主に､ベトナムの株式60%､ASEAN地域の債券40%の割合で分散投資｡ASEAN地域の債券への投資にあたっては､主として各国の自国通貨建および米ドル､ユーロなど外貨建の国債､地方債､国営企業債､社債等に投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､高格付資源国の公社債｡国債を中心に信用力の高いAA格以上の格付を取得している流動性の高い銘柄に投資｡市場･経済規模､市場動向等を勘案し､カナダ40%､オーストラリア40%､ニュージーランド10%､ノルウェー10%を基本国別投資比率とする(基本国別投資比率は今後変更されることがある)｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､ブラジルの国債及びレアル建の国際機関債等｡ユーロ市場で発行される米ドル/ユーロ建のブラジル国債等に投資する場合には､レアル建債券に投資する場合と同等の経済効果を目指すための為替予約取引を行い､インカム･ゲインの獲得と信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､世界各国の上場不動産投資信託｡ポートフォリオの構築は､トップダウンで国や地域､セクター配分などを決定し､ボトムアップで個別銘柄を選定する､2つのアプローチの融合によって行い､安定した配当利回りの確保と値上がり益の獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

限定追加型ファンド。主として、ソフトバンクグループの企業(ソフトバンクグループ株式会社ならびに同社の国内外の連結子会社および持分法適用関連会社)が発行する債券に投資を行う。債券(劣後債を含む)への投資にあたっては、発行体の信用状況、当該債券の残存年限や利回り水準等を考慮し、銘柄選定を行うことを基本とする。6月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本の公社債を実質的な主要投資対象とする。NOMURA-BPI総合指数をベンチマークとし、中長期的に安定してベンチマークを上回ることを目指す。運用スタイルの異なる複数の運用会社を組み合わせた「マルチ･マネージャー運用」を行う。運用会社や目標配分割合の変更は、原則として随時行う。ファミリーファンド方式で運用｡8月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡国内債券57%､国内株式20%､外国債券10%､外国株式10%､および短期金融商品3%の比率で配分した基本ポートフォリオのもと､個別資産毎におけるアクティブ運用を行い､超過収益の積み上げをはかる｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

世界中のさまざまな資産(株式･債券など)､国･地域､セクターなどから､投資魅力度が高いと判断される資産を発掘､分散投資をすることで､株式投資より低いリスクで､競争力のあるリターンの獲得を目指す｡外貨建資産については､原則として米ドル売り/円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主として、今後値上がりが期待できる国内の新興企業(優れた経営者のもとで新しいビジネスモデルや経営戦略を果断に実行し付加価値の高い新商品を積極的に市場に投入するなどして、企業価値を増大させている(または今後の増大が期待できる)と委託会社が考える企業)に投資することにより、積極的な運用を行う。トップダウンアプローチも活用し、相場局面を考慮した業種・銘柄選択とその投資比率の決定を行う。9月決算。

主要投資対象は､米ドル建てハイイールド債｡マークイットiBoxx米ドル建てリキッド･ハイイールド･キャップト指数(円換算ベース)に連動する運用成果を目指す｡対象指数の選定および変更は､委託会社の判断により決定する｡ハイイールド債を主要投資対象とする上場投資信託証券(ブラックロック･グループが運用するETF等)へ投資を行う場合がある｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主としてシンガポール証券取引所に上場されているリート(不動産投資信託証券)等を主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目指す。中長期的な観点から、複利効果による資産の成長を目指すために分配を抑える。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主要投資対象は､わが国の株式｡経営者のリーダーシップ､企業戦略の適切さ､マーケット支配力･競争力､産業の循環､産業構造の変化等の定性的な要素を踏まえ､中長期的に見て高い利益成長が期待できる銘柄や業績の大幅な改善が見込める銘柄を選択し､株価の妥当性をチェックした上で組入れを図る｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主として、世界各国(日本、新興国を含む)の株式に投資する。各個別銘柄のファンダメンタルズやバリュエーションを分析し、銘柄分散やセクター分散の効果を追求して、ポートフォリオを構築する。実質外貨建資産について、原則として、対円での為替ヘッジ(主要国通貨による代替ヘッジを含む)を行うことにより、為替変動リスクの低減を図ることを基本とする。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

投資一任口座専用ファンド｡取引所に上場されている新興国の株式(DR(預託証券)を含む)を主要投資対象とし､MSCIエマージング･マーケット･インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果を目標として運用｡主要投資対象の組入比率は､原則として高位を維持｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

米国の株式等の中から、委託会社の調査に基づき、配当王と分類する企業(原則として選定時に50年以上連続で毎年1株当たりの配当総額が増加している企業)の株式等を選定し投資候補銘柄とする。流動性や財務健全性を考慮し、ポートフォリオを構築し、ポートフォリオに対する各銘柄(ETFを除く)の組入比率は均等とすることを目標とする。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主として、日本を含む世界の株式、債券、不動産投資信託証券(REIT)、マスター・リミテッド・パートナーシップ(MLP)、貸付債権(バンクローン)及びその他様々な資産クラスを投資対象とする日本を含む世界各国の金融商品取引所等の上場投資信託証券に分散投資する。各資産クラスのETFは流動性及び時価総額等を勘案し選定する。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

主要投資対象は､日本を除く世界主要国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)に採用されている国の国債等に分散投資を行い､同インデックスと連動する投資成果を目標として運用｡公社債等の実質投資割合は､原則として高位を保つ｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主に日本を含む世界のロボティクス関連企業(製造､輸送､医療･サービス等の各分野において､人の代替や効率化に貢献するロボット関連技術､部品､人工知能等に携わる企業)の株式に投資｡特定の銘柄､国や通貨に集中せず分散投資を基本としリスク分散を図る｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

日本を含む世界の株式、債券、REIT、並びに金に分散投資する。「経済環境」および「金融環境」に関する経済指標等を用いて、市場の緊張度合いを測り、これに応じて「リターン獲得ポートフォリオ」及び「リスク抑制ポートフォリオ」への投資割合を変更する。原則として対円での為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を目指す。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

BBB-格相当以上の日本の短期公社債を主要投資対象とし､デュレーション調整戦略､イールド･カーブ調整戦略､セクター･アロケーション戦略､クレジット戦略および銘柄選択等により､ベンチマークに対する超過収益の獲得をめざす｡ベンチマークはNOMURA-BPI総合短期｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

インド･ルピー建ての債券等に投資することにより､利息収入を中心とした収益の確保をめざす｡投資対象の債券は､国債､社債､政府機関債､国際機関債等とする｡リライアンス･キャピタル･アセット･マネジメントからインド債券市場に関する調査･分析等の助言を受け､ファンドの運用に活用する｡原則､対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主に環境または社会志向等の持続可能な投資テーマに積極的に取り組んでいると考えられる、日本を含む世界各国の様々な発行体の債券等に投資する。ポートフォリオの平均格付は投資適格(BBB-格以上)とする。実質的な組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、7月決算。

米国の株式を主要投資対象とし、NASDAQ100指数(配当込み、委託会社円換算ベース)と連動する投資成果を目指して運用を行う。指数との連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が投資信託財産の純資産総額を超える場合がある。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

米国の金融商品取引所等に上場している株式に投資し、Russell 1000(R) Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券（リート）に実質的に投資する。信託期間を3つの期間（資産育成期＝2025年決算日まで、資産形成期＝2045年決算日まで、資産安定期＝2045年決算日翌日以降）に分け、それぞれの期間に応じて、基準価額の目標変動リスクを変更（2%から6%程度）しつつ、安定的な基準価額の上昇をめざす。一部、円に対する為替ヘッジを行うことがある。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算。

主要投資対象は､中国･香港の株式｡香港H株､香港レッドチップ､上海及び深センB株､及び米国､シンガポール市場等の中国資本の企業または本社が中国本土にある企業の株式を中心に投資｡中国の経済成長を捉え成長が見込める企業の中から､ファンダメンタルズを重視し､投資魅力のある銘柄を選定｡原則として為替ヘッジを行わない｡1､7月決算｡

わが国の上場企業を対象に、マクロ経済動向等のトップダウン分析および同業他社比較等のボトムアップ分析の両面から企業の本源的価値を算出し、本源的な価値と市場価格との乖離が著しい銘柄を厳選して集中投資を行う。徹底的なリサーチとリスク管理、投資先企業へのエンゲージメントを通して、受益者へのリターンの提供を目指す。株式会社Kaihouより投資助言を受ける。9月決算。

主として世界のハイイールド債券に投資する。運用にあたっては、個別債券の発行体に対する徹底したクレジット分析を行う。また、クレジット分析に加えて、ESGに着目した発行体分析も活用する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

主として日本を含む世界の株式等の中から、「がんとたたかう企業(がん関連企業)」(がんの治療・診断・研究等に関連する企業)の株式等を投資対象とする。運用にあたっては、財務状況、ビジネスの成長性、競争の優位性等を分析し、銘柄を選定する。ポートフォリオの構築にあたっては、株価水準、銘柄分散、リスク等を勘案する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2月決算。

限定追加型ファンド。先進国の企業が発行する米ドル、ユーロおよび英ポンド建ての転換社債等に投資を行う。転換社債への投資にあたっては、セクター配分・地域配分、割安度を重視したスクリーニング、発行企業の財務状況、成長性等の観点によるファンダメンタルズ分析等を考慮し、相対的に利回りが高く、投資魅力度が高いと判断する銘柄に投資する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日経平均株価に採用されている銘柄を主要投資対象とし､日経平均株価(日経225)(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す｡原則として､日経平均株価採用銘柄のうち200銘柄以上に投資する｡株式の組入比率は､できるだけ高位を保つ｡運用の効率化を図るため､株価指数先物等を利用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

国内の金融商品取引所に上場されている株式に投資する。定性情報および定量データにより割安と判断される銘柄から、割安理由(課題)が推定可能な銘柄を抽出し、主として事業構造改革により割安理由(課題)が払拭され企業価値の改善が見込まれる銘柄へ投資する。エンゲージメント(対話)を通じて投資先企業と課題認識を共有し、割安理由の払拭(課題解決)に向けた企業の取り組みを後押しする。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主として国内外の金融商品取引所に上場する(上場予定を含む)フィンテック関連企業の株式に実質的に投資する。Solactive FinTech Index(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。 ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

日本を含む世界の「フードテック」(食(Food)とテクノロジー(Technology)を組み合わせた造語。食と日々進歩するテクノロジーを融合させ、イノベーションを起こす新たなビジネス領域を意味する)関連株式に投資する。テーマ関連事業の売上高やテーマ関連事業売上高の総売上高に占める比率の見通し等を勘案し、10から20銘柄程度を組入銘柄として選定する。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

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主として「インデックス東証株式マザーファンド」への投資を通じて、わが国の株式に投資を行い、TOPIX(東証株価指数)配当込みの動きに連動する投資成果をめざす。投資対象銘柄の中から、原則として200銘柄以上に分散投資を行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､アジア･オセアニア地域の債券｡各投資信託証券の組入比率は､投資対象ファンドの収益性､投資対象国の債券市場の利回り水準と流動性､金利および為替動向等を勘案して決定し､安定した収益の確保と投資信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､日本を含む先進国の高配当利回り株式｡独自の定量モデルを活用し､地域､業種､銘柄分散等によって､リスク対比インカム収益が高いポートフォリオを構築する｡株式市場全体の価格変動による影響を極力排除し､インカム(配当金)を中心に安定的な収益の獲得をめざす｡対円での為替ヘッジを行うことを基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主としてわが国を含む世界の不動産関連債券(モーゲージ証券全般)に投資する。また、その他の債券等(公社債、モーゲージ証券以外の証券化商品及び貸付債権並びにデリバティブ取引等を含む)にも投資する。ファンドの運用にあたっては、ピムコジャパンリミテッドに外国投資信託証券への運用の指図に関する権限を委託する。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

S&P500指数の構成銘柄のうち、大多数の企業が研究開発への支出額を公表している産業グループに属する銘柄を主要投資対象とし、U.S. Innovation Indexの動きを概ね捉える投資成果を目指してポートフォリオを構築する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月運用。