実質的に日本の株式に投資し、日経平均トータルリターン・インデックスの動きに連動する投資成果を目指した運用を行う。原則、完全法(指数を構成するすべての銘柄について、その時価構成比率に合わせて保有し、ポートフォリオを構築する方法)により組入銘柄・株数を決定。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､MSCI EM ラテンアメリカ10/40インデックスの構成国の株式｡トップダウンによる国別の投資配分とボトムアップによる個別企業への投資判断の2つの観点から､規律あるリスク管理のもと運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCI EM ラテンアメリカ10/40インデックス(配当込み、円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

日本株式を主要投資対象とし､ベンチマークである日経平均トータルリターン・インデックスの動きに連動する投資成果を目指す｡｢バーラ日本株式モデル｣に従って、原則として200銘柄以上で運用しながら日経平均トータルリターン・インデックスとの高い連動性の実現に努める｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の取引所に上場されている株式｡東京証券取引所に上場されている銘柄に分散投資を行い､東証株価指数(TOPIX)(配当込み)の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡株式への組入比率は､原則として､100%に近い状態を維持する｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主としてマザーファンドへの投資を通じて、各資産クラスの代表的な指数(インデックス)に連動した投資成果をめざして運用を行い、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託(リート)に投資する。株式･リートの組み入れ比率を高め、積極的な運用を行う。先進国株式(除く日本)については各ファンドにおいてその全部または一部の為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

投資対象ファンドへの投資を通じて、内外の債券、株式等(リートを含む場合がある)に投資を行い、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす。投資対象ファンドの選定については、運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)等を勘案して決定する。資産配分比率は概ね国内株式30%、国内債券20%、海外株式35%、海外債券15%。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

主要投資対象ファンドは、イノベーション企業(人々の生活を変革する製品、アイデア、サービス、技術、ビジネスモデル等を有すると考えられる企業)の中から持続的な成長性が期待できる企業の株式に投資を行う。決算日の前営業日の基準価額(1万口当たり。既払分配金加算せず)の水準に応じて、所定の金額の分配を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月7日決算。

東京証券取引所に上場(コード:2013)｡配当水準が比較的高位の米国株式で構成されるMorningstar配当利回りフォーカス指数(税引後配当込み、国内投信用、円建て)ETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2、5、8、11月決算。基準価額は1,000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2247)｡米国を代表する株価指数である「S&P500指数」を円換算した「S&P500指数(配当込み、円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算｡基準価額は100口当たり。

世界各国の株式､債券等を主な投資対象とする｡キャピタル･グループのグローバルな調査力･運用力を活用｡複数のポートフォリオ･マネジャーが運用に携わることによって､投資対象やアイデアの分散を図り､安定的かつ継続的な運用成果の獲得を目指す｡原則として､主要通貨売り円買いの為替取引により､対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､ 世界各国の株式｡ボトムアップ方式により個別銘柄の調査を行い､PBR等の伝統的なバリュエーション分析のほか､フリーキャッシュフロー等､様々な分析を加え､財務内容を徹底的に分析し､著しく割安で魅力的であると判断した銘柄でポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月5日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡世界各国の企業の株式を主要投資対象とする。期待リターンの高い銘柄を特定して投資を行うために、サイズや収益性、バリューといった特性に着目をして銘柄の選定を行う。銘柄選定にあたっては、企業の純資産や営業キャッシュフロー、株価等の財務および市場データを活用する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

日本を含む先進国および新興国の金融商品取引所に上場または店頭登録されている日本を含む世界の株式に投資し、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主として日本を含む世界各国の債券、株式に分散して投資し、長期的な市場見通しに基づき基本となる資産配分を決定し、構築された基本資産配分に対し、グローバルの景気サイクルや各アセットクラスの収益などの様々な要素を考慮し、当該基本資産配分の比率を機動的に随時調整する。原則として、為替の適時ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主として米国の株式の中で、成長性が高いと判断される企業を中心に投資を行う。米国以外の企業にも投資する場合がある。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づくボトム・アップ・アプローチを重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、委託会社およびその関連会社のアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算。

主要投資対象は､米国の銀行･金融機関の株式｡資本構成､資産の質､経営陣の能力､収益率､流動性および金利感応度などを精査し､中長期的に持続的な成長が見込めると判断される株式に投資する｡マザーファンドの運用は､マニュライフ･アセット･マネジメント(US)LLCが担当する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2258)｡米ドル建てハイイールド社債を実質的な主要投資対象とし、連動対象指数である「ICE BofA USハイ・イールド・コンストレインド・インデックス(国内投信用、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。1、4、7、10月決算。基準価額は1,000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1632)｡TOPIX-17 金融(除く銀行)(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

新興国・地域の市場(エマージング市場)の中から、急速な経済発展における成長機会を捉えられる有望な企業の株式に投資する。トップダウンの市場分析とボトムアップの企業のファンダメンタル分析に基づき、投資魅力のある銘柄に投資する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く先進各国の株式｡運用スタイルの異なる複数の運用会社を組み合わせた｢マルチ･マネージャー運用｣を行い､ベンチマークであるMSCI KOKUSAI(配当込み)を中長期的に安定して上回ることを目指す｡必要に応じて運用会社や目標配分割合の変更を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、新興国の米ドル建ての公社債に投資を行う。効率的な運用を目的として、上場投資信託証券にも投資することがある。インベスコ新興国債券インデックス(円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。実質外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

株式(国内外の株式)､債券(世界の債券)､代替手法(絶対収益の獲得を目指す)､代替資産(不動産や商品など)の4つの投資対象資産から定性､定量評価を勘案して投資ファンドを選定｡各資産25%程度ずつ分散投資を行い､インカムゲインの獲得と中長期的な信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

日本を除く先進国に､新興国を加えた幅広い地域の株式に分散投資を行い､信託財産の高い成長を求める｡基本投資比率は先進国80%､新興国20%｡株式の実質組入比率は原則として高位｡実質組入外貨建資産について､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界主要国の株式｡原則としてMSCIコクサイ･インデックス(円ベース)を構成している国の株式に投資を行い､同指数に連動する投資成果を目標として運用｡株式の組入比率は､原則として､100%に近い状態を維持｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として日本を除く全世界の株式に投資し、MSCIオール・カントリー・ワールド(除く日本)インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

世界各国(新興国を含む)の債券等(国債､政府機関債､社債､モーゲージ証券､資産担保証券､ハイ･イールド債券､企業向け貸付債権(バンクローン)等)および派生商品等を実質的な主要投資対象とする｡運用にあたっては､「ピムコジャパンリミテッド」に､運用の指図に関する権限の一部を委託する｡原則として対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､欧州通貨建ての公社債｡ポートフォリオの平均格付は､原則としてA格相当以上に維持することを目指す｡指定投資信託証券の選定､追加または入れ替えについては､投資助言会社からの助言を受ける｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として､マザーファンド受益証券への投資を通じ､東証株価指数(TOPIX､配当込み)に採用されている国内の株式に投資し､東証株価指数(TOPIX､配当込み)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡運用の効率化をはかるため､国内株式の指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)または国内株式を対象とした株価指数先物取引を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座資産運用ファンド｡主として投資信託への投資を通じて日本の公社債等に投資する。投資対象とする投資信託は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えを行う。投資対象とする投資信託の選定にあたっては、SMBCグローバル・インベストメント&コンサルティング社からの助言を活用する。原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

主としてETF(上場投資信託)への投資を通じ､先進国(日本を除く)の株式へ実質的に投資する｡FTSE Kaigai(カイガイ)･インデックス(円換算ベース)を参考指標とし､基本投資割合は､米国大型株式75%､欧州大型株式20%､アジア･太平洋地域(日本を除く)大型株式5%とする｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2629)｡グレーターベイエリア(粤港澳大湾区/GBA)と言われる、香港・マカオ・中国の広東省の3地域に本拠地を有する代表的な企業100社を構成銘柄とした株価指数である「GBAイノベーション100インデックス(配当込み)」を円換算した値に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。原則として、為替ヘッジは行わない。2月決算｡基準価額は10口当たり。

日本を含む世界各国の株式に投資を行う｡株式への投資にあたっては､日常生活に不可欠な｢情報･身体･移動等の安全｣を支える製品･サービスを提供する｢セキュリティ関連企業｣の中から､個別企業の製品･サービスや経営陣の質､利益成長性等の分析を行い､投資銘柄を選定する｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している株式に投資し、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果を目指す。株式への投資にあたっては、財務情報及び非財務情報(オルタナティブデータ)を活用した計量分析により投資銘柄を決定する。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主としてわが国の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行う。企業の長期的な成長力と株価の割安度に着目し、企業の本源的価値を見極める運用を目指す。個別銘柄選択にあたっては、日本および世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

世界(新興国を含む)の幅広い種類の公社債等を実質的な主要投資対象とし､利子収益の確保および長期的な値上がり益の獲得をめざす｡経済環境等に応じ､ピムコ社の判断において各債券への投資比率を機動的に変更する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主としてマザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券(リート)に投資する。信託財産の成長を図ることを目的として、運用を行う。各資産への投資比率を決定するにあたり、みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社から投資助言を受ける。実質組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

日本を含む世界各国の株式等を主要投資対象とし、「電力」に関連する優れた技術やビジネスモデルを有する企業の株式を主な投資対象とする。徹底した調査・分析を通じて、株価の上昇が期待される銘柄を厳選する。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

世界の様々な債券(デリバティブを含む)などに市場動向などを踏まえ機動的に投資を行うことで、安定的な収益の確保と信託財産の着実な成長を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

日本を含む世界各国の株式、債券、不動産投資信託証券(リート)、コモディティおよびオルタナティブ資産に投資を行う。安定性を重視してあらかじめ設定した目標リスク水準(年率標準偏差6.0%程度)に応じて各資産の資産配分比率を決定し、この比率に基づき、指定投資信託証券の中から選定した投資信託証券に投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

投資一任口座専用ファンド｡わが国の株式のうち日経平均株価に採用された銘柄を主要投資対象とし､投資成果を日経平均トータルリターン・インデックスの動きに連動する投資成果をめざして運用を行う｡同指数への連動性を随時チェックし､必要があればポートフォリオのリバランスを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡