確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内の金融商品取引所に上場されている株式｡東京証券取引所に上場されている銘柄に分散投資を行い､｢TOPIX｣(東証株価指数､配当込み)と連動する投資成果を目標として運用を行う｡株式の組入比率は､原則として高位(90%以上)とする｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

利回り水準の高さに着目し､ハイブリッド証券(株式と債券の特徴を併せ持つ証券)､中でもCoCo債(ココ債=Contingent Convertible　Bonds=偶発転換社債)を中心に投資する｡投資対象とするCoCo債の発行体は世界の大手銀行が中心｡外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､高格付けの豪ドル建ての公社債および短期金融商品｡投資する有価証券は､原則として取得時において､長期格付けでA格以上､短期格付けでA1/P1以上の格付けを取得しているものとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月7日決算｡

主要投資対象は､米国の成長性が高いと考えられる中小型株式｡ファンダメンタルズ分析とクオンツモデル分析を用い､企業収益の成長性､収益構造等の観点からポートフォリオを構築｡米国中小型株式等の運用指図に関する権限は､アライアンス･バーンスタイン･エル･ピーに委託する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

米国株式の中から、企業の無形資産(情報化資産、革新的資産、経済的競争力)価値の高さに着目してポートフォリオを構築する。ドラッカー研究所スコア付与銘柄のうち、ナスダック上場株式を対象に、ドラッカー研究所スコアと委託会社独自の分析モデルを組み合わせて、投資銘柄の選定および組入比率の決定を行う。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

投資一任口座専用ファンド。世界各国の株式等を主な投資対象とする投資信託証券、ならびにわが国の公社債・金融商品を主な投資対象とする投資信託証券に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。実質的な投資割合は、「キャピタル・グループ・ニューパースぺクティブ・ファンド(LUX) (クラスC)」を高位に維持することを基本とする。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

日本を除く世界各国の株式等を主要投資対象とし、成長性が高いと判断される銘柄を中心に選別して投資する。各国の投資比率については、各国の政治・経済動向の変化や市況動向に基づく相対的魅力度、流動性、市場規模等を勘案しつつ、ポートフォリオを構築する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主として、世界(日本を含む)の資産(株式、REIT、債券)に分散投資を行う。世界の株式やREITなどの現物の組入総額と株価指数先物取引や国債先物取引の買建総額の組入合計額が、信託財産の純資産総額の3倍相当額となるように投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

わが国の株式に投資｡日経平均株価(日経225)(配当込み)にできるだけ連動させるため､同平均採用銘柄の中から､原則として200銘柄以上に等株数投資を行う｡資金の流出入に伴う売買は､原則として日経平均株価(日経225)(配当込み)に採用されている銘柄に等株数投資できる金額となるまで行わないこととし､それまでは余裕資金運用部分で対応｡株式組入比率は高水準を維持｡2月決算｡

日本を含む主要先進各国の国債及び政府保証債等(ソブリン債)に分散投資し､リスク分散を図ったうえで､長期的に安定した収益の確保を目指して運用｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(ヘッジなし､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月25日決算｡

主として株価指数先物取引を利用し、日々の基準価額の値動きがわが国の株式市場の値動きに対して概ね2倍程度となることを目指して運用を行う。当ファンドが利用する株価指数先物取引の種類は、流動性、効率性などを勘案して決定する。追加設定・換金がある場合、設定金額と換金金額の差額分に対して、原則として当日中に株価指数先物取引により対応する。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡国内外の上場株式を主要な投資対象とし､市場価値が割安と考えられる銘柄を選別して長期的に投資する｡組入銘柄の株価水準が割高と判断した時､あるいは市場価値が割安と考えられる銘柄が多くあると判断した時など､状況に応じて株式の組入比率は変化する｡原則､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､国内株式､国内債券､先進国株式､先進国債券､新興国株式､新興国債券､国内外の不動産投資信託証券(リート)､貸付債権､コモディティ､ヘッジファンド及びその他の様々な資産｡「株式」､「リート」､「コモディティ」を実質的な投資対象とする投資対象ファンドへの投資割合の合計は純資産総額に対して50%未満｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ただし、為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1658)｡新興国の株式市場に投資をする際の代表的な指数である「MSCIエマージング・マーケッツIMI指数(税引後配当込み、国内投信用、円建て)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。2、8月決算｡基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､インドの企業の株式(DR(預託証券)を含む)｡株式および株価指数先物の組入比率は､通常の状態で信託財産の純資産総額の80%程度以上とすることを基本とする｡企業のファンダメンタルズ､成長性等を総合的に勘案して銘柄選択を行い､信託財産の成長をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

わが国の株式を実質的な主要投資対象とし、東証株価指数(TOPIX)(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質的な運用は「国内株式マザーファンド」を通じて行う。ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

米国の小型株式の中で、成長性が高いと判断される企業の株式等に投資を行う。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、ティー・ロウ・プライスのアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として米国を中心に世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている企業の株式に投資を行う。「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した個別企業分析により、将来有望な成長企業や、ファンダメンタルズに対し株価が割安な企業へ投資を行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券(J-REIT)｡J-REITへの投資にあたっては､個別銘柄の流動性､収益性･成長性等を勘案して選定した銘柄に分散投資を行い､高水準の配当収益の獲得と中長期的な値上がり益の追求を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は、世界各国(新興国を含む)の先進医療関連企業(製薬、バイオテクノロジー、医療機器、医療・健康サービス関連企業等のうち、先進的な技術の発見・開発や、先進的な医療サービスの提供に寄与するもしくはその恩恵を受けると考えられる企業等)の株式。株式への投資にあたっては、インパクト投資(経済的なリターンに加え、社会に有益な影響を与えることを意図して行われる投資行動)およびESGの観点を考慮することを基本とする。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡日本を除く世界各国(新興国を含む)の株式を実質的な主要投資対象とし､信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行う｡マザーファンドの運用にあたっては､ハリス･アソシエイツ･エル･ピーに､運用の指図に関する権限の一部を委託する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

わが国を含む先進国の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)、または事業活動の主要な部分を先進国で行うと判断される企業が発行する上場株式に実質的に投資を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、投資アイデアの分析・評価や、個別企業の競争優位性、成長力の評価に基づき選定した質の高いと考えられる企業(「ハイクオリティ成長企業」)の中から、市場価格が理論価格より割安と判断される銘柄を厳選して投資を行う。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､国内外の投資信託証券｡一貫した｢長期投資｣という投資哲学に基づいて運用されている投資信託証券への投資を通じて､長期的な資産の成長を図る｡市場動向を勘案しながら投資比率や投資タイミングを見極め､複数の投資信託証券に分散投資してアセットアロケーションを形成｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は日本の公社債｡NOMURA-BPI総合に連動する投資成果をめざし､同指数への連動性を高めるため､有価証券先物取引等を活用する場合がある｡公社債の組入比率は高位を保つ｡購入時手数料がかからないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主として世界の金融商品取引所上場株式に実質的に投資を行う｡ポートフォリオの構築にあたっては､投資アイデアの分析･評価などに基づき選定した質の高いと考えられる企業(ハイクオリティ成長企業)の中から､市場価格が理論価格より割安と判断される銘柄を厳選する｡原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡3、9月決算｡

銘柄調査と企業との対話に基づき、これからも日本を根幹で支えることができると判断される企業や、今後の成長を担うことが期待される企業を組入候補銘柄として選定する。ポートフォリオ構築にあたっては、多様な成長機会を取り込むために、成長カテゴリー(製品・サービス等について、成長力や投資機会を見極めるために委託会社が独自に策定した分類)を活用し、株価水準も勘案しながら分散投資を行う。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡個別企業分析に市場動向分析を積極的に付加し､投資銘柄を厳選することにより､ベンチマークであるTOPIX(東証株価指数､配当込み)に対する超過リターンを目指す｡株式への実質投資割合は､原則として信託財産総額の90%以上｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2852)｡国内金融商品取引所に上場している不動産投資信託を対象に、サスティナビリティに優れた銘柄の投資エクスポージャーを増やす「FTSE EPRA Nareitグリーン・フォーカスJ-REITセレクト・インデックス(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡2、5、8、11月決算｡基準価額は1000口当たり。

日本を含む先進国の株式を主な投資対象とする。ビッグデータやAI(人工知能)を活用したゴールドマン･サックス･アセット･マネジメント独自開発の計量モデルを用い、多様な銘柄評価基準に基づいて幅広い銘柄に分散投資する。ただし、ビッグデータやAI(人工知能)などのテクノロジー関連企業に特化した投資は行わない。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算。

主として、世界(日本を含む)のバイオテクノロジー関連企業(生命工学技術を応用して医薬品の開発を行うバイオテクノロジー企業の他、遺伝子検査や科学・実験機器関連の企業)および医療機器関連企業(医療関連の機器、設備、技術等を提供する企業)の株式に投資する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

主に国内外の株式と債券を実質的な投資対象とする指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行う｡ファンドが実質的に保有する株式への配分比率を信託財産の純資産総額の概ね25%程度とする｡なお､組入投資信託証券については適宜見直しを行う｡為替ヘッジを行なわないことを基本｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

主として、米国の株価指数先物取引、米国の債券およびわが国の債券に投資する。株式の組入総額と株価指数先物取引の買建玉の時価総額の合計額が、原則として信託財産の純資産総額の2倍程度になるように調整することにより、日々の基準価額の値動きがS&P500指数(配当込み、米ドルベース)の値動きの2倍程度となることをめざす。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1566)｡主要投資対象は新興国の現地通貨建て債券｡円換算したブルームバーグ自国通貨建て新興市場国債･10%国キャップ･インデックスの変動率に一致させることをめざす｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡基準価額は1口当り｡

米国におけるインフラ設備の建設､改修またはメンテナンス､建設資材の生産または輸送などに直接関わる企業の株式に投資する｡米国の株式の中から､事業内容､時価総額､流動性等を勘案して投資候補銘柄を選定｡この中から､インフラ投資による恩恵度､同業種における競争力､株価バリュエーション等にもとづくスコアリングや定性評価を勘案し､ポートフォリオを構築する｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

新興国を含む世界各国のAI(人工知能)技術関連の株式を実質的な主要投資対象とする。銘柄選定にあたっては、グローバルな視点でAI先端技術の研究成果に着目し、AI技術の実用化に伴って投資魅力が高まると考えられるAI関連分野の銘柄群を中心に利益成長に着目した銘柄選択を行う。原則として為替ヘッジ(先進国通貨等による代替ヘッジを含む)により為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用｡5、11月決算。

米国の上場株式を主要投資対象とする。徹底したファンダメンタル・ボトムアップアプローチにより、付加価値の高い産業、圧倒的な競争優位性、長期的な潮流の3つの基準を満たす、持続可能なキャッシュ・フロー創出能力を有する「構造的に強靭な企業」に長期厳選投資を行う。農林中金バリューインベストメンツより投資助言を受け、ポートフォリオを構築する。原則､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用。6月決算｡

主としてオーストラリア･ドル建ておよびニュージーランド･ドル建ての国家機関､国際機関等の発行･保証する公社債ならびに短期金融商品に投資｡投資対象の格付は､取得時においてAA格相当以上｡ポートフォリオの修正デュレーションは､3-5年程度の範囲を基本とする｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

わが国の中小型株に実質的に投資することにより､信託財産の中長期的な成長を目指す｡綿密な企業調査に基づくボトムアップ･アプローチにより､利益成長および成長の持続性等を勘案したファンダメンタルズ価値に対して､株価水準が割安と判断する銘柄に投資する｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主として、連動債券に投資する。原則として、米国の株価指数先物取引の組入比率が信託財産の純資産総額の300%程度となるように買い建てつつ、複数(マルチ)のリスク関連指標を用いて市場局面を判定する委託会社の独自モデル(マルチアイ)に基づき、基準価額の下落リスクの抑制をめざす。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。