日本を除く世界各国の株式に投資する。MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果の獲得をめざし運用を行う。企業の本質的価値と比較して株価が割安であると判断される銘柄(バリュー株)に投資する。決算日の前営業日の基準価額に応じた分配をめざす。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡実質的に日本を除く世界主要先進国の国債に投資することにより､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)に連動する投資成果をめざす｡公社債の組入比率は､原則として高位を保つ｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している株式に投資し、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果を目指す。株式への投資にあたっては、財務情報及び非財務情報(オルタナティブデータ)を活用した計量分析により投資銘柄を決定する。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡外国債券25%､国内債券25%､外国REIT15%､J-REIT15%､外国株式10%､国内株式10%の標準組入比率で投資を行い､安定収益の確保と信託財産の着実な成長をめざす｡保有実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡わが国の公社債へ投資し､NOMURA-BPI総合インデックスと連動する投資成果を目指す｡債券の実質投資比率は原則として高位を維持するが､対象インデックスとの連動を維持するため､実質投資比率を引き下げる､あるいは100%以上に引き上げることがある｡銘柄選択は､運用モデルを活用｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

株式公開(IPO)から概ね5年以内の中型以上の米国株式(上場予定を含む）への投資を基本とする。株式への投資にあたっては、新技術やビジネスモデル等に着目し、企業収益の成長性が見込まれる銘柄を選定する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主として米国の金融商品取引所等に上場している株式および米国の国債に投資する。米国株式はS&P500(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざし、米国債券は残存期間7年以上10年未満の米国の国債に投資する。米国株式50%、米国債券50%を基本組入比率として運用する。原則として、対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

｢ヘッジ付外国債券インデックスマザーファンド｣を通じて､主として日本を除く世界各国の公社債に投資を行う｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ヘッジ･円ベース)をベンチマークとし､同指数と連動する投資成果をめざして運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として対象インデックスとの連動を維持するため為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本株式50%､日本債券10%､外国株式20%､外国債券17%､短期金融資産3%を基本資産配分比率として分散投資を行い､成長性を重視し､長期的な資産の成長を目指す｡基本資産配分比率を基準として､±5%の変動幅に抑制｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､米ドル建投資適格社債等｡通常A格相当90%以上(BBB格相当10%程度)の運用で信用リスクを抑制する｡業種配分については､信用リスクに配慮して､安定業種を中心に投資し､信託財産の成長と安定的な収益の確保を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月5日決算｡

THEOグロース・マザーファンド(世界の株式中心)受益証券への投資を通じて、主として世界の投資信託証券(ETF)に投資することにより、世界中の企業の成長性を享受することを目指す。投資信託証券(ETF)への投資は原則として高位を維持する。組入外貨建資産については原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

わが国の公社債等に投資し、ベンチマーク(NOMURA-BPI総合指数)の動きに連動する投資成果をめざして運用を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、金利リスクや信用リスクなどのリスク特性がベンチマークであるNOMURA-BPI総合指数と同程度となるように、リスクモデルを用いて最適化を図る。これに加えて、層化抽出法を使用した残存年限別構成比率等のチェックを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、海外の株式に実質的に投資し、MSCIエマージング・マーケット・インデックス(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)に概ね連動する投資成果をめざす。ベンチマークへの連動性を高めるため、有価証券先物取引等を活用する場合がある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

投資一任口座専用ファンド。世界各国の株式(エマージング・マーケットも含む)の中で、成長性が高いと判断される企業の株式を中心に投資を行う。 銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、委託会社およびその関連会社のアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡東証株価指数(TOPIX)(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡インベストメント･テクノロジー関連部署によるインデックス情報の管理･分析や､運用審査部署によるファンドの分析などにより銘柄の選定を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡取引所に上場されている新興国の株式(DR(預託証券)を含む)を主要投資対象とし､MSCIエマージング･マーケット･インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果を目標として運用｡主要投資対象の組入比率は､原則として高位を維持｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

S&P500指数の構成銘柄のうち、大多数の企業が研究開発への支出額を公表している産業グループに属する銘柄を主要投資対象とし、U.S. Innovation Indexの動きを概ね捉える投資成果を目指してポートフォリオを構築する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月運用。

日本を含む世界各国(エマージング国を除く)の株式の中から､グローバル比較で見た割安銘柄に分散投資｡銘柄選択にあたっては､ファンダメンタルズ分析と株価の適正水準評価等に基づくボトムアップ･アプローチにより行う｡原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークはMSCIワールド・インデックス(税引後配当込み、円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主として国内の金融商品取引所に上場されている株式に投資する。2,000社以上におよぶ上場企業の中から(1)高い産業付加価値と(2)圧倒的な競争優位性という2つの軸により、持続的に利益を生み出すと考えられる有望企業を選定(80社程度)し、投資を行う。企業価値を切り口とした分析活動と建設的な対話(エンゲージメント)活動により、長期的なリターンの獲得を目指す。12月決算。

主として海外の株式に実質的に投資し､MSCIコクサイ･インデックス(円換算ベース､配当込み､為替ヘッジあり)に連動する投資成果をめざす｡購入時手数料がかからないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡インデックスへの連動性を高めるため､有価証券先物取引等を活用する場合がある｡実質外貨建資産については､原則として対円での為替フルヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する成果をめざし､東証REIT指数構成銘柄に投資を行う｡各銘柄の投資比率は､同指数における比率を原則とする｡購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡ベンチマークは､東証REIT指数(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

マザーファンドへの投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に分散投資する。各マザーファンドが連動の対象とする指数を基本資産配分比率に基づいて作成した合成指数をベンチマークとし、ベンチマークの動きに連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、マザーファンドで対円での為替ヘッジを行っている場合を除き、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

日本を除く先進国に､新興国を加えた幅広い地域の株式に分散投資を行い､信託財産の高い成長を求める｡基本投資比率は先進国80%､新興国20%｡株式の実質組入比率は原則として高位｡実質組入外貨建資産について､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主としてわが国の株式に投資｡TOPIX100・インデックス(配当込み)に採用されている銘柄に投資し､同インデックスに連動する投資成果を目指す｡運用の効率化を図るため､上場投資信託及び株価指数先物等を利用する場合もある｡原則として株式の実質組入率は100%に近い状態を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

世界各国の株式を主要投資対象とする｡銘柄選定にあたっては､配当の持続性に加え配当の成長性に着目する｡キャピタル･グループのグローバルな調査力･運用力を活用｡複数のポートフォリオ･マネジャーが運用に携わることによって､投資対象やアイデアの分散を図り､安定的かつ継続的な運用成果の獲得を目指す｡原則､対円での為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

日々の基準価額の値動きがS&P500指数(配当込み、米ドルベース)の値動きの3倍程度逆となることをめざして運用を行う。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

投資一任口座専用ファンド｡内外の債券を主要投資対象とし､信託財産の中長期的な成長を目指す｡資産配分は､いちよし証券株式会社の助言を受けて決定する｡収益機会の追求やリスクの分散などを目的として､定期的に定性評価､定量評価等を勘案して適宜見直す｡原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

主として、連動債券への投資を通じて、日本を含む世界の「ブロックチェーン」(以下「テーマ」)関連株式に信託財産の純資産総額の2倍相当額を投資する。テーマ銘柄としての代表性や流動性等を考慮し、各銘柄の組入比率を決定し、ポートフォリオを構築する。実質組入外貨建資産については、為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。3月決算。

フィデリティ・マゼランETFへの投資を通じて、主として米国を中心に世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場されている企業の株式の中から、成長が期待できる銘柄および割安な銘柄に投資を行い、長期的な投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。12月決算。

米国(一部カナダを含む)の上場株式のうち、主として相対的に時価総額が小型の株式に投資する。株式への投資にあたっては、競争優位性、成長性、収益性の高さを兼ね備えたニッチな産業におけるリーダー企業に着目し、ボトムアップ・アプローチにより銘柄を選別する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

日本を含む世界各国のブロックチェーン関連株式を主要投資対象とする。コインシェアーズ・ブロックチェーン・グローバル・エクイティ・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。決算日の前営業日の基準価額に応じて、原則として所定の金額の分配を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月10日決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)を主要投資対象とする。J-REITの個別銘柄の組入れにあたっては、マクロ動向、不動産市況、個別銘柄の定量・定性面について分析し、投資対象銘柄の選定およびポートフォリオの構築を行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

日本を除く世界主要国の株式を主要投資対象とし、ベンチマークであるMSCIコクサイ・インデックス(配当込み・円換算ベース)を中長期的に上回る投資成果をめざす｡カントリーアロケーションと銘柄選定の双方におけるアクティブ戦略により､超過収益の獲得をめざす｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。米国の株式(DR(預託証券)を含む)に投資し、投資成果をS&P500指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

世界の株式、債券およびオルタナティブに分散投資する。リスク許容度に応じた5つのファンドのうち、リスク水準が最も高いファンド。リスク許容度と、各投資対象の期待リターン(収益率)および推定リスク水準(標準偏差)等に基づき、「最適ポートフォリオ」(推定リスク水準において、期待リターンが最も高いポートフォリオ)を決定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

わが国の金融商品取引所上場株式に投資｡小型株を中心に企業の収益性､成長性､安定性等を総合的に勘案して選定した銘柄に分散投資｡ベンチマークは､Russell/Nomura Mid-Small Cap Index(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内外の取引所上場株式および店頭登録株式を主要な投資対象とする｡歴史観と世界観にもとづく｢大局観｣と､｢人｣を軸にした企業･市場分析とを融合することにより､質をともなった長期成長企業を世界から選び抜き､全体最適化したポートフォリオによって､中長期的に絶対収益が得られるように運用する｡市況動向によっては一時的に為替ヘッジを行うことがある｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡わが国または外国の投資信託証券(ETF)を主要投資対象とし､国内外の株式､債券､不動産投資信託(リート)へ実質的に分散投資を行う｡資産別の組入比率は､原則として､市場環境および収益性等を勘案して決定｡リスクを抑えつつ､相応以上のリターンの獲得を目指す｡対円の為替ヘッジを行うことがある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。伝統的な4つの資産(日本と海外の債券と株式)に分散投資を行う｡基本配分比率は､日本債券40%程度､海外債券10%程度、日本株式30%程度､海外株式20%程度｡海外債券は､信用力の高い先進国の債券に､海外株式は､より安定的な先進国の株式に投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算｡

インドの金融商品取引所等に上場する株式(上場予定を含む)に投資を行い、Nifty50指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。