主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡エマージング社債への投資については､投資信託財産の30%程度の範囲内とする｡原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡米ドル建資産について､原則として米ドル売り､カナダドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング国債｡相対的に高いインカムゲインの獲得と中長期的な信託財産の成長を目指す｡また､投資対象の一部にエマージング社債を加えることで､更なる利回りの向上に努める｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡エマージング社債への投資については､投資信託財産の30%程度の範囲内とする｡原則として米ドル売り､豪ドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡米ドル建資産について､原則として米ドル売り､メキシコペソ買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡米ドル建資産について､原則として対金(米ドルベース)でヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡米ドル建資産について､原則として米ドル売り､南アフリカランド買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

国内の金融商品取引所に上場されている株式を主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長をめざす。銘柄選定にあたっては、配当と自社株買いに着目し、総還元利回り(時価総額に対する配当額と自社株買い額の合計を評価する指標)が高い30銘柄程度に投資を行う。各銘柄への資産配分は、概ね等金額投資を行うことを目標とする。ファミリーファンド方式で運用。毎月10日決算。

外国投資信託証券への投資を通じて、実質的に米国株式に投資する。先物取引とオプション取引を活用する「米国株式ブースト戦略(為替リスク限定型)」により、積極的にリターンを追求する。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じた金額の分配をめざす。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月10日決算。

主に､世界の高配当資産株80%､世界のソブリン債券20%の割合で分散投資を行い､安定的かつより優れた分配金原資の獲得と信託財産の成長を目指す｡特定の銘柄､国や通貨に集中せず､分散投資することでリスクの低減を図り､通貨分散を考慮してポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主として日本を含む世界のサイバーセキュリティ関連企業の株式に投資を行う。サイバーセキュリティの需要拡大および技術向上の恩恵を享受すると考えられる企業の株式の中から、持続的な利益成長性、市場優位性、財務健全性、株価水準等を考慮して組入銘柄を選定する。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じ、所定の金額の分配をめざす。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主として新興国およびフロンティア諸国の公社債ならびにデリバティブ取引に係る権利等に投資を行う。各国のマクロ経済や政治などに関する分析に加え、ファンダメンタルズの変化の方向性に焦点を当てた運用を行う。原則として、投資する投資信託証券において、当該投資信託証券の純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算。

主要投資対象は､新興国を含む世界の米ドル建てを中心とする公社債等(ハイイールド債券を含む)｡経済､金利および政策動向に関する見通しに基づいて､債券種別の配分比率を変更｡平均格付けは､ポートフォリオ全体で原則としてBBB-格相当以上を維持する｡原則､米ドル売り円買いの為替取引を行い､為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月6日決算｡

主要投資対象は､アジアのハイ･イールド債券｡フィデリティ独自のグローバル･リサーチ･ネットワークを活用し､ボトム･アップ･アプローチを重視した運用を行い､高水準の利息収益を確保するとともに､値上がり益の獲得をめざす｡原則として､為替取引を活用して､日本円で実質的な運用を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月3日決算｡

主要投資対象は､担保付スワップ取引｡担保付スワップ取引を通じて､割安と判断される米国の株式とオプション取引を組み合わせたカバードコール戦略の投資成果を享受する｡原則として､米ドル建ての資産に対して､米ドル売り/豪ドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月7日決算｡

主要投資対象は､担保付スワップ取引｡担保付スワップ取引を通じて､割安と判断される米国の株式とオプション取引を組み合わせたカバードコール戦略の投資成果を享受する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月7日決算｡

主要投資対象は､担保付スワップ取引｡担保付スワップ取引を通じて､割安と判断される米国の株式とオプション取引を組み合わせたカバードコール戦略の投資成果を享受する｡原則として､米ドル建ての資産に対して､米ドル売り/選定通貨買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月7日決算｡

主要投資対象は､世界の債券や好配当株式など､魅力的な利回りが期待できる資産｢インカムアセット｣｡市場環境の変化や価格下落リスクに留意し､資産配分を柔軟に変更することで､安定的な運用成果を目指す｡実質外貨建資産については､原則として､為替ヘッジにより米ドルと円との間の為替変動リスクの低減を図ることを基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月3日決算｡

日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券(リート)を主要投資対象とし､投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う｡日本以外の取引所に上場されているリートに投資することもある｡リートへの組入比率は､原則として高位を維持する｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主に世界各国の企業が発行するハイブリッド証券(債券的性質と株式的性質を併せ持つ､劣後債及び優先証券等)に投資する｡投資対象には銘柄格付がBB格相当以下(投機的格付)の銘柄も含み､組入銘柄の平均格付は､原則としてBBB格相当以上(投資適格格付)となることを目指す｡実質外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

日本を含む世界各国の高格付けの債券を中心に分散投資｡投資する債券はBBB格相当以上､ポートフォリオの平均格付けはAA格相当以上とする｡外貨建資産に対して､為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはJPモルガン･ガバメント･ボンド･インデックス(グローバル)(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月7日決算｡

主に、持続可能な社会の実現に貢献が期待され、かつ、割安と判断される世界の企業の株式等に実質的に投資し、米ドルベースで相場環境にかかわらずプラスのリターンを追求する。ボトムアップ方式により個別銘柄の調査を行い、財務内容を徹底的に分析する。毎計算期末の5営業日前の基準価額に応じた分配を目指す。 原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月5日決算。

実質的に米国の金融商品取引所に上場している銀行株式等に投資する｡安定した配当収入の確保と中長期的な値上がり益の獲得を目指すとともに､米国銀行株式のオプション取引ならびに通貨オプション取引の投資成果を享受することを目指して運用を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月5日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1345)｡主要投資対象は､東証REIT指数に採用されている不動産投資信託証券｡東証REIT指数の計算方法に従ってポートフォリオを構成し､原則としてそれを維持することにより､基準価額が同指数の動きと高位に連動することをめざす｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡基準価額は100口当り｡

東京証券取引所に上場する大型株式(取得時において、東京証券取引所上場銘柄のうち時価総額の上位200銘柄程度）の中から、成長性の高い企業(利益またはフリー・キャッシュ・フローの成長の蓋然性が高いと考えられる企業)の株式に投資する。ベンチマークを設けず、長期的なリターン獲得をめざして30銘柄程度を上限に厳選投資を行う。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

積立投資専用ファンド。東京証券取引所に上場する大型株式(取得時において、東京証券取引所上場銘柄のうち時価総額の上位200銘柄程度)の中から、成長性の高い企業(利益またはフリー・キャッシュ・フローの成長の蓋然性が高いと考えられる企業)の株式に投資する。ベンチマークを設けず、長期的なリターン獲得をめざして30銘柄程度を上限に厳選投資を行う。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

日本の株式、米国の株式、海外の債券および日本の不動産投資信託証券(J-REIT)に投資を行う。原則として月次で各資産の投資比率の見直しを行い、ポートフォリオのリスク(ボラティリティ)に関して、年率7%を目途とする管理を行う。見直し時における日本の株式、米国の株式、J-REITの3資産の投資比率は等比率とすることを基本とする。実質組入外貨建資産について、日系外債には原則として為替ヘッジを行い、米国の株式には原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。

主要投資対象は､新興国通貨建(ブラジル･レアル､メキシコ･ペソ､トルコ･リラ､南アフリカ･ランド)および豪ドル建の国際機関債等｡投資する国際機関債等は､取得時においてAAA格相当格の格付けを取得しているものに限り､各国通貨への基本配分比率は､20%ずつの均等配分とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月24日決算｡

主として世界のハイイールド債券に投資する。運用にあたっては、個別債券の発行体に対する徹底したクレジット分析を行う。また、クレジット分析に加えて、ESGに着目した発行体分析も活用する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2847)｡次世代インフラ産業に関する国内上場株式を構成銘柄とする「FactSet Japan New Growth Infrastructure Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:2848)｡大型および中型の国内上場株式を構成銘柄とし、低炭素経済への移行に伴う機会およびリスクに着目し、構成銘柄のウエイトを決定する「MSCI Japan Climate Change Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:2098)｡東京証券取引所に上場するすべての不動産投資信託のうち、ホテル又は商業施設への投資に特化したREITおよびホテル又は商業施設を投資対象とするREITを構成銘柄とする指数である「配当込み東証REITホテル&リテールフォーカス指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。偶数月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､ブラジルレアル建てのブラジル国債｡投資環境等を勘案して､一部､ブラジルレアル建ての国際機関債､政府機関債等に投資する場合がある｡金利や物価の動向､経済情勢や投資環境等を勘案してポートフォリオを構築し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月8日決算｡

世界(新興国を含む)の米ドル建てを中心とする投資適格債券等に投資を行い､利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす｡原則として､投資する外国投資信託については､当該外国投資信託の純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い､為替変動リスクの低減をはかる｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月8日決算｡

世界(新興国を含む)の米ドル建てを中心とする投資適格債券等に投資を行い､利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす｡実質的な組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月8日決算｡

6つの資産クラス(日本株式･国債､先進国株式･国債､新興国株式･国債)に均等に投資｡委託会社が定めた率を上回る基準価額の下落が生じた場合､各資産クラスの配分比率合計を信託財産の純資産総額の75%-50%程度に引き下げ､基準価額のさらなる下落の抑制を目指すDガード戦略を用いる｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

値動きの異なる7つの資産(先進国国債(含む日本)､新興国国債､超長期米国国債､米ドル建ハイイールド債券､先進国株式(含む日本)､新興国株式､商品)クラスに分散投資を行うとともに､Dガード戦略により基準価額の下落を抑制する｡各資産クラスから受ける基準価額への影響が均等になることを目標に各資産クラスへの配分を決定｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

6つの資産クラス(日本株式･国債､先進国株式･国債､新興国株式･国債)に均等に投資｡委託会社が定めた率を上回る基準価額の下落が生じた場合､各資産クラスの配分比率合計を信託財産の純資産総額の75%-50%程度に引き下げ､基準価額のさらなる下落の抑制を目指すDガード戦略を用いる｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

6つの資産クラス(日本株式･国債､先進国株式･国債､新興国株式･国債)に均等に投資｡委託会社が定めた率を上回る基準価額の下落が生じた場合､各資産クラスの配分比率合計を信託財産の純資産総額の75%-50%程度に引き下げ､基準価額のさらなる下落の抑制を目指すDガード戦略を用いる｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

外国債券､外国株式､外国不動産投資信託証券(リート)の3資産に3分の1ずつ分散投資｡高格付資源国の公社債､配当利回りの高い外国株式および増配の期待できる外国株式､比較的高い配当利回りが期待できる世界(除く日本)各国のリートに投資を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月8日決算｡