投資一任口座専用ファンド。日本を含む世界各国の不動産投資信託証券、商品(コモディティ)、株式、債券およびデリバティブ取引に係る権利等の幅広い資産に投資を行う。投資信託証券については、流動性や超過収益の水準等の定量および定性評価を勘案して選定し、適宜見直しを行う。三菱UFJモルガン・スタンレー証券の投資助言に基づき運用を行う。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1568)｡主要投資対象は､公社債｡TOPIXレバレッジ（2倍）指数を対象指標とし、株価指数先物取引などのデリバティブ取引を利用することにより、基準価額の変動率を対象指標の変動率に一致させることを目指す。2月決算｡基準価額は1口当たり。

日本の金融商品取引所に上場している上場投資信託証券(ETF)を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長と安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行う。目標分配率を年6%程度となるように定めて分配を行うことを目指す。基準価額が90営業日連続して3000円以下となった場合には、安定運用に切り替えることを基本とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1488)｡信託財産の1口当たりの純資産額の変動率を、わが国の不動産投信(J-REIT)市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「東証REIT指数(配当込み)｣の変動率に一致させることを目的として、「東証REIT指数(配当込み)｣に採用されている銘柄(採用予定を含む)の不動産投資信託証券に投資する。3、6、9、12月決算。基準価額は100口当たり。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界の主要国の株式｡ベンチマークであるMSCI Kokusai Index(円換算ベース)と連動する投資成果をめざす｡株式の実質投資比率は原則として高位を維持する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

投資一任口座専用ファンド。世界各国(新興国を含む)の株式を主要投資対象とする。株式への投資にあたっては、企業の質(高いブランド力や強固な販売網等の無形資産に基づく競争優位性等)に着目した投資候補銘柄の選定を行い、バリュエーション評価(株価の割高・割安の度合い)等を勘案して組入銘柄を決定する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主に、持続可能な社会の実現に貢献が期待され、かつ、割安と判断される世界の企業の株式等に実質的に投資し､米ドルベースで相場環境にかかわらずプラスのリターンを追求する｡ボトムアップ方式により個別銘柄の調査を行い､財務内容を徹底的に分析し､十分に割安で魅力的であると判断した銘柄でポートフォリオを構築｡毎計算期末の5営業日前の基準価額に応じた分配を目指す。 原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月5日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､新興国の株式(DR含む)｡MSCIエマージング･マーケット･インデックス(配当込み･円換算ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

トヨタ自動車およびそのグループ会社のうち､日本の取引所に上場している株式から流動性を勘案した銘柄に投資｡銘柄の投資比率は､組入銘柄の時価総額に応じて決定｡トヨタ自動車株式約50%､残りの約50%をグループ会社株式の各銘柄の時価総額に応じた比率で投資｡原則､四半期毎に投資比率を調整｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2510)｡国内債券 NOMURA-BPI総合マザーファンド受益証券およびわが国の公社債を主要投資対象とし、NOMURA-BPI総合に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。3、9月決算。基準価額は100口当たり。

日本の取引所に上場している株式の中から、主として資本関係の変化等により資本効率や企業価値の向上等が期待できる企業の株式に投資する。銘柄選定にあたっては、PBR(株価純資産倍率)や当該企業の株式時価総額に対する利益の水準、株主構成等の定量面に加え、株主構成の変化の可能性等の定性面にも着目する。12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:235A)｡配当利回りの高い日本株式30銘柄で構成する「Mirae Asset Japan High Dividend 30 Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード：2527)。「配当込み東証REIT Core指数」との連動を目指すETF(上場投資信託)。東証REIT Core指数に採用されている銘柄(採用予定を含む)の不動産投資信託証券を主要投資対象とする。ファンドオブファンズ方式で運用。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

主として世界の取引所に上場している株式(REIT含む)から､AI(人工知能)の進化､応用により高い成長が期待される企業の株式に投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡企業の成長見通し､財務健全性､バリュエーション等の分析･評価を行い､銘柄選択を行う。各計算期末の前営業日の基準価額に応じて、分配方針に基づき分配を行う。原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月25日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1482)｡米国債（償還残存期間7年以上10年未満）への投資を通じて、「FTSE米国債7-10年セレクト・インデックス(国内投信用、円ヘッジ・円ベース)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とする。1､4、7、10月決算｡基準価額は100口当たり。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内､先進国および新興国の公社債および株式(DR(預託証券)を含む)｡基本資産配分比率は､株式50%､債券50%とする｡基本組入比率は､地域別のGDP(国内総生産)総額の比率を参考に決定し､原則として年1回見直しを行う場合がある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

実質的に金に投資を行い、信託財産の成長をめざす。投資先の「ゴールド・マザーファンド」は、主として、日本を含む世界の金融商品取引所に上場されている、金地金価格への連動をめざす投資信託証券に投資を行う。当ファンドは、金地金へ直接投資はしない。実質外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として日本を含む世界の株式に投資し、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主として対象インデックスに採用されている日本を含む世界各国の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資する。国内株式、先進国株式、新興国株式、国内債券、先進国債券、新興国債券、国内不動産投資信託証券および先進国不動産投資信託証券への実質的な基本投資割合は、純資産総額に対してそれぞれ12.5%とする。各投資対象資産の指数を均等比率で組み合わせた合成ベンチマークに連動する成果をめざす。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡4月決算。

主要投資対象は､ 世界各国の株式｡ボトムアップ方式により個別銘柄の調査を行い､PBR等の伝統的なバリュエーション分析のほか､フリーキャッシュフロー等､様々な分析を加え､財務内容を徹底的に分析し､著しく割安で魅力的であると判断した銘柄でポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月5日決算｡

世界各国の株式、債券を主な投資対象とする投資信託証券、ならびにわが国の公社債・金融商品を主な投資対象とする投資信託証券に投資を行い、実質的にインカム資産の世界各国の株式、債券等へ分散投資を行う。成長を重視するファンド。対円での為替ヘッジを目的とした為替取引を行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

株式への投資にあたっては、配当利回りに着目し、高水準のインカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求をめざす。銘柄の選定にあたっては、予想配当利回りが市場平均と比較して高い銘柄を中心に、配当の状況、企業のファンダメンタルズ要因、株価のバリュエーション等に関する評価・分析などを勘案し、投資銘柄を選別する。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

投資一任口座専用ファンド。日本を除く世界の主要国の公社債に投資し、FTSE野村CaRD世界国債XOPVインデックス(除く日本、除くBBB、円ヘッジ・円ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2512)｡外国債券マザーファンド受益証券および外国の公社債を主要投資対象とし、FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ヘッジ・円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。3、9月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､国内､先進国および新興国の公社債および株式(DR(預託証券)を含む)｡基本組入比率は地域別のGDP(国内総生産)総額の比率を参考に決定し､世界経済に占める各地域のGDPシェアの変化に応じて､原則として年1回見直しを行う場合がある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の公社債｡中長期的にNOMURA-BPI(総合)を上回る投資成果を目指して運用を行う｡指定投資信託証券の選定､追加または入れ替えについては､投資助言会社からの助言を受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主として日本を除く世界主要国の公社債に投資を行う。FTSE世界国債インデックス(除く日本、円換算ベース)をベンチマークとし、同指数と連動する投資成果をめざして運用を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し公社債の実質投資比率が100%を超える場合がある。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡4月決算。

主として日本を含む世界の米ドル建株式、債券及びその他の資産に分散投資を行い、相対的に高いインカム収益及び値上がり益の獲得を目指す。主要投資対象ファンドにおける銘柄選定は、ボトムアップ・リサーチによるファンダメンタルズ分析に基づき、個別企業の収益性、成長性、価格の割安度及び資本構成全体等に着目して行い、分散を考慮してポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月25日決算。

主要投資対象は､国内の金融商品取引所に上場されている株式のうち､日経平均株価(日経225)(配当込み)に採用されている銘柄｡株式の実質投資比率は､原則として高位を維持し､日経平均トータルリターン・インデックスと連動する投資成果をめざして運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主としてわが国の株式に投資を行う。株式への投資にあたっては、主として日経平均株価採用銘柄の中から予想配当利回りの上位30銘柄を選定し、流動性を勘案して銘柄ごとの組入比率を決定する。原則として年2回リバランス(組入銘柄の入替えと組入比率の調整)を行う。6、12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡わが国の金融商品取引所上場株式のうち、東証株価指数に採用されている(または採用予定の)銘柄を主要投資対象とし､｢東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｣(以下､インデックス)に連動する投資成果をめざす｡流動性を基準に投資対象銘柄を選定し､アクティブウェイトを一定以内に抑えた上で､インデックスとの乖離を抑える｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

日本を含む世界各国の配当利回りの高い株式を実質的な主要投資対象とし､継続的な配当収入の確保を目指す｡先進国のみならず､新興国を含めた成長性の高いと考えられる配当利回りの高い企業の株式に投資｡副次的な投資対象として海外の短期債券等にも投資｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として米国の金融商品取引所等に上場している株式に投資し、S&P500(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､純金上場信託(現物国内保管型)受益証券｡国内の取引所における金価格の値動きをとらえることをめざす｡純金上場信託(現物国内保管型)受益証券の投資比率は高位を維持することを基本とする｡1月決算｡

日本を含む世界各国の株式、公社債および日本を含む先進国の不動産投資信託証券に投資を行う。実質的な投資割合は、目標リスク水準(12%程度)に対し過去の市場データを用いて最適化を行い決定される、最適化バランス(12%)指数の各資産の構成比率となるよう運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主として米国の金融商品取引所に上場している企業の株式に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。投資対象には、米国以外の国(日本を含む)において上場している企業の株式を含む。銘柄選定は、企業の収益成長性や配当に着目。キャピタル・グループのグローバルな調査力・運用力を活用する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引上げることで、買付時期の分散を図る。グローバル株式を投資対象とする投資信託証券への配分比率の合計は、設定当初は純資産総額の概ね5%程度から開始し、1年後に純資産総額の概ね60%程度とする。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、日本を除く先進国の株式に投資を行う。MSCIコクサイ・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。実質外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として日本を除く世界主要先進国の株式に投資することにより、MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として､外国の株式(DR=預託証券を含む)に投資し､投資成果をMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ヘッジ･ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡保有外貨建資産については、同指数の動きに連動させることをめざして､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡