主要投資対象は､ユーロ建ての欧州の国債､モーゲージ債､投資適格社債､ハイ･イールド債｡国別資産配分､セクター配分はトップダウン･アプローチ､銘柄選択はボトムアップ･アプローチにより行う｡原則として為替へッジを行わない｡ベンチマークはブルームバーグ汎欧州総合インデックス(円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､ユーロ建のハイ･イールド債券等｡ユーロ建以外の資産にも投資を行うことがある｡ユーロ建以外の資産については､原則としてユーロ買いの為替取引を行う｡高水準のインカム･ゲインの獲得と中長期的な信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

日本を含む世界の株式の中から、ペット関連企業の株式に投資する。ペット関連企業とは、ペット関連事業の売上があり、今後のペット関連市場の成長を享受すると判断する企業の株式をいう。運用にあたっては、企業の成長性、株価水準、財務状況、株式のバリュエーションおよび流動性等を勘案の上、ポートフォリオの構築を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡1、4、7、10月決算。

主要投資対象は､選定した通貨建てのソブリン債(国債､政府機関債､国際機関債等)｡新興国を含む世界の中で相対的に金利水準の高い通貨を複数選定し､原則として選定した通貨建ての債券へ実質的に投資することにより､安定したインカム収入の確保を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月14日決算｡

主として､ボラティリティ関連指数に連動する投資商品(ボラティリティ関連資産)への実質的な投資を行い､投資信託財産の成長を目指す｡また､投資信託財産の一部を､米国短期国債を主な投資対象とする上場投資信託証券(ETF)に投資する｡外貨建資産は､80％程度以上を基本として対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

世界各国(新興国を含む)の債券等(国債、政府機関債、社債、モーゲージ証券、資産担保証券、ハイ・イールド債券、企業向け貸付債権(バンクローン)等)および派生商品等に投資する外国投資信託と、野村マネーポートフォリオ マザーファンドを主要投資対象とする。運用にあたっては、「ピムコジャパンリミテッド」に、運用の指図に関する権限の一部を委託。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月16日決算。

主要投資対象は､世界の高配当利回り株式｡加えて､保有する銘柄にかかるコール･オプションを売却し､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す｢株式プレミアム戦略｣を活用し､さらなる収益の獲得を目指す｡組入資産を､原則として対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､日本を除く世界各国の公社債｡ベンチマークの動きに概ね連動することを目指して運用を行い､組入れ国債等の利子･配当収益を中心に､原則として毎月分配を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

世界の金融機関が発行するハイブリッド証券等に投資を行い､安定したインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を図ることを目指す｡投資対象は取得時において投資適格(BBB格)相当以上を有するものとする｡原則として､原資産通貨売り/メキシコ･ペソ買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

ヌビーン･アセット･マネジメント･エルエルシーが運用する円建外国投資信託証券への投資を通じて､主として米国の投資適格地方債に投資する｡ポートフォリオの構築は､地方財政や地方債における各セクターの幅広いテクニカル要因及びファンダメンタルズ要因等の状況を精査した上で､個別銘柄の詳細な分析に基づいて行う｡原則として対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

日本を含む世界各国の株式､債券､リートおよび金に投資を行う｡「金」の投資信託証券には継続的に投資を行うことを基本とし､当該投資信託証券の組入比率の上限については純資産総額の原則50%未満とする｡組入比率については､適宜見直しを行う｡目標リスク水準は､年率標準偏差5%｡「金」の投資信託証券の組入部分については､原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主要投資対象は､MLP関連証券及びMLP関連証券以外の北米を中心としたエネルギー関連企業の上場株式(預託証書(DR)含む)等｡実質的な運用は､ゴールドマン･サックス･アセット･マネジメントのグループ海外拠点が行う｡原則として実質組入外貨建資産について対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月26日決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡米ドル建資産について､原則として米ドル売り､カナダドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､米ドル建の貸付債権(バンクローン)｡また､ハイイールド債券等にも投資し､投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う｡ポートフォリオの構築は､個別銘柄の信用力､割安度､流動性等に係る評価･分析に基づき行う｡米ドル建資産に対する為替取引は行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

主に投資信託証券への投資を通じて、実質的に米国株式(米国リートを含める場合がある)、米国投資適格債券、米ドル建て高利回り債券(米ドル建てのハイ・イールド社債および新興国債券)に分散投資を行い、インカム収益の確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。為替変動リスクの低減を目的に、組入外貨建資産に対して40%程度を基本として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2865)｡NASDAQ100指数を対象に、「カバード・コール戦略」に基づく運用を行った場合の収益を表す「Cboe NASDAQ-100 BuyWrite V2 Index(円換算)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡毎月10日決算｡基準価額は100口当たり。

日本を含む世界の株式等の中から、脱炭素社会の実現に向けたソリューション(温室効果ガスの排出を削減するテクノロジーやサービス等)を提供する企業に投資する。計算期末の前営業日の基準価額に応じ、所定の金額の分配をめざす。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月11日決算。

東京証券取引所に上場(コード:1473)｡信託財産の1口当たりの純資産額の変動率をTOPIXの変動率に一致させることを目的として､同指数に採用されている銘柄(採用予定含む)の株式に対する投資として運用｡個別銘柄の株数の比率は､原則としてTOPIXにおける個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率程度を維持｡1､7月決算｡基準価額は100口当たり｡

主要投資対象は､欧州のハイイールド債｡インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡実質的なユーロ建て資産を､原則として対メキシコペソで為替取引を行う｡ユーロおよびメキシコペソが対円で上昇(円安)した場合､為替差益を得ることができ､反対に､対円で下落(円高)した場合､為替差損が発生する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月8日決算｡

主に､欧州各国のリートに55%､オーストラリアのリートに45%の割合で投資することを基本とする｡各々の資産への基本投資割合については70%程度を上限とするが､欧州またはオーストラリアのリート市場の規模が大きく変動した場合､随時基本投資割合を見直すことがある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての新興国の高利回り社債およびその派生商品等｡投資する公社債の平均格付けは､ポートフォリオ全体で原則としてB-格相当以上に維持し､ポートフォリオの平均デュレーションは､原則として0-8年の範囲で調整する｡米ドル売り､メキシコペソ買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

主要投資対象は､シンガポール･ドルや香港ドルなど複数の通貨建の日本を除くアジア諸国･地域の金融商品取引所に上場している不動産投資信託(リート)等｡安定したインカムゲインの確保と､値上がり益､および為替差益の獲得を目指す｡原則として原資産通貨売り/インド･ルピー買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

海外のリート(不動産投資信託)に投資し、投資成果をS&P先進国REIT指数(除く日本) (円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月14日決算。

日本の株式を主要投資対象として運用を行い、TOPIXのコールオプションの売却の経済効果を持つ円建ての株価指数連動債にも投資することで、相対的に高水準の配当等収益を確保する「日本株式ハイ・インカム戦略」とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月13日決算。

日本を除く世界主要先進国の株式を実質的な主要投資対象とする｡銘柄選定にあたっては､ROE(自己資本利益率)の水準および変化等に着目し､優れた経営効率と利益成長力を有し､株価の上昇が期待される銘柄に投資する｡外貨建資産について､原則として対円での為替ヘッジを行わないため､為替変動の影響を直接的に受ける｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

米ドル建て高利回り社債および米ドル建て新興国公社債を主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保とともに金利低下や格付け上昇にともなうキャピタルゲインの獲得を目指す｡分散投資とクレジット･リスク分析に基づく銘柄選定を基本としたアクティブ運用を行う｡米ドル建ての高利回りを享受するため､原則として為替ヘッジを行わない｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､各国政府･企業等が発行する外貨建て(米ドル建て､ユーロ建て､英ポンド建て､スイスフラン建て)の変動金利債券等｡投資対象とする債券は､取得時において､発行体格付けが投資適格(BBB-以上)のものとする｡また､親投資信託の信託財産の純資産総額の25%以下で､固定金利債券等にも投資を行う｡原則､対円で為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主に､国内株式､国内債券､国内REIT､海外株式､海外債券(先進国)､海外債券(新興国)､海外REIT(米国)の7つの資産に､均等に分散投資｡国内外の資産にバランスよく投資することにより､リスク分散を図りながら､安定した収益の確保と投資信託財産の長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主として､わが国の株式及びわが国の不動産投資信託証券(Jリート)に投資する｡株式とJリートの投資割合は､50%ずつを中心とし､各資産の期待リターンやリスク､市場環境等によって､それぞれ30%から70%の範囲で決定する｡相対的に高い配当利回りが期待される銘柄を選定し､予想配当の実現可能性や流動性等を勘案する｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡日本の上場株式のうち中小型株式を中心に投資する｡中小型株式の調査を1989年の創業時から行っているスパークスの徹底したボトムアップ･リサーチで銘柄を選別する｡ベンチマークであるラッセル/ノムラ･ミッド･スモールキャップ指数(配当込み)を上回る投資成果を目指して運用する｡ただし､ベンチマークの業種構成比等にはとらわれない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

カナダドル建ての投資適格社債(取得時においてS&P社にBBB-格以上､ムーディーズ社でBaa3以上またはそれらと同等の格付けを付与された債券)を主要投資対象とし､安定した金利収入の確保と中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2255)｡主として、残存期間が20年を超える米国の国債を投資対象とし、連動対象指数である「FTSE米国債20年超セレクト・インデックス(国内投信用、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。1、4、7、10月決算。基準価額は1,000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1617)｡TOPIX-17 食品(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1618)｡TOPIX-17 エネルギー資源(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

日本の株式を主要投資対象として運用を行い、TOPIXのコールオプションの売却の経済効果を持つ円建ての株価指数連動債にも投資することで、相対的に高水準の配当等収益を確保する「日本株式ハイ・インカム戦略」とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

東京証券取引所に上場(コード:328A)｡「ブルームバーグ日本株プライシングパワー・セレクト・リーダーズ指数(配当込み)」(日本の消費関連セクター企業のうち安定した利益率を維持している20銘柄によって構成される株式インデックス)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。2、8月決算。基準価額は100口当たり。

主としてマザーファンドの受益証券を主要投資対象とし、純資産総額の3倍程度の米国超長期国債先物を買い建てるとともに、為替予約取引等により純資産総額程度の米ドルを保有する。純資産の3倍程度の米国超長期国債先物のリターンと、純資産相当の米ドル保有に伴うリターンの獲得を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

Global X Japanが運用するグローバルX インド・トップ10+ ETFに投資し、投資成果をMirae Asset India Select Top 10+ Index(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。12月決算。

実質的に日本を含む先進国の株式および債券に分散投資する｡2060年に向けて､先進国の株式および債券の組入比率を調整し､債券の組入を漸増させる｡主として､学術的研究をベースにした､ディメンショナル･ファンド･アドバイザーズが運用する投資信託証券へ投資する｡株式マザーファンドは原則として為替ヘッジを行わず､債券マザーファンドは為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

グローバルかつ株式・債券・通貨のエクスポージャーを多様に組み合わせた、リスク/リターンの最適化されたポートフォリオに実質的に投資する。主要投資先ファンドは、「システマティック・グローバル・アルファ戦略」に基いた運用を行う。対円での為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。