日本の全上場銘柄の中から信用リスクの高い銘柄を排除し､｢株価が割安｣､｢財務が健全でキャッシュリッチ｣､｢株主還元余力が高い｣といった視点に応じたスクリーニングにより銘柄を絞り込み､定性的な分析でさらに絞り込んだ20-80銘柄程度でポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

豪ドル建ての多様な利回り資産(｢債券｣ならびに相対的に配当利回りの高い｢株式｣および｢リートを含む投資信託証券」)に投資を行い､配当等収益の確保と信託財産の中長期的な成長をめざす｡｢債券｣と「株式･リート等」への投資比率は概ね均等｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月28日決算｡

主要投資対象は､国内の公社債｡国債以外の債券(社債､地方債等)を積極的に組み入れ､相対的に高い利回りの実現を目指す｡原則として投資適格債(BBB格以上)に投資し､ポートフォリオの平均格付はA格以上を維持する｡また､組入債券については､信用力調査を行うことで､信用リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月14日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内､先進国および新興国の公社債および株式(DR(預託証券)を含む)｡基本資産配分比率は､株式25%､債券75%とする｡基本組入比率は､地域別のGDP(国内総生産)総額の比率を参考に決定し､原則として年1回見直しを行う場合がある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､欧州のハイイールド債｡インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡実質的なユーロ建て資産を､原則として対豪ドルで為替ヘッジ取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月8日決算｡

主要投資対象は､アジア･オセアニア地域の債券｡各投資信託証券の組入比率は､投資対象ファンドの収益性､投資対象国の債券市場の利回り水準と流動性､金利および為替動向等を勘案して決定し､安定した収益の確保と投資信託財産の成長をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

実質的な主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式等｡情報技術およびその派生分野に関連する企業のうち､革新的技術等によって今後の成長が期待される企業の株式等に投資を行う｡株式等の運用にあたっては､ティー・ロウ･プライス･アソシエイツ･インクに運用指図に関する権限を委託する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

「米国ハイイールド社債エンハンスト戦略」(「米国のハイイールド社債」への投資と「為替リスクコントロール戦略」の2つを組み合わせた戦略)のパフォーマンスを享受することで、インカムゲインの確保と信託財産の成長を目指す。中長期的な観点から、複利効果による資産の成長を目指すために分配を抑える。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

主として日本を含む世界の取引所上場株式(上場予定、DR(預託証券)を含む)のなかから、次世代モビリティに関連する企業(人・モノの移動に関連する幅広い分野で新規性・成長性の高い事業に取り組み、事業の実現性や収益成長が見込まれる企業)に投資を行う。投資候補銘柄の選定にあたっては、次世代モビリティに関連する技術、製品、事業モデルの革新性、企業の成長性、収益性等に着目する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象はBBB格相当以上の日本の公社債｡マクロ経済分析､ファンダメンタルズ分析およびマーケット分析を行うと共に､セクター分析や信用リスク分析等に基づき､デュレーション､セクター配分､個別銘柄選定等をアクティブに決定･変更｡ベンチマークは､NOMURA-BPI総合｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主として「先進国株式」､「新興国株式」､「先進国債券」､「新興国債券」およびその他資産を投資対象資産とし､分散投資を行う｡ファンドの収益率(リターン)のばらつきの度合いを示す標準偏差は8-11%程度を目指し､ポートフォリオを構築する｡米ドル､ユーロ等の主要通貨については円に対して為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主として日本を含む世界各国の｢医療関連企業｣の株式に投資｡｢医療関連企業｣の中から､世界の医療関連ビジネス拡大の恩恵を受け､今後､利益成長が期待できる銘柄に投資を行う｡各銘柄の確信度､リスクコントロールなどの観点から投資銘柄･ウエイトを決定｡原則として､為替ヘッジを行わない。3､9月決算｡

主として､世界各国の債券､株式および不動産投資信託(リート)等に投資することにより､信託財産の安定性を重視した運用を行う｡市場のリスク選考状況に応じて資産配分を調整することで､中長期的な収益の獲得を目指す｡ポートフォリオの目標リスク水準は3-7%｡対円での為替ヘッジを行うことがある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

主として日本を含む世界の企業等が発行する債券(ハイ・イールド債券を含む)に投資する。約5年を1つの期間とする4つの運用期間において「持ち切り運用」を行う。原則として、各運用期間の最終日(決算日)に、運用成果を分配金として支払うことをめざす。購入の申込みは、約5年ごとに設定される合計4回の申込期間に受付ける。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

インド株式を主要投資対象とし､収益性･成長性などを総合的に勘案して選択した銘柄に投資を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIインディア･インデックス(税引後配当込み､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

環境や社会における課題解決に注力している企業を中心に構成された世界の上場投資信託証券(ETF)に分散投資し、未来の生活や環境の改善による「社会的リターン」をとらえることを目指す。ETFの選定においては、ESG評価機関の評価に基づいた客観的な尺度を用いて投資を行う。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している脱炭素関連企業(温室効果ガスの排出量の削減、吸収及び除去等への貢献が期待される事業を営む企業)の株式に投資する。主要投資対象ファンドにおける投資銘柄は、脱炭素関連企業の中から、ファンダメンタルズ分析を通じて、成長性や株価の割安度を検証したうえで選定する。決算日の前営業日の基準価額の水準に応じて、所定の金額の分配を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月7日決算。

主に､国内債券20%､海外債券30%､エマージング債券10%､国内株式5%､海外株式10%､エマージング株式5%､国内リート5%､海外リート15%の割合で分散投資｡好利回りが期待出来る海外債券の組入比率を高め､安定分配を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月8日決算｡

日本を含む世界各国の株式を主要投資対象とし、優れた技術・サービスにより、従来のヘルスケア産業のあり方を根本から変革し、健康・医療を取り巻く社会課題の解決をリードすると期待されるデジタルヘルスケア企業に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

スイッチング可能な為替取引手法の異なるコースおよび｢マネープールファンド(年2回決算型)｣で構成される｢野村日本ブランド株投資(通貨選択型)｣の一つ｡主要投資対象は､グローバルで高い競争力を持つ日本企業の株式｡中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡原則として､対資源国通貨で為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

主要投資対象は､わが国の株式を主たる投資対象とする投資信託証券｡買い建てによるロング･ポジションだけではなく､売り建てによるショート･ポジションも構築して積極的に収益の獲得を目指すロング･ショート戦略に基づく運用を行う投資信託証券に投資を行う場合がある｡定性評価､定量評価等を勘案して投資を行うことを基本とする｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

国内株式20%､外国株式10%､国内債券55%､外国債券10%､短期金融資産5%を基本配分比率として分散投資を行い､信託財産の着実な成長を目指す｡それぞれの資産の時価変動に伴う各資産比率の変化については､±3%の範囲内で調整｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

米国の主要な株式30銘柄(採用予定含む)を主要投資対象とし､ダウ・ジョーンズ工業株価平均(NYダウ)(配当込み、円ベース)と連動する投資成果を目指して運用｡株式等への投資割合は､原則として高位｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は､長期にわたり優れた利益成長が期待でき､本来の企業価値に対し現在の株価が割安であると判断する､米国を中心とした企業の株式(預託証書(DR)含む)｡個別企業の分析を重視したボトム･アップ手法により銘柄選択｡15から20銘柄程度に厳選してポートフォリオを構築する｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

投資一任口座専用ファンド。上場投資信託証券への投資を通じて、国内外の株式、債券、オルタナティブ(リート/コモディティ)等へ実質的に分散投資を行う。リスクを抑制しつつ安定的にリターンの獲得を目指した運用を行う。投資対象の投資信託証券については、市場の流動性や運用管理に係る経費ならびに投資信託証券の発行体の信用リスク等を勘案して、組入れる銘柄を選定。組入外貨建資産については、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

新興国を含む世界各国の企業の株式を主要取引対象とし、信託財産の長期的な成長を目標に運用を行うことを基本とする。株式への投資にあたっては、競争優位性、構造的変化のインパクト、経営陣の質、財務規律などに着目する。原則として純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度、米ドル売り円買いの為替取引を行うことを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

主に世界の環境関連企業の株式に投資する。「環境問題」という大きなテーマのなかで、環境関連ビジネスに影響をおよぼす様々な要因や市場動向等に鑑み、投資妙味がある分野･銘柄を厳選し、機動的に運用する。特定の銘柄、国や通貨に集中せず分散投資を基本とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡5、11月決算。

米国の株式の中で、企業の本質的価値に比較して過小評価されていると判断される株式を中心に投資を行う。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、ティー・ロウ・プライスのアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算。

主要投資対象は､インド･ルピー建ての債券等(国債､社債､政府機関債､国際機関債等)｡残存期間の短い債券を中心に銘柄選定を行い､金利変動にともなう価格変動リスクの低減をめざす｡ニッポンライフ･インディア・アセットマネジメントからインド債券市場に関する調査･分析等の助言を受ける｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

フィデリティ・マゼランETFへの投資を通じて、主として米国を中心に世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場されている企業の株式の中から、成長が期待できる銘柄および割安な銘柄に投資を行い、長期的な投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。12月決算。

限定追加型ファンド。主として、ソフトバンクグループの企業が発行する債券に投資を行う。債券への投資にあたっては、発行体の信用状況、当該債券の残存年限や利回り水準等を考慮し、銘柄選定を行う。ファンドの信託期間終了前に満期償還や早期償還が見込まれる債券に投資を行う。取得時において、BBB格以上の格付を有する債券に投資を行うことを基本とする。12月決算。

主要投資対象は､インドの取引所に上場されている株式｡実質的な運用はドイチェ･アセット･マネジメント･インベストメントGmbHが行い､DHFLプラメリカ･アセット･マネジャーズ･プライベート･リミテッドよりインド株式の運用に関する投資助言を受ける｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､国内の債券｡NOMURA-BPI総合インデックスと連動する投資成果を目指して運用を行う｡インデックスの動きにできるだけ連動させるため､公社債の投資比率は原則として高位を維持する｡銘柄選択は運用モデルを活用して行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､日本を含むアジア･オセアニア各国･地域に上場している不動産投資信託(リート)｡リートの銘柄選択にあたっては､収益の成長性に加え､配当利回り等のバリュエーションに着目した運用を行う｡また､各国･地域への投資配分比率は､市場規模､流動性､市場見通し等を総合的に勘案し決定する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主に国内外の株式と債券を実質的な投資対象とする指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行う｡ファンドが実質的に保有する株式への配分比率を信託財産の純資産総額の概ね50%程度とする｡なお､組入投資信託証券については適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､わが国の東証スタンダード市場上場株式、東証グロース市場上場株式、名証メイン市場上場株式および東証プライム市場、名証プレミア市場上場の小型株｡実質株式組入比率は､原則として80%程度以上とする｡4つの投資テーマ(成熟産業の勝ち組企業､地味な業種の変化企業､リベンジ企業､新規公開企業)を中心に､成長期待の高い銘柄を発掘する｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

世界主要先進国市場の中から､製薬､バイオテクノロジー､医療製品､医療･健康サービス関連企業等の株式に分散投資する｡ファンダメンタルズの健全な企業へ長期的なバリュー投資を行う｡株式等の運用にあたっては､ウエリントン･マネージメント･カンパニー･エルエルピーに運用指図に関する権限を委託する｡原則として為替ヘッジを行い､為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

米ドル建ての米国企業向けバンクローン(貸付債権)等を中心に実質的な投資を行い､利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす｡米国企業が発行する米ドル建てのハイイールド債券等にも投資を行う｡実質的な組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

日本を含む世界の株式を実質的な主要投資対象とし、主として環境問題の解決に関連する主要なテーマ(クリーン・エネルギー、資源効率、持続可能な消費、循環経済、持続可能な水資源)に沿うと考えられ、かつサステナブル投資と判断される企業の株式に投資する。毎計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の基準にしたがい分配を行うことをめざす。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月10日決算。