東京証券取引所に上場(コード:2247)｡米国を代表する株価指数である「S&P500指数」を円換算した「S&P500指数(配当込み、円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算｡基準価額は100口当たり。

投資対象国別に各国株式などを投資対象とする2ファンドとマネープールで構成される｢オーロラII｣の一つ｡ファンドの乗り換えも可能｡このファンドはポーランド､ロシア､チェコ､ハンガリー等の企業の株式に投資｡収益性､成長性､安定性､などを総合的に勘案して銘柄を選択｡一部東欧諸国企業の発行した転換社債等にも投資｡7月決算｡

主要投資対象である日本の金融商品取引所上場(予定含む)不動産投資信託証券(J-REIT)に分散投資を行い､信託財産の中長期的な成長を図る｡銘柄選定及びポートフォリオの構築は､定性的評価･定量的評価を経て行う｡不動産投資信託証券の組入れ比率は高位を基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

米国の上場株式を主要投資対象とする。徹底したファンダメンタル・ボトムアップアプローチにより、付加価値の高い産業、圧倒的な競争優位性、長期的な潮流の3つの基準を満たす、持続可能なキャッシュ・フロー創出能力を有する「構造的に強靭な企業」に長期厳選投資を行う。農林中金バリューインベストメンツより投資助言を受け、ポートフォリオを構築する。原則､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用。6月決算｡

実質的に新興国株式を主要投資対象として広く分散投資を行うことで､リスク分散を図りながら収益の獲得を目指す｡主として､学術的研究をベースにした独自の投資哲学による運用を行うディメンショナル･ファンド･アドバイザーズ･リミテッドの運用する投資信託証券へ投資する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所上場株式(上場予定含む)のうち時価総額が特に小さいマイクロ･キャップの株式(マイクロ株式)｡トップダウン･アプローチおよびボトムアップ･アプローチにより､割安と判断される銘柄群の中から長期的に値上がりが期待できる銘柄に分散投資｡原則として､為替ヘッジは行わない｡8月決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場している相対的に配当利回りの高い「株式(優先株式を含む)」､「MLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)」および「不動産投資信託(リート)を含む投資信託証券」｡実質的な組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

主として世界の取引所に上場している株式(預託証書(DR)や上場予定を含む)に投資を行う。運用にあたっては、長期的に大きな成長が見込めると判断される企業に厳選して投資を行う。複利効果による信託財産の成長を優先するため、分配を極力抑制する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

主要投資対象は、米国に上場されているREIT（リート、不動産投資信託）。米国リートからの配当収益や売買益(評価益を含む）等の中から、原則として毎月分配を行うことを目指す。MSCI米国REITインデックス(円ベース)を参考指標とする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月23日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡世界の株式を主要投資対象とし､日本を除く世界の株式市場のパフォーマンスを中長期的に上回る投資成果を目指して運用｡定性･定量評価を勘案し､世界の中から株式の運用において優れていると判断される投資信託に分散投資｡原則為替ヘッジなし｡ベンチマークはMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(除く日本､税引後配当込み、円換算ベース)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

主として米国を中心に世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている企業の株式に投資を行う。投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した個別企業分析により、将来有望な成長企業や、ファンダメンタルズに対し株価が割安な企業へ投資を行う。毎計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を目指す。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

主要投資対象は､日本を除く世界の主要国の株式｡MSCIコクサイ･インデックス(配当込み、円換算ベース)を構成している国の株式に分散投資を行い､MSCIコクサイ･インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

限定追加型ファンド。日本を含む世界のCB(転換社債)を実質的な主要投資対象とする。原則としてファンドの信託期間(約5年)内に償還日を迎えるCBに投資し、償還日まで保有することを基本とする。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

アジア(日本を除く)の取引所および取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券(リート=REIT)に分散投資し､高水準の配当収入の獲得を目指すとともに中長期的な値上がり益を追求｡安定した収益の確保と信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月7日決算｡

主としてLBMA金価格指数に連動するETFまたはETC(上場投資信託証券)に投資し、円ヘッジベースの金現物価格の値動きと概ね同等の投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

日本を含む世界各国の株式の中から､主にAI(人工知能)関連企業の株式に投資を行う｡AIとは､Artificial intelligenceの略で､学習･推論･判断といった人間の知能を持つ機能を備えたコンピュータ･システムのことをさす｡株式の運用はTCWアセット･マネジメント･カンパニーが行う｡外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡

主にS&P500指数構成銘柄のなかから、株価が下落し本来の企業価値に比べて割安であり、今後の株価上昇余地が大きいと判断されるリカバリー銘柄に厳選して投資する。S&P500指数(配当込み、円ベース)を上回る投資成果の獲得をめざし運用を行う。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

主に､世界のプレミアム･ブランド企業の株式に投資｡個別銘柄のファンダメンタルズ分析により成長力のあるプレミアム･ブランド企業の株式に投資することで信託財産の成長を目指す｡特定の銘柄､国や通貨に集中せず､分散投資を基本としてリスク分散を図る｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

国内の株価指数先物取引および国内の短期公社債を主要投資対象とする。株価指数先物取引の売建額が、原則として投資信託財産の純資産総額の3.8倍程度となるように調整し、日々の基準価額の値動きが国内の株式市場の値動きに対して概ね3.8倍程度反対となることを目指す｡6月決算。

わが国の中小型株に実質的に投資することにより､信託財産の中長期的な成長を目指す｡綿密な企業調査に基づくボトムアップ･アプローチにより､利益成長および成長の持続性等を勘案したファンダメンタルズ価値に対して､株価水準が割安と判断する銘柄に投資する｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2620)｡米国債(償還残存期間1年以上3年未満)への投資を通じて、「FTSE米国債1-3年セレクト・インデックス(国内投信用、円ベース) 」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は1000口当り。

主として株価指数先物取引を利用し、日々の基準価額の値動きがわが国の株式市場の値動きに対して概ね2倍程度となることを目指して運用を行う。当ファンドが利用する株価指数先物取引の種類は、流動性、効率性などを勘案して決定する。追加設定・換金がある場合、設定金額と換金金額の差額分に対して、原則として当日中に株価指数先物取引により対応する。8月決算。

主として､日系企業が海外で発行する外貨建ての債券等に投資する｡BBB格相当以上の格付けを取得している債券に投資し､信用リスクの抑制を図る｡ポートフォリオ構築にあたっては各国金利見通しおよび個別企業調査に基づく銘柄選定を行い､業種配分､デュレーション､流動性などを勘案する｡原則として対円での為替ヘッジを活用する｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は､わが国の株式｡グローバルで高い競争力を持つ日本企業の株式に投資を行い､中長期的な値上がり益の獲得を目指し積極的な運用を行う｡円建て資産について､原則として､円を売り､米ドルを買う為替取引を行うことで､米ドルへの投資効果を追求する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

米国のリートに投資し､米ドル建資産のポートフォリオの配当利回りがFTSE NAREITエクイティREIT･インデックスの配当利回り以上となることをめざす｡安定的な配当が見込める銘柄を選定し､セクターおよび地域配分を考慮してポートフォリオを構築する｡米国のリートの運用は､コーヘン&スティアーズ･キャピタル･マネジメント･インクが行う｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は、世界各国(新興国を含む)の先進医療関連企業(製薬、バイオテクノロジー、医療機器、医療・健康サービス関連企業等のうち、先進的な技術の発見・開発や、先進的な医療サービスの提供に寄与するもしくはその恩恵を受けると考えられる企業等)の株式。株式への投資にあたっては、インパクト投資(経済的なリターンに加え、社会に有益な影響を与えることを意図して行われる投資行動)およびESGの観点を考慮することを基本とする。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月19日決算。

わが国の株式を実質的な投資対象とし､ファンダメンタルズおよびバリュエーション等を勘案し魅力的な銘柄に投資する｡「高金利通貨戦略」では､相対的に金利水準の高い通貨の為替取引を実質的に行う｡「株式カバードコール戦略」および「通貨カバードコール戦略」を行うことで､オプションプレミアムの確保を目指す｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月4日決算｡

インドの小型株式に投資する。定量的要因と定性的要因をミックスした、慎重な資産配分と展開戦略に従う。組入外国投資信託の買付け等に支障がある場合、インドの株式を対象としたETFに投資を行う場合がある。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

主要投資対象は､先進国の国債､世界各国の株式･債券･リート･コモディティなど｡世界各国の先物取引も利用する｡アクティブな資産配分と市場のダウンサイド･リスク低減のためのリスク･マネジメントを組み合わせることにより､リスク調整後の良好なリターンの獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

主としてBB格相当以下の格付が付与された米国ドル建てのハイ･イールド･ボンドに投資を行い､高水準のインカムゲインと中長期的な値上り益の獲得によるトータル･リターンの追求を目指す｡ハイ･イールド･ボンドへの投資にあたっては徹底したクレジット分析により信用リスクのコントロールを行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､高格付けの豪ドル建ての公社債および短期金融商品｡投資する有価証券は､原則として取得時において､長期格付けでA格以上､短期格付けでA1/P1以上の格付けを取得しているものとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月7日決算｡

主に国内外の株式と債券を実質的な投資対象とする指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行う｡ファンドが実質的に保有する株式への配分比率を信託財産の純資産総額の概ね25%程度とする｡なお､組入投資信託証券については適宜見直しを行う｡為替ヘッジを行なわないことを基本｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1497)｡米ドル建てハイイールド社債への投資を通じて、「Markit iBoxx 米ドル建てリキッド･ハイイールド指数(TTM円ヘッジ付き)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とする。1､4、7、10月決算｡基準価額は100口当たり。

自動継続投資専用ファンド｡3つの異なる資産(株式･外国債券･不動産投信)へ分散投資｡各資産の組入比率は､国内株式:33%､外国債券(欧州･米国の国債､政府機関債､国際機関債等):33%､不動産投資信託(J-REIT):33%程度｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､マザーファンド受益証券｡投資するJ-REITは｢東証REIT指数｣採用銘柄とし､同指数(配当込み)の指数値と連動する投資成果を目指す｡原則として､各銘柄の時価総額に応じた投資配分を行う｡J-REITの組入比率は原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､日本の株式｡企業価値向上の余地があると思われる銘柄群から､株主価値に対する経営姿勢についての評価や企業の調査･分析等を中心とした｢ボトムアップアプローチ｣に基づいて､組入銘柄の選定､ポートフォリオの構築等を行う｡外国為替に関するデリバティブ取引を活用し､米ドルへの投資効果を追求する｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2246)｡フランスの公社債を主要投資対象とし、「ブルームバーグ・フランス国債(7-10年)インデックスTTM(為替ヘッジあり、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とする。3、6、9、12月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1632)｡TOPIX-17 金融(除く銀行)(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

限定追加型ファンド。主として日本を含む世界の企業等が発行する米ドル建て債券(ハイ・イールド債券を含む)に投資する。原則として本ファンドの信託期間内に満期を迎える債券に投資し、各債券の満期日まで保有する「持ち切り運用」を行う。2026年9月8日以降において、基準価額(1万口当たり)が12,500円以上となった場合は、安定運用に切り替え、繰上償還する。原則として為替ヘッジは行わない。10月決算。