主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場株式｡｢魅力的なビジネスを安く買う｣を基本に､企業の実態価値と株価の乖離(バリュー･ギャップ)が大きく､またバリュー･ギャップ解消が強く期待でき､今後着実に利益成長の見込める企業50-70銘柄程度に重点的に投資を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界主要先進国の国債､政府機関債等を主要投資対象とし､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)の動きに連動した投資成果の獲得を目指す｡公社債への投資は原則として高位を維持｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

様々な資産クラス(国内外の債券、株式、REIT、コモディティ、金利等)に対してリスクに合わせてバランスの取れた分散投資を行う。運用手法としては、平均分散アプローチを用いて、リターンを重視した最適ポートフォリオを構築する。マザーファンドにおいて、原則として、米ドル建ての実質的外貨建資産に対して0%から100%の範囲で、適時、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､トヨタ自動車およびそのグループ会社がわが国の取引所に上場する株式､および内外で発行する債券等｡株式に対する強気･弱気局面への転換点を判断し､機動的な資産配分調整を行う｡外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

マザーファンド受益証券への投資を通じて、世界の株式に実質的に投資を行う。グローバル・サステナブル・グロース・ファンドは、銘柄選定にあたり、世界の株式から独自の評価基準にもとづいてサステナビリティ評価の高い銘柄を選定する。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式および公社債を主要投資対象とし､各資産をバランスよく組入れ､ミドルリスク･ミドルリターンを目指す｡国内株式35%､国内債券30%､外国株式15%､外国債券17%､その他資産3%を基本アロケーションとし､分散投資｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡主として個別企業の調査･分析等を中心とした｢ボトムアップアプローチ｣に基づき､｢成長企業｣｢勝ち残り企業｣の視点から選定した銘柄群および｢持続的成長性を重視｣して選定した銘柄群を約50%ずつの組入比率でポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､世界の資源関連企業が発行する米ドル建て株式(預託証書を含む)｡銘柄の選択にあたっては､企業の財務データなどに基づく定量分析と業界内での競争力や経営者のマネジメント能力の評価といった定性分析を実施する｡原則として､米ドル売り､ブラジルレアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

株式への投資にあたっては、ボトムアップアプローチによる企業の財務分析や資本配分政策、経営陣との面談等による銘柄分析を通じて、事業の競争力・キャッシュフロー創出力に優れながら、本源的価値と株価の乖離が大きい銘柄を厳選してポートフォリオを構築する。実質組入銘柄の企業に対して、エンゲージメント(対話)や提案を通じて企業価値の中長期的な向上を促す。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主として日本を含む世界のサイバーセキュリティ関連企業の株式に投資を行う。サイバーセキュリティの需要拡大および技術向上の恩恵を享受すると考えられる企業の株式の中から、持続的な利益成長性、市場優位性、財務健全性、株価水準等を考慮して組入銘柄を選定する。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じ、所定の金額の分配をめざす。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡毎月6日決算｡

主要投資対象は日本の上場株式｡景気変動の影響を受けにくく､持続的な成長が期待できる企業に対し､選択的に集中投資することでリターンを追求する｡500銘柄程度の投資ユニバースから､ボトム･アップ手法により確信度の高い25から40銘柄程度に厳選してポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主として日本を含む世界各国の次世代のREIT(人口構造の変化や情報技術の進歩等のメガトレンドの恩恵を受け、中長期的に高い成長が見込めると判断した新しい分野のREIT)に投資を行う。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じ、所定金額の分配をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月13日決算。

主に､国内債券20%､海外債券30%､エマージング債券10%､国内株式5%､海外株式10%､エマージング株式5%､国内リート5%､海外リート15%の割合で分散投資｡好利回りが期待出来る海外債券の組入比率を高め､安定分配を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月8日決算｡

主として、AI(人工知能)に関する製品・サービスを開発・提供する日本企業やAIを活用して事業を展開する日本企業の株式に投資を行い、信託財産の中長期的な成長をめざす。ポートフォリオの構築にあたっては、ニッセイアセットメネジメント独自の調査・分析力を活用して、業種・企業規模等を問わず株価の上昇が期待される銘柄を選定する。ファミリーファンド方式で運用｡4月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行う。個別銘柄選択にあたっては、世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

米国の金融商品取引所上場および店頭登録の株式等に投資する。徹底した個別企業調査を通じて、利益成長の持続性についての確信度が高い銘柄に投資を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、確信度の高い銘柄を厳選する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

わが国の株式に実質的に投資を行うと同時に株価指数先物の売建てを行うことで､特定の市場に左右されることなく収益の獲得をめざす(絶対収益の追求)｡株価変動を抑えて､配当等による安定的な収益の積上げをめざす｡株式の投資にあたっては､配当利回りに着目し､銘柄を選定する｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

いちよし日本中小型株ファンド(適格機関投資家専用)、インベスコ グローバル中小型株式ファンド(適格機関投資家限定)への投資を通じて、主として、日本を含む世界各国の中小型株式を実質的な投資対象とする。実質的な投資割合は、国内の中小型株式30%、海外の中小型株式70%を基本とする。海外株式の運用は、インベスコ・アセット・マネジメント株式会社が担当。原則、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算｡

主要投資対象は､わが国の中小型株｡中小型株は､わが国の株式市場全体の時価総額のうち､下位3分の1を構成する銘柄とする｡ただし､より大きな時価総額を持つ企業や､新規公開銘柄等へ投資を行うこともある｡独自のバリュー投資の運用哲学に基づき､株価が企業価値に対して割安に評価されている銘柄へ集中投資を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

「米国ハイイールド社債エンハンスト戦略」(「米国のハイイールド社債」への投資と「為替リスクコントロール戦略」の2つを組み合わせた戦略)のパフォーマンスを享受することで、インカムゲインの確保と信託財産の成長を目指す。中長期的な観点から、複利効果による資産の成長を目指すために分配を抑える。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

主要投資対象は､世界各国のREIT(不動産投資信託証券)｡REITの実質組入比率は､原則として高位を維持することを基本とする｡REITへの投資にあたっては､各銘柄ごとの利回り水準､市況動向､流動性等を勘案しながら､収益性･成長性などの調査や割安分析などにより投資銘柄を選別する｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月23日決算｡

S&P500採用銘柄の中から、経営陣が株主のための価値創造に邁進している企業かつ、「本源的価値」を下回る価格で取引されていると判断する企業の株式等を選定し、50銘柄程度に厳選投資する。S&P500(配当込み、円換算ベース)をベンチマークとし、これを中長期的に上回る投資成果をめざす。外貨建資産については、原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

先進国(日本を含む)の国債､政府機関債､社債等のうち､投資適格債券に投資を行う｡投資適格債券への投資は､ブラックロック･グループが運用する上場投資信託証券(ETF)を通じて行う｡ETF等への投資にかかる運用の指図に関する権限の一部をブラックロック･グループの各拠点に委託する｡実質外貨建資産ついては､為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

日本を含む世界の3資産に債券70%､株式15%､REIT15%の割合で分散投資｡定期的に組入れファンドのモニターを行い､主にファンド全体の利回り水準､リスク･リターン特性､通貨分散､セクター分散などを考慮して組入比率の調整を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は、オーストラリアの金融商品取引所に上場している(上場予定を含む)不動産投資信託証券(リート)。S&P豪州REITインデックス(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)をベンチマークとし、中長期的にこれを上回る投資成果をめざす。原則として、為替ヘッジを行わない。毎月20日決算。

日本を除くアジア･オセアニア各国・地域の好配当の株式、不動産投資信託(リート)等に投資する｡銘柄選定に当たっては､成長性･財務健全性等を勘案して厳選し､リート等については､安定的な配当が見込める銘柄を中心に組み入れる｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

世界主要国のうち､信用力が高く､相対的に利回りが高い国の債券に投資｡その判断基準は､FTSE世界国債インデックスにおける各国の最終利回りとする｡投資対象とする債券の種類は､各国の国債､政府保証債のほか､オーストラリアの州政府債及び各国通貨建ての国際機関債｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､国内外の取引所上場株式および店頭登録株式(上場予定および店頭登録予定株式を含む)｡日本および海外の株式のなかから選んだ｢剛･柔･善｣企業への規律ある集中投資によって､“階段型”の基準価額上昇を目指す｡原則として為替ヘッジを行わないが､市況動向によっては一時的に為替ヘッジを行うことがある｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本の公社債を主要投資対象とし､NOMURA‐BPI総合(NOMURA-ボンド･パフォーマンス･インデックス総合)の動きに連動する投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託証券(REIT)に投資し､投資信託財産の着実な成長と安定収益の確保を目指す｡投資銘柄の選定にあたっては､財務分析､収益性分析､流動性･価格分析に着目し､ポートフォリオを構築｡ベンチマークは東証REIT指数(配当込み)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

日本を除く世界各国の株式等を主要投資対象とする。運用にあたっては、成長性が高いと判断される企業の株式を中心に投資する。各国の投資比率については、各国の政治・経済動向の変化や市況動向に基づく相対的魅力度、流動性、市場規模等を勘案しつつ、ポートフォリオを構築する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。 ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主として米国のテクノロジー関連企業の株式に投資を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、ファンダメンタルズ分析を用いたボトムアップリサーチに基づき銘柄を選定する。また、環境や社会要因についてプラスの特性を持ち、良好なガバナンスを行うと評価する企業に投資を行うために、独自のESGスコアリング手法や外部データを活用する。原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式40%､国内債券25%､外国株式30%､外国債券5%を基本配分比率として分散投資を行い､長期的な信託財産の成長を目指す｡実質組入外貨建資産の為替変動リスクに対しては原則為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は世界各国(新興国を含む)の株式(DR(預託証書)を含む)。組入銘柄の選定にあたっては、個別企業の調査・分析等に基づいたボトムアップアプローチにより、企業の質(高い投下資本利益率、財務健全性、経営陣の経営能力および高いブランド力や強固な販売網等の無形資産に基づく競争優位性等)、ESGの観点等を勘案し、持続的な利益成長が期待できる銘柄を選定する。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

投資信託証券への投資を通じて、世界の株式および債券等に分散投資を行う。資産配分比率が概ね株式50%、債券50%の比率となるように、各投資対象ファンドの基本配分比率を調整する。投資対象ファンドは、各投資対象ファンドに係る定性・定量評価等により見直しを行なうことがある。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界の主要国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース)に採用されている国の国債等に投資し､同インデックスと連動する投資成果を目標として運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

世界各国の株式(DRおよびカントリーファンドを含む｡)を主要投資対象とし､信託財産の長期的な成長を図ることを目的として､積極的な運用を行う｡グローバルな収益機会を最大限に追求するため､MSCI コクサイ・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)に連動した投資成果を目指す｡株式の組入比率は､高水準を維持｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

日本を含む世界各国(エマージング国を除く)の株式の中から､グローバル比較で見た割安銘柄に分散投資｡銘柄選択にあたっては､ファンダメンタルズ分析と株価の適正水準評価等に基づくボトムアップ･アプローチにより行う｡原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークはMSCIワールド・インデックス(税引後配当込み、円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月23日決算｡

日本を含む世界各国の不動産投資信託を主要投資対象とし､安定的かつ相対的に高い配当収益の確保を目指すため､賃貸事業収入比率の高い銘柄を中心に分散投資を行う｡ポートフォリオ全体の平均賃貸事業収入比率の目標は75%以上｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡