主要投資対象は､米ドル建てのハイイールド債｡個別銘柄の徹底した信用リスク分析と銘柄分散を基本に銘柄を選定し､BB+格以下またはBa1格以下の格付けが付与されている債券に投資を行い､高いインカムゲインの確保とキャピタルゲインを追求することを目指す｡原則として対豪ドルで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

限定追加型ファンド。主として、日本を含む世界の株式および債券に広く分散投資を行う。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引上げることで、買付時期の分散を図る。組入れファンドの選定にあたってはサステナビリティ(持続可能性)を考慮する。基準価額が一定水準(13,000円)に達成後は低リスク運用に切り替える。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

主として日本を含む世界の金融商品取引所に上場している、食料関連企業(主に農業を中心とする、世界の莫大な食料需要を支える企業)に分散投資を行う。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。1、4、7、10月決算。

主要投資対象は､新興国の株式等｡ポートフォリオの構築にあたっては､トップダウン(国､地域､セクターの状況等)およびボトムアップ(個別銘柄調査､バリュエーション等)による二つのアプローチの融合によって行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､MSCIエマージング･インデックス(配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､米ドル建て公社債等､世界の商品先物取引および商品先渡取引等｡世界のコモディティ(商品)価格の中長期的な上昇を享受するため､ロジャーズ国際コモディティ指数(RICI(R))の動き(円換算)に連動する投資成果をめざす｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡企業の社会的責任(CSR)に積極的に取り組んでいる企業に投資を行い､中長期的にベンチマークであるTOPIX(東証株価指数)(配当込み)を上回る投資成果を目指す｡企業の社会的責任は､法的責任､社会的責任､環境的責任､経済的責任の4つの評価軸から評価する｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

主として「先進国株式」､「新興国株式」､「先進国債券」､「新興国債券」およびその他資産を投資対象資産とし､分散投資を行う｡ファンドの収益率(リターン)のばらつきの度合いを示す標準偏差は8-11%程度を目指し､ポートフォリオを構築する｡米ドル､ユーロ等の主要通貨については円に対して為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

わが国の上場株式の中から､次世代の情報･デジタル通信･マルチメディア等に関連する銘柄へ投資｡主として､情報通信機器､情報関連サービス､情報ソフト､通信･放送等に関連する事業を営む企業およびこれらを利用することによって経営の効率化が図られると期待される企業の中から銘柄を選定｡株式の組入比率は通常90%程度以上を基本とする｡8月決算｡

主要投資対象は､日本の中小型株式｡成長性があり､かつ株価が割安と判断される銘柄を中心にアクティブ(積極的)な運用を行う｡銘柄の選定は､運用チームが行う企業取材に基づくボトムアップ･アプローチ方式で行う｡ベンチマークは､ラッセル野村中小型インデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

米国株式市場の値動きを享受する円建債券および米国の株価指数先物取引を主要投資対象とする。日々の基準価額の値動きがNASDAQ-100指数(米ドルベース)の値動きに対して概ね2倍程度となることを目指して運用を行う。流動性等を考慮し、円建債券と米国の株価指数先物取引の配分比率を決定する。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。10月決算。

限定追加型ファンド。日本を含む先進国の転換社債に投資を行い、安定した収益の確保と中長期的な信託財産の成長を目指す。転換社債への投資にあたっては、投資地域の分散をはかりながら、価格水準、発行企業の財務内容等を考慮しつつ、信用リスクと比較して相対的に最終利回りが高いと判断する銘柄を中心に投資する。原則として、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡運用スタイルの異なる複数の運用会社を組み合わせた｢マルチ･マネージャー運用｣を行い､ベンチマークであるTOPIX(配当込み)を中長期的に安定して上回ることを目指す｡必要に応じて運用会社や目標配分割合の変更を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主として、「国内株式」、「国内債券」、「国内リート」、「先進国株式」、「先進国債券」、「先進国リート」、「新興国株式」、「新興国債券」に分散投資を行う。最適と判断する基本資産配分比率に基づき、基準価額の大幅な下落を抑えることをめざす。安定した分配金の支払いをめざし、目標分配額を定め、資産の安定性を重視した運用を行う。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は､世界の公益関連企業および金融機関が発行する債券｡日本を含む世界の投資適格(BBB格相当以上)の｢公益(電力､水道､通信､エネルギー､運輸等)･金融(銀行･保険等)｣企業の発行する社債に投資することで､中長期的な信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主として世界のセキュリティ関連企業の株式に投資する。セキュリティ関連企業とは、「暮らしの安心」「移動の安心」「情報の安心」といった、日常生活に欠かせない「安心」へのニーズに応える製品やサービスを提供する企業とする。特定の銘柄、国や通貨に集中せず分散投資を基本としリスク分散を図る。原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､欧州のハイイールド債｡インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡実質的なユーロ建資産を､原則として対米ドルで為替取引を行う｡ユーロおよび米ドルが対円で上昇(円安)した場合､為替差益を得ることができ､反対に､対円で下落(円高)した場合､為替差損が発生する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月8日決算｡

限定追加型ファンド。日本を含む世界のCB(転換社債)に投資する。原則としてファンドの信託期間(約5年)内に償還日を迎えるCBに投資し、償還日まで保有する。外貨建資産については、円との間の為替変動リスクの低減を図るため、原則としてファンドの信託期間に応じた長期間の為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

主として世界の取引所に上場している株式(REIT含む)から､AI(人工知能)の進化､応用により高い成長が期待される企業の株式に投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡企業の成長見通し､財務健全性､バリュエーション等の分析･評価を行い､銘柄選択を行う。各計算期末の前営業日の基準価額に応じて、分配方針に基づき分配を行う。原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月25日決算｡

FTSE世界国債インデックス(除く日本)に採用されている国の国債､州政府債､政府保証債､国際機関債などのうち､原則としてA格相当以上が付与された債券に投資｡国別､通貨別､残存期間などを考慮しながら､分散投資を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

わが国の上場株式のうち、高成長が期待できる「新興企業」（取得時において創業25年以下または上場後10年以下の企業を目安）の株式を中心に投資｡新規公開時上場予定企業の株式の買付けを積極的に行う。銘柄選定基準は、個別企業調査や産業調査に基づき個別企業の投資価値判断を行う｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡2月決算｡

主として日本を含む世界の株式を主要投資対象とする投資信託証券に投資する。国際社会の変容に関連する主要なテーマから恩恵を受けると考えられる先進国を中心とした企業の株式に投資する。投資対象の米ドル建ての投資信託証券が保有する日本円建資産相当部分を除いた実質的な外貨建資産について、原則として米ドル売り円買いの為替予約取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

主要投資対象は､新興国の高利回り社債｡あわせて為替予約取引などを行う｡安定的な利子収入の獲得および信託財産の中長期的な成長をめざして運用を行う｡原則として､米ドル売り､ブラジルレアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､新興経済国の政府､政府機関等が発行もしくは信用保証する米ドル建ての債券およびその派生商品等｡投資する債券の平均格付けは､ポートフォリオ全体で原則として「B-格」相当以上を維持する｡米ドル売り､豪ドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

米国リートと米ドル建てのバンクローン等の投資成果に連動する債券に投資する。原則として、米国リートの値動きに100%程度連動すると同時に、バンクローン等の値動きに80%程度連動する。連動割合については、原則月次でリバランスされる。米国リートへの投資にあたっては、ダウ･ジョーンズ米国不動産指数を対象としたスワップ取引を活用する。原則、為替ヘッジを行う。毎月26日決算。

実質的な主要投資対象は､世界各国(新興国含む)の株式(DR=預託証書含む)｡野村ファンド･リサーチ･アンド･テクノロジー株式会社(NFR&T)の助言に基づき､株式の運用を行う副投資顧問会社の選定と､各副投資顧問会社が運用する信託財産の配分比率を決定する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､ニュージーランド･ドル建ての国債､州政府債､地方債､国際機関債､社債等｡取得時において､原則として1社以上の格付機関から投資適格(BBB-/Baa3以上)の格付けが付与された､またはこれに相当する信用力をもつと運用者が判断する公社債に投資する｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場されている株式を主要投資対象とする。世界の環境関連企業の中から総資産に占める売上総利益の割合の原則上位50銘柄で構成される指数である、FactSet Global Environmental Opportunities Index(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､フランスの金融商品取引所に上場している企業または同国において主な事業を展開する企業の株式､預託証券､優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券､不動産投資信託証券等｡事業内容､成長性､収益性､財務健全性などを勘案して投資銘柄を厳選｡原則として､為替ヘッジを行わない｡3､9月決算｡

主要投資対象は､イタリアの金融商品取引所に上場している企業または同国において主な事業を展開する企業の株式､預託証券､優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券､不動産投資信託証券等｡事業内容､成長性､収益性､財務健全性などを勘案して投資銘柄を厳選｡原則として､為替ヘッジを行わない｡6､12月決算｡

主要投資対象は､インドの政府､政府機関､企業および国際機関等が発行するインドルピー建てもしくは米ドル建ての公益インフラ債券｡米ドル建ての債券に投資を行う場合には､原則として実質的にインドルピー建てとなるように為替取引を行う｡外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

6つの異なる資産(国内株式､外国株式､国内債券､外国債券､国内REIT､外国REIT)に概ね1/6ずつ(16%±10%の割合)で分散投資を行い､投資信託財産の着実な成長と安定収益の確保を目指す｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

主として世界のハイイールド債券に投資する。運用にあたっては、個別債券の発行体に対する徹底したクレジット分析を行う。また、クレジット分析に加えて、ESGに着目した発行体分析も活用する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。

新興国を含む世界各国の企業の株式を実質的な主要投資対象とする。ボトムアップ型のファンダメンタル分析に基づき、持続的に資本コストを上回る魅力的な資本利益率を生み出し、スチュワードシップへの優れた取り組みを見せる企業の株式に投資を行う。原則として純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

日本を含む世界各国の株式を主要投資対象とし、優れた技術・サービスにより、従来のヘルスケア産業のあり方を根本から変革し、健康・医療を取り巻く社会課題の解決をリードすると期待されるデジタルヘルスケア企業に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､日本の株式｡企業の社会的責任(CSR)に積極的に取り組んでいる企業に投資を行い､中長期的にベンチマークであるTOPIX(東証株価指数)(配当込み)を上回る投資成果を目指す｡企業の社会的責任は､法的責任､社会的責任､環境的責任､経済的責任の4つの評価軸から評価する｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

世界各国(新興国を含む)の株式や債券(国債、政府機関債、社債、ハイ・イールド債券、モーゲージ債、物価連動債など)、通貨、商品および不動産関連の証券等の幅広い資産(デリバティブを含む)に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、景気見通し、各資産のバリュエーション、資産間の相関などを考慮し、機動的な資産配分を行う。実質組入外貨建資産については、原則としてほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として上場投資信託証券に投資し、FTSEエマージング・マーケッツ・オールキャップ（含む中国A株）・インデックス（円換算ベース）に連動する投資成果を目指す。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､日本を含むアジア･オセアニア各国･地域に上場している不動産投資信託(リート)｡リートの銘柄選択にあたっては､収益の成長性に加え､配当利回り等のバリュエーションに着目した運用を行う｡また､各国･地域への投資配分比率は､市場規模､流動性､市場見通し等を総合的に勘案し決定する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡