主要投資対象は､日本を除くアジア諸国･地域とパシフィック諸国のソブリン債券および準ソブリン債券｡債券の実質組入比率は高位を保ち､安定したインカムゲインの確保と信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

世界(新興国を含む)の米ドル建てを中心とする投資適格債券等に投資を行い､利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす｡原則として､投資する外国投資信託においては､当該外国投資信託の純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い､為替変動リスクの低減をはかる｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2251)｡わが国の国債を対象とした先物取引を主要取引対象とし、「JPX国債先物ダブルインバース指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。10月決算｡基準価額は100口当たり。

確定拠出年金専用ファンド｡わが国の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)に投資を行い､安定した収益の確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う｡不動産投資信託証券の実質組入比率は､原則として高位に保つ｡運用にあたっては､株式会社三井住友トラスト基礎研究所から不動産市場全体とJ-REITにかかる調査･分析情報等の助言を受ける｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2011)｡主として日本の取引所に上場する株式に投資し、中長期的な株価の上昇と配当収益の確保を目指して運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。5、11月決算。基準価額は100口当たり。

国内外の株式･債券等に分散投資を行い､長期的な資産の成長を目指す｡景気の変動サイクルに沿ったアセット･アロケーションの切り替えを大前提とし､景気サイクルのダイナミズムを先取りする形で資産配分を行う｡対象ファンドの選択は､明確な運用方針と一貫性､運用資産の安定的な推移､基準価額の推移と運用方針の整合性を重視｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡リサーチ(企業調査)をベースに､厳選した業績成長企業群(グロース株)に投資｡チーム･マネジメントによるアクティブ運用を行う｡組入銘柄の選定にあたっては､中期的な成長力を重視｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主として、わが国の中小型株式(上場予定を含む)に投資することにより、信託財産の中長期的な成長を目的として、積極的な運用を行う。ビッグデータの活用による投資テーマ選定とボトムアップアプローチによる銘柄選択を組み合わせ、ポートフォリオを構築する。運用にあたっては、みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社より、ビッグデータ解析を活用した投資テーマや当該関連銘柄に関する助言を受ける。1月決算。

主要投資対象は､日本および新興国を含む世界の政府および政府機関が発行する債券､社債(ハイ･イールド債券を含む)､モーゲージ証券､アセットバック証券および通貨等｡市場環境に応じて機動的に資産配分を行い､利息収入と資産価値増加からなるトータル･リターンを獲得することを目指す｡為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2627)｡eコマース産業に関連する国内上場株式及び物流施設の管理から収益を上げているJ-REITを構成銘柄とする「Indxx Japan E-Commerce Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。

米国国債･政府機関債､米国高利回り社債､先進国債券(除く米国)やエマージング債券を中心に分散投資を行う｡各投資対象について長期的な分析を行う｡米国国債･政府機関債30%､米国高利回り社債40%､米国以外の先進国債券15%､エマージング債券15%の資産配分比率を維持｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本株式のうち中小型株を中心に､成長性の高い大型株も組入れ､積極的な運用を行う｡ボトムアップ調査に基づき選定された組入候補銘柄群(300社程度)の中から､ビジネスモデル､経営者の資質･ビジョン､収益性､現在の株価水準､EPS(1株当たりの利益)成長率を中心に個別銘柄を分析し､組入銘柄を最終的に確定する｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主に日本を含む先進国及び新興国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている小型株式に投資を行うことにより、信託財産の中長期的成長を目指す。個別企業に対する定量的及び定性的なファンダメンタルズ分析に基づき、競争力、収益性、財務の安定性に優れていると評価された銘柄を厳選し、ポートフォリオを構築する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。新興国の株式等を主要投資対象とする。新興国の株式等に投資することにより、MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主として日本の株式､公社債および不動産投資信託証券(J-REIT)への分散投資を行い､安定した収益の確保と信託財産の中･長期的な成長を目指す｡基本配分比率は､国内株式30%､国内公社債40%､J-REIT30%｡株式への実質投資割合は､信託財産の純資産総額の45%以下｡外貨建資産への投資は行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は世界各国の株式｡世界を｢北米｣｢欧州｣｢アジア･オセアニア(日本を含む)｣の3地域に分割し､各地域への投資は概ね各地域の先進国市場の投資可能な時価総額構成比に準じた比率で行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡外国の株式を実質的な主要投資対象とし､MSCI-KOKUSAI指数(円ベース･為替ヘッジあり)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡構築されたポートフォリオに対しては随時分析を行い､対象インデックスへの連動性について確認を行い､ポートフォリオの変更が必要と判断される場合はリバランスを行う｡原則､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド。世界各国(新興国を含む)の株式を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長を目標に積極的な運用を行うことを基本とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡世界各国(新興国を含む)の株式を実質的な主要投資対象とし､信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行う｡ポートフォリオ構築にあたっては､それぞれのセクターで最も確信度の高い銘柄をボトムアップで選定し､分散投資を行う｡実質組入外貨建資産について､原則として対円で為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､オーストラリアドル建ての公社債｡投資時点において､BBB-相当以上の格付を付与されている公社債､または同等の信用度を有すると判断される公社債に投資する｡原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークは､ブルームバーグオーストラリア債券(総合)インデックス(円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主として、強靭(レジリエンス)なビジネスモデルを有し、利益成長の実現可能性が高いと判断する日本企業の株式に投資する。外部環境の変化に対する耐性や秀でた競争優位性、独自のブランド力等を有し、着実に利益成長を実現していくと判断する企業の株式に投資する。銘柄の選定にあたっては、利益の成長性と企業調査等に基づく成長の実現可能性をもとに約20から30銘柄程度に厳選する。ポートフォリオの構築にあたっては、等金額投資を基本とする。1、7月決算。

主要投資対象は、日本を含む世界各国の国債等。原則として、FTSE世界国債インデックスに採用されている国の中から、組入時において、AA-格以上を取得している国(日本を除く)の国債等に投資。各国債等への投資比率は、各国の金利水準や債券の収益率等を勘案して決定。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡長期にわたる米国の連続増配銘柄および米国の経済環境や社会構造の変化をとらえることで高い成長が期待できる銘柄に投資する｡ポートフォリオの構築にあたっては､定量分析､定性分析を行い､各銘柄の流動性および市況動向等を勘案して行う｡株式の実質組入比率は高位を保つことを基本とする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1573)｡ハンセン中国企業株ショート指数を対象指標とし、株価指数先物取引などのデリバティブ取引を利用することにより、基準価額の変動率が対象指標の変動率に一致する投資成果を目指す。12月決算｡基準価額は1口当たり。

主に、持続可能な社会の実現に貢献が期待され、かつ、割安と判断される世界の企業の株式等に実質的に投資し、米ドルベースで相場環境にかかわらずプラスのリターンを追求する。ボトムアップ方式により個別銘柄の調査を行い、財務内容を徹底的に分析する。 原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡6、12月決算。

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投資一任口座専用ファンド｡海外のリート市場の動きを反映した投資成果をめざして運用を行う｡S&P先進国REIT指数(除く日本) (円ベース)の構成銘柄すべての組入を行いポートフォリオを構築する｡同指数への連動性を随時チェックし､必要があればポートフォリオのリバランスを行う｡為替変動リスクを低減するため､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､外国の公社債｡投資成果をFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として日本を含む世界各国の次世代のREIT(人口構造の変化や情報技術の進歩等のメガトレンドの恩恵を受け、中長期的に高い成長が見込めると判断した新しい分野のREIT)に投資を行う。分配金額の決定にあたっては、信託財産の成長を優先し、原則として分配を抑制する方針とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

主として､世界の株式に61.3%､世界の債券に28.7%､世界のリート10%に投資する｡株式への投資割合を高位とする配分から､徐々に債券や短期金融商品への配分を高め､2020年のターゲット･イヤーから15年経過後を目処に債券と短期金融商品中心の資産配分へと変更する｡資産クラス別に部分的に為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

主として、東証REIT指数(配当込み)に採用されている不動産投資信託証券(リート)に投資する。徹底したリサーチ・分析に基づく定性判断により、中長期的かつ安定的な成長が期待できる銘柄に投資を行う。配当利回り水準に配慮したポートフォリオを構築するため、成長性に比して割安な銘柄への投資も行う。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

日本を含む世界のリアルアセット関連企業(生活や経済成長の基盤であるリアルアセット(実物資産)の運営・管理等を行うインフラ及び不動産関連の企業)が発行する証券に分散投資を行う。銘柄選定は、ボトムアップ・リサーチによるファンダメンタルズ分析に基づき、個別企業の収益性、成長性、価格の割安度及び資本構成全体等に着目して行い、分散を考慮してポートフォリオを構築する。為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

将来の世界を形成する4つの長期的なトレンド(人口動態、環境、テクノロジー、ガバナンス)に伴う課題に解決策を提供できる企業へ投資し、中長期的な運用成果の向上とサステナブル(持続可能)な社会の実現に資することを目指す。個別企業の戦略的ポジショニング、財務構造、経営者の資質、ESG分析等による質的評価、企業価値評価に基づき、個別銘柄選択を通じてポートフォリオを構築する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主に米国ドル建てハイ･イールド･ボンドに投資｡業種分類を考慮した分散投資と企業調査を重視した銘柄選定が基本｡原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークは､ICE BofA US High Yield, Cash Pay, BB-B Rated, Constrained Index(円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は東京証券取引所上場株式｡独自のクオンツモデルに基づく定量分析およびポートフォリオ･マネジャーによる定性評価により､銘柄選定ならびにポートフォリオの構築を行う｡組入銘柄数は100-250程度｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主としてシンガポール証券取引所に上場されているリート(不動産投資信託証券)等を主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目指す。中長期的な観点から、複利効果による資産の成長を目指すために分配を抑える。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主として、新興国を含む世界の債券等から、割安かつ魅力的なリターンが期待される債券等に投資する。投資対象とする債券には、転換社債やハイブリッド証券(優先出資証券、劣後債、偶発転換社債(CoCo債)等)、資産担保証券等を含む。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

原則として､ETF(上場投資信託証券)への投資を通じて､世界の株式及び債券に加え､REIT､コモディティ､およびヘッジファンド等を実質的な投資対象とし､分散投資を行う｡投資対象資産の組入比率を機動的に変更することで､信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として対円での為替ヘッジを機動的に行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､新興国を含む世界各国の国債､政府機関債､社債等(現地通貨建て含む)｡インカムゲイン､キャピタルゲインおよび通貨の利益を総合した､米ドルベースでのトータルリターンの最大化をめざす｡投資先ファンドにおいて､純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

日本を含む世界の株式、債券、REIT、並びに金に分散投資する。「経済環境」および「金融環境」に関する経済指標等を用いて、市場の緊張度合いを測り、これに応じて「リターン獲得ポートフォリオ」及び「リスク抑制ポートフォリオ」への投資割合を変更する。原則として対円での為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を目指す。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。