーキャッシュフロー利回りが高い日本株式50銘柄で構成する「MSCI Japan IMI High Free Cash Flow Yield 50 Select Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。2、8月決算。基準価額は100口当たり。

主として大型株式を中心に米国株式に投資を行う。投資にあたっては、J.P.モルガン・アセット・マネジメント独自のファンダメンタル分析に基づくボトムアップ・アプローチにより、収益成長の潜在性が高いと考えられる銘柄を選別する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2、8月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として新興国の株式等に投資を行う。MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

わが国の株式に投資する｡企業のファンダメンタルズ分析を重視したボトムアップによる銘柄選択を行うことを原則とする｡企業訪問で得た情報をもとに､短期的･中長期的な視点で株価への織り込み度合いも考慮した銘柄評価を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として､世界の株式､債券､通貨等を投資対象とし､様々な投資環境に柔軟に対応しながら中長期的に米ドルベースで絶対収益の追求を目指して運用を行う｡各投資対象資産の特性に応じて「リターン追求資産」と「リスク相殺資産」に分類し、安定的なリターンを目指して、その配分を機動的に変更する｡原則として米ドルに対して為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算｡

わが国及び外国の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とする｡株式への投資にあたっては､主としてわが国の金融商品取引所上場株式の中から､企業の収益性､成長性や株式市場のテーマ性を重視して選定した銘柄に投資｡わが国の株式と諸外国の株式との相対的魅力度によっては､純資産総額の30%を限度として外国株式に投資｡株式の組入比率は原則として高位を保つ｡3月決算｡

主要取引対象は､世界各国の債券先物取引､株価指数先物取引､金利先物取引､商品先物取引､および為替予約取引等｡市場動向の方向性にそって､ロング･ポジション､あるいはショート･ポジションを構築することにより､中期的に米ドルベースでの絶対収益の獲得を目指す｡原則として､米ドル売り資源国通貨買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月23日決算｡

主要取引対象は､世界各国の債券先物取引､株価指数先物取引､金利先物取引､商品先物取引､および為替予約取引等｡市場動向の方向性にそって､ロング･ポジション､あるいはショート･ポジションを構築することにより､中期的に米ドルベースでの絶対収益の獲得を目指す｡原則として､米ドル売りアジア通貨買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月23日決算｡

米国のリートの中から、長期・構造的な成長が期待される有望セクターのリートに投資する。有望セクターのリートの中から、個別銘柄の成長性、バリュエーション等を勘案して、ポートフォリオを構築する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月23日決算。

主要投資対象は､アジアのハイ･イールド債券(BB格相当以下の格付が付与されている社債)､転換社債(CB)等｡ポートフォリオの構築にあたっては､金利収入の獲得を重視し､債券価格の上昇による投資信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

主として日本を含む世界各国の債券および株式を投資対象とし、高いインカム収益および値上がり益が期待できる資産に分散して投資する。マクロ経済の予測や、各アセットクラスの評価・分析の情報をもとに、市場環境等の変化に応じて、インカム収益および値上がり益が最も期待されるアセットクラスを選択し、その配分を機動的に変更する。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

世界各国の債券、株式、リートに分散投資する。各資産への投資配分は、安定したインカム収益を長期的に獲得することを目的とし、資産間のバランス等を勘案して決定することとし、原則として固定配分とする。原則として、各計算期末の前営業日の基準価額に応じた金額の分配を目指す。外貨建資産に対して対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

世界の株式、債券およびオルタナティブに分散投資する。リスク許容度に応じた5つのファンドのうち、リスク水準が最も低いファンド。リスク許容度と、各投資対象の期待リターン(収益率)および推定リスク水準(標準偏差)等に基づき、「最適ポートフォリオ」(推定リスク水準において、期待リターンが最も高いポートフォリオ)を決定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

日本を含む世界各国の不動産投資信託を主要投資対象とし､安定的かつ相対的に高い配当収益の確保を目指すため､賃貸事業収入比率の高い銘柄を中心に分散投資を行う｡ポートフォリオ全体の平均賃貸事業収入比率の目標は75%以上｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は、日本を含む世界各国の国債等。原則として、FTSE世界国債インデックスに採用されている国の中から、組入時において、AA-格以上を取得している国(日本を除く)の国債等に投資。各国債等への投資比率は、各国の金利水準や債券の収益率等を勘案して決定。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､国内､先進国および新興国の公社債および株式(DR(預託証券)を含む)｡基本資産配分比率は､株式25%､債券75%とする｡基本組入比率は､地域別のGDP(国内総生産)総額の比率を参考に決定し､原則として年1回見直しを行う場合がある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

内外の株式・公社債に投資する4つのマザーファンドの組入れを通じて、日本を含む世界各国の株式、公社債に分散投資する。各資産への基本資産配分は国内株式20%、外国株式10%、国内債券55%、外国債券10%、短期金融資産5%。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

内外の株式・公社債に投資する4つのマザーファンドの組入れを通じて、日本を含む世界各国の株式、公社債に分散投資する。各資産への基本資産配分は国内株式50%、外国株式20%、国内債券15%、外国債券10%、短期金融資産5%。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､ロシア株式(DR(預託証券)､米ドル建ての株式等含む)｡豊富な天然資源の強みを背景に､国内需要の拡大など産業構造の変化が進むロシア経済において､成長が期待される企業に投資することにより､信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主要投資対象は､米国の株式(DR(預託証書)を含む)｡米国の株式とは､米国の金融商品取引所に上場している企業の株式および米国において主要な事業活動に従事している先進国(米国および日本を除く)の企業の株式を指す｡原則として米ドル売り円買いの為替取引を行い､為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

上海、深セン証券取引所等に上場(これに準ずるものを含む)されている中国企業の株式のほか、中国の新興市場に上場されている企業の株式にも投資を行う。幅広い産業領域の中から、主に革新的なテクノロジーやサービスにより業界を牽引することが期待される企業に厳選投資する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

原則として世界の取引所に上場する不動産投資信託証券(リート)を主要投資対象とする｡原則として、日本を除く先進国のリートの中から､増収･増配銘柄を中心に銘柄を選定し､価格変動リスクを相対的に抑えることを目指したポートフォリオを構築する｡購入･換金時の手数料がかからず､信託財産留保額もなし｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主としてTOPIX(東証株価指数)構成銘柄を対象として､各業界をリードする"勝ち組企業"の株式へ投資｡｢売上No1｣｢安定した業績｣｢高い知名度｣｢成長性｣を満たし､業界をリードする有力企業を｢勝ち組｣企業として投資候補銘柄とし､業種分散を考慮しつつ原則として30銘柄程度に等金額投資｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2236)｡米国を代表する株価指数であるS&P500の構成銘柄のうち、25年以上連続して増配を継続している銘柄で構成される「S&P500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算｡基準価額は100口当たり。

主としてわが国の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(リート)に投資を行う。東証REIT指数(配当込み)に連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として､ムンバイの金融商品取引所に上場しているインド企業のインド･ルピー建株式を投資対象とし､分散投資することにより長期的な信託財産の成長を目標に運用を行い､インドの高度成長を享受することをめざす｡当該株式を裏付け資産とした預託証券(DR)にも投資する｡原則として､対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､先進国の国債および投資適格債､先進国の高利回り社債(ハイ･イールド債)､エマージング諸国の債券等､世界の公社債｡特定の市場指数にとらわれないアクティブかつフレキシブルな運用により､収益率の向上､インカム収入の獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､世界各国の政府または政府機関が発行する固定および変動利付債券等｡インカム･ゲイン､キャピタル･ゲインおよび通貨の利益を総合したトータル･リターンを最大化することを目的として投資を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

国内外のETF(上場投資信託)を活用して日本を除くアジアの株式に投資することにより､アジア各国･地域の株式市場全体の動きをとらえると共に､リスク分散を図る｡アジアの各国･地域への投資割合は､独自の経済環境分析および市場動向分析に基づき､毎月見直す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

海外の金融商品取引所上場の不動産投資信託証券を実質的な主要投資対象とし､安定的な配当利回りの確保と信託財産の中長期的な成長をめざして分散投資を行う｡マクロ経済分析に基づき､ファンダメンタルズ分析･評価を行ったうえでポートフォリオを構築｡基準価額の水準等を勘案して分配金額を決定する。原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3、9月決算｡

主要投資対象は､米ドル建の貸付債権(バンクローン)｡また､ハイイールド債券等にも投資し､投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う｡ポートフォリオの構築は､個別銘柄の信用力､割安度､流動性等に係る評価･分析に基づき行う｡原則として実質組入外貨建資産について対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主として日本の金融商品取引所等に上場している株式に投資｡TOPIX構成銘柄のうち､10年以上にわたり毎年増配しているか､または安定した配当を維持している銘柄を対象とし､配当利回りにより加重され算出される指数｢S&P/JPX配当貴族指数｣(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡