投資一任口座専用ファンド｡主として、海外の株式を実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資し、信託財産の成長をめざして運用を行う。個別銘柄ごとに､相対的な割安度などを勘案しポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

投資先ファンドを通じて、主に米国の企業の株式に投資し、資産の長期的な成長をはかることを目的として運用を行う。なお、カナダの企業の株式にも投資する場合がある。為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を含む世界各国の株式･債券を主要投資対象とし､リスク軽減に努めつつ中長期的に着実な成長を図る｡国内債券42%､外国債券5%､国内株式33%､外国株式17%､短期金融資産3%の比率配分として基準ポートフォリオを構築｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

米国の株価指数先物取引に係る権利および金先物取引に係る権利を主要投資対象とする。現物資産の組入総額と先物取引の買建総額との合計額が、信託財産の純資産総額の200%相当額となるように投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2087)｡米国の株式を主要投資対象とし、NASDAQ100指数(配当込み、円ヘッジベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則としてすべて対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

パフォーマンス連動債券、米国の金融商品取引所上場株式および店頭登録株式、米国の株価指数先物取引などを主要投資対象とする。日々の基準価額の値動きがNYSE FANG+指数(配当込み、米ドルベース)の値動きの2倍程度となることをめざして運用を行う。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主要投資対象は日本の上場株式｡景気変動の影響を受けにくく､持続的な成長が期待できる企業に対し､選択的に集中投資することでリターンを追求する｡500銘柄程度の投資ユニバースから､ボトム･アップ手法により確信度の高い25から40銘柄程度に厳選してポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主として米国の株式の中で、成長性が高いと判断される企業を中心に投資を行う。米国以外の企業にも投資する場合がある。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づくボトム・アップ・アプローチを重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、委託会社およびその関連会社のアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､国内外の公社債､株式および不動産投資信託証券(リート)｡基準価額の変動リスクを年率4%程度に抑えながら､安定的な基準価額の上昇をめざすとともに､機動的配分戦略に基づき､急な投資環境の変化に対応することをめざす｡外貨建資産は投資環境に応じて弾力的に対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行い､実質的に世界各国(新興国を含む)のREITに投資を行う｡実質的な外貨建資産について､為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはS&P先進国REIT指数(配当込み､円換算ベース)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の株式｡東京証券取引所上場株式に分散投資を行い､TOPIX(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡株式の実質投資割合は原則として高位(90%以上)｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､インドの取引所に上場している中型株式(ニフティ500の時価総額上位51位-350位の銘柄に準じた時価総額規模を有する銘柄)｡大型､小型株式に投資することがある｡インドの代表的な総合金融グループの一つ､｢コタック･マヒンドラ・グループ」が実質的な運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主として金融商品取引所に上場されている欧州企業の株式に投資を行う。個別銘柄選択にあたっては、欧州および世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

日本を含む世界の次世代通信関連企業の株式に投資する。「次世代通信関連企業」とは、通信技術の発展によって業績面で恩恵を受けることが期待される企業をいう。主要投資対象ファンドにおける投資銘柄は、次世代通信関連企業の中から、ファンダメンタルズ分析を通じて、成長性や株価の割安度を検証したうえで選定する。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､米国の証券取引所に上場されている不動産投資信託証券(US-REIT)｡銘柄の選定にあたっては､業績動向と企業内容ならびに保有する不動産の価値等についてバランス良く調査し､長期的な成長性または内在する価値からの割安度を重視｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月5日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2088)｡米国の株式を主要投資対象とし、ダウ・ジョーンズ工業株価平均(配当込み、TTM、円建て、円ヘッジ)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則としてすべて対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1671)｡米国政府または国際機関の発行する有価証券および対象指標(WTI原油先物)に関連した商品投資等取引に係る権利を通じ､投資信託財産の1口当たり純資産額の変動率を対象指標の変動率に一致させるよう運用し､同指標に連動する投資成果を目的とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡1､7月決算｡基準価額は1口当り。

東京証券取引所に上場(コード:2632)｡米国を代表する株価指数である「NASDAQ-100指数」を対円で為替ヘッジした「NASDAQ100指数(円ヘッジ・円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡6、12月決算｡基準価額は1口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:465A)｡日経平均株価の指数構成銘柄のうち、金融と不動産セクターの銘柄を除外した銘柄群をユニバースとし、株主還元利回り上位40銘柄から構成される「日経平均株主還元株40指数(トータルリターン)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:316A)｡NYSE FANG+指数(配当込み、円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1699)｡内外の短期有価証券を中心に投資するとともに､原油先物等取引を行い､日本円換算したNOMURA原油ロングインデックスに連動する投資成果を目指す｡原油先物等取引の買建ての額は､原則として信託財産の純資産総額と同程度となるように調整を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡2月決算｡基準価額は10口当り。

主要投資対象は､インドの企業の株式(DR(預託証書)を含む)｡収益性､成長性､安定性､流動性を総合的に勘案して､投資銘柄を選別し､また､トップダウン･アプローチによる業種別配分を加味し､ポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､S&P BSE インド 200種指数(税引き前配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主にテクノロジーの発展により恩恵を受ける米国企業の株式に投資する。「よりよい投資収益は、長期にわたって成長性の高い事業へ投資することにより獲得される」との投資哲学のもと、個別銘柄の分析を重視したボトムアップ手法により銘柄選択を行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､海外の債券｡海外の債券を実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指して運用を行う｡投資信託証券の選定､組入比率の決定は､大和ファンド･コンサルティングの助言に基づき行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡海外の株式を主要投資対象とし､MSCIコクサイ･インデックス(円換算ベース､配当込み､為替ヘッジなし)に連動する投資成果を目指す｡流動性を基準に投資対象銘柄群を設定し､アクティブウェイトを一定以内に抑えた上で計量モデルを用い､インデックスとの乖離を抑える｡適宜リバランスを行う｡原則ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2093)｡残存期間が2年以下の米国国債に投資する。投資対象とする債券の残存期間に応じた6か月以下、6か月超12か月以下、12か月超18か月以下、18か月超24か月以下の4つのグループに分け、流動性や売買コストなどを考慮しながら各グループへ概ね等金額となるよう分散投資を行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。2、5、8、11月決算。基準価額は10口当たり。

主として、日本を含む世界各国の上場株式の中から、ゼロ・コンタクト・ビジネス(非接触型ビジネス)を行う企業の株式などに投資を行う。株式の銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、財務健全性、流動性等を勘案して行う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

世界各国のプレミアム企業(高いブランド力、有力な特許、強固な販売網など、競争優位の無形資産を裏付けに、持続的にフリー･キャッシュフローを増大させることが期待される企業)の株式に投資を行い、中長期的な値上がり益の獲得を目指す。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算｡

東京証券取引所に上場(コード：2525)。わが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「日経平均トータルリターン・インデックス」との連動を目指すETF(上場投資信託)。日経225に採用されている銘柄(採用予定を含む)の株式を主要投資対象とする。2、8月決算。基準価額は1口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2624)｡日本の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「日経平均トータルリターン・インデックス」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は10口当り。

確定拠出年金専用ファンド｡主として日本を除く世界各国の株式に投資し､ベンチマークであるMSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)と連動する投資成果を目指して運用｡株式の実質組入比率は､原則として高位を保つ｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は、米国の株価指数先物取引、米国の債券、およびわが国の債券。株式の組入総額と株価指数先物取引の買建玉の時価総額の合計額が、原則として、信託財産の純資産総額の2倍程度になるように調整することにより、日々の基準価額の値動きがNASDAQ100指数(配当込み、米ドルベース)の値動きの2倍程度となることをめざす。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1458)｡日経平均レバレッジ・インデックス(日々の騰落率を日経平均株価の騰落率の2倍として計算された指数)を対象指数とし、基準価額の変動率を対象指数の変動率に一致させることを目指して、株価指数先物取引などのデリバティブ取引を活用する。3月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､インドの取引所に上場している中型株式(ニフティ500の時価総額上位51位-350位の銘柄に準じた時価総額規模を有する銘柄)｡大型､小型株式に投資することがある｡インドの代表的な総合金融グループの一つ､｢コタック･マヒンドラ・グループ」が実質的な運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2月決算｡

日本の取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)を主要投資対象とし､投資信託財産の中長期的な成長を目指す｡J-REITへの投資は､徹底した銘柄調査と市場分析に基づいて行う｡不動産研究に特化した株式会社三井住友トラスト基礎研究所から投資助言を受ける｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主として世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行う。個別銘柄選択にあたっては、世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主として世界(除く日本)の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行う。個別銘柄選択にあたっては、世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

日本を含む世界各国のブロックチェーン関連株式を主要投資対象とする。コインシェアーズ・ブロックチェーン・グローバル・エクイティ・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､インド株式｡主にインド経済の発展に必要な設備やエネルギー供給体制等の構築､整備､運営事業および人口増加や所得水準の向上に伴う消費の拡大に関連すると判断される銘柄の中からボトムアップアプローチにより銘柄を選定｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主として米国のテクノロジー関連企業の株式に投資を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、ファンダメンタルズ分析を用いたボトムアップリサーチに基づき銘柄を選定する。また、環境や社会要因についてプラスの特性を持ち、良好なガバナンスを行うと評価する企業に投資を行うために、独自のESGスコアリング手法や外部データを活用する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。