確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内､先進国および新興国の公社債および株式(DR(預託証券)を含む)｡基本資産配分比率は､株式50%､債券50%とする｡基本組入比率は､地域別のGDP(国内総生産)総額の比率を参考に決定し､原則として年1回見直しを行う場合がある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､米国の株式｡主として米国において取引されている次世代の米国経済の主役となり得ると委託会社が判断した企業の株式に投資を行う｡ダウ･ジョーンズ工業株価平均(ダウ工業株30種)における構成銘柄を参考にポートフォリオの構築を行い､30銘柄程度に投資する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主要投資対象は､米国のNasdaq上場株式｡成長性､収益性､安定性等を総合的に勘案して選択した銘柄に投資｡スクリーニングおよび定性分析で買付候補銘柄を絞り込み､リスク分析や業種分散を考慮してポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､Nasdaq総合指数(税引前配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主として相対的に高い利回りが期待できる、日本企業が発行する円建てのハイブリッド債券に投資する。ハイブリッド債券の組入れ比率は原則として高位を維持する。ハイブリッド債券の格付けは取得時においてBBB格相当以上とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

米国の株式の中で、企業の本質的価値に比較して過小評価されていると判断される株式を中心に投資を行う。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、ティー・ロウ・プライスのアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を含む世界各国の株式･債券を主要投資対象とし､リスク軽減に努めつつ中長期的に着実な成長を図る｡国内債券17%､外国債券5%､国内株式50%､外国株式25%､短期金融資産3%の比率配分として基準ポートフォリオを構築｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主として成長の可能性の高いと判断される米国株式に投資を行い､信託財産の成長を図る｡運用にあたっては､企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本｡実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークはS&P500株価指数(配当金込み､円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

わが国の株式を主要投資対象とし、信託財産の成長を目標に積極的な運用を行う。株式への投資にあたっては、流動性があり、株価水準が低位である銘柄を対象として、財務リスク分析等による選別を行い、実績PBR・予想PER等の観点から割安な銘柄を選定し、組入銘柄を決定する。時価総額等を勘案して投資比率を算出し、ポートフォリオを構築する。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界各国の株式(預託証書を含む)に投資し､投資成果をベンチマークであるMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざす｡リスクモデルを用い､様々な制約条件下で指数に最も連動すると推定されるポートフォリオを構築｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

新興国を含む世界各国の企業の株式を主要取引対象とし、信託財産の長期的な成長を目標に運用を行うことを基本とする。株式への投資にあたっては、競争優位性、構造的変化のインパクト、経営陣の質、財務規律などに着目する。原則として対円での為替ヘッジを目的とした為替取引を行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2080)｡PBRが1倍未満である銘柄のなかから、利益水準や財務状況、取引所における流動性等を委託会社独自の観点から総合的に勘案し、投資銘柄を選定することにより、投資信託財産の成長を目指して運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。9月決算。基準価額は1口当たり。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､外国の公社債｡運用の効率化を図るため､債券先物取引等や外国為替予約取引等を利用することがある｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース) に連動する投資成果を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式30%､外国株式20%､国内債券40%､外国債券10%の投資比率を基本とした分散投資によるバランス運用を行い､トータルリターンの獲得を目指す｡3ヵ月毎にリバランスを行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､国内外の投資信託証券｡一貫した｢長期投資｣という投資哲学に基づいて運用されている投資信託証券への投資を通じて､長期的な資産の成長を図る｡市場動向を勘案しながら投資比率や投資タイミングを見極め､複数の投資信託証券に分散投資してアセットアロケーションを形成｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

主として、世界(日本を含む)の資産(株式、REIT、債券)に分散投資を行う。世界の株式やREITなどの現物の組入総額と株価指数先物取引や国債先物取引の買建総額の組入合計額が、信託財産の純資産総額の3倍相当額となるように投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

国内の株価指数先物取引および国内の短期公社債を主要投資対象とする。株価指数先物取引の売建額が、原則として投資信託財産の純資産総額の3.8倍程度となるように調整し、日々の基準価額の値動きが国内の株式市場の値動きに対して概ね3.8倍程度反対となることを目指す｡6月決算。

主にテクノロジーの発展により恩恵を受ける米国企業の株式に投資する。「よりよい投資収益は、長期にわたって成長性の高い事業へ投資することにより獲得される」との投資哲学のもと、個別銘柄の分析を重視したボトムアップ手法により銘柄選択を行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

わが国の株式を主要投資対象とする。株式への実質的な投資にあたっては、わが国の金融商品取引所に上場している株式の中から、資産・利益等に比較して株価が割安と判断され、今後の株価上昇が期待できる銘柄の中から割安修正のきっかけまでの期間を考慮して厳選し、投資を行うことを基本とする。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

投資一任口座専用ファンド｡外国の公社債に投資し、FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ヘッジ・円ベース）に連動する投資成果をあげることを目指して運用を行う。ファンドの通貨別構成比率を同インデックスに近づけ、リスクモデルを用い債券価格変動への連動をめざしてポートフォリを構築する。保有外貨建資産については、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

日本を含む世界の次世代通信関連企業の株式に投資する。「次世代通信関連企業」とは、通信技術の発展によって業績面で恩恵を受けることが期待される企業をいう。主要投資対象ファンドにおける投資銘柄は、次世代通信関連企業の中から、ファンダメンタルズ分析を通じて、成長性や株価の割安度を検証したうえで選定する。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1366)｡指数の変動率が､日経平均株価の前日比変動率(%)の-2倍となるように計算された､日経平均ダブルインバース･インデックスに連動するETF(上場投資信託)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡基準価額は10口当たり｡

南アフリカ､オーストラリア､カナダ､アメリカ等の金鉱企業の株式を中心にその他鉱業株式を主要投資対象として､積極的な運用を行う｡各企業の金埋蔵量､産金コスト等を推計･分析し､割安と考えられる銘柄に厳選投資する｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1568)｡主要投資対象は､公社債｡TOPIXレバレッジ（2倍）指数を対象指標とし、株価指数先物取引などのデリバティブ取引を利用することにより、基準価額の変動率を対象指標の変動率に一致させることを目指す。2月決算｡基準価額は1口当たり。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の株式｡東京証券取引所上場株式に分散投資を行い､TOPIX(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡株式の実質投資割合は原則として高位(90%以上)｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

日本を含む世界各国のブロックチェーン関連株式を主要投資対象とする。コインシェアーズ・ブロックチェーン・グローバル・エクイティ・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。決算日の前営業日の基準価額に応じて、原則として所定の金額の分配を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月10日決算。

主要投資対象は日本の上場株式｡景気変動の影響を受けにくく､持続的な成長が期待できる企業に対し､選択的に集中投資することでリターンを追求する｡500銘柄程度の投資ユニバースから､ボトム･アップ手法により確信度の高い25から40銘柄程度に厳選してポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1595)｡配当込み東証REIT指数に採用されている銘柄の不動産投資信託証券を主要投資対象とし､投資信託財産の一口当たりの純資産額の変動率を同指数の変動率に一致させることを目的として運用｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､4､7､10月決算｡基準価額は100口当たり｡

東京証券取引所に上場(コード:2622)｡米ドル建て新興国国債を主要投資対象とし、「J.P.モルガン・エマージング・マーケッツ・ボンド・インデックス・グローバル・コア・インデックス 国内投信用(円建て、円ヘッジ) 」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当り。

主要投資対象は､国内外の上場株式｡長期的な経済循環や経済構造の変化､経済の発展段階等を総合的に勘案して選ばれた国内外の株式市場のなかで､長期的な産業のトレンドを勘案しつつ､定性･定量の両方面から徹底的な調査･分析を行い､その時点での市場価値が割安と考えられる銘柄に長期的に選別投資し､信託財産の長期的な成長を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託受益証券および不動産投資法人の投資証券｡投資成果を｢東証REIT指数｣(配当込み)に可能な限り連動させるため､組入銘柄を同指数構成銘柄とし､組入比率は高位に保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

世界各国の株式(エマージング・マーケットも含む)の中で、成長性が高いと判断される企業の株式を中心に投資を行う。 銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、委託会社およびその関連会社のアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として日本を含む世界の不動産投資信託証券および商品(コモディティ)等のオルタナティブ資産に実質的な投資を行う。投資対象とする投資信託証券については、定性・定量評価等により適宜見直しを行う。また、各投資信託証券の組入比率は適宜見直しを行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡2月決算。

主要投資対象は､国内の債券･株式･不動産投資信託(REIT)｡3つの円資産に分散投資をすることにより､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指す｡各資産への配分比率は､日本債券70％､日本株式15％､日本REIT15％を基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月23日決算｡

主としてインドの金融商品取引所上場および店頭登録の小型株式へ投資する。銘柄選択にあたっては、アナリストによる徹底した個別企業のファンダメンタルズ分析に基づいた銘柄選択により、アルファの創出を目指す。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

日本の株価指数先物取引及び日本の短期公社債を主要投資対象とする。株価指数先物取引を積極的に活用し、日々の基準価額の値動きが日本の株式市場全体の値動きの概ね3.8倍程度逆となる投資成果を目指して運用を行う。5月決算。

米国の株式を実質的な主要投資対象とし、S&P 500配当貴族指数(配当込み・円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。効率的な運用を行うため、上場投資信託証券(ETF)を実質的に活用する場合がある。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

主要投資対象は､日本の上場株式｡国内株式市場への投資と同時に､円売り･米ドル買いの為替取引を行い､米ドルへの投資効果を追求する｡株式運用部分においては､独自開発の計量モデルを用い､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)との連動性を維持しながら､長期的にこれを上回る運用成果を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主要投資対象は、世界各国(新興国を含む)の株式、債券等。株式、債券、商品等に関連するデリバティブ取引、為替予約取引等を実質的な主要取引対象とすることにより、中長期的な信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。投資する外国投資法人の円建ての外国投資証券において、実質的な通貨配分にかかわらず、原則として当該クラスの純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を含む世界各国の株式･債券を主要投資対象とし､リスク軽減に努めつつ中長期的に着実な成長を図る｡国内債券42%､外国債券5%､国内株式33%､外国株式17%､短期金融資産3%の比率配分として基準ポートフォリオを構築｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主として、わが国の金融商品取引所上場株式の中から、市場感応度が高い銘柄に投資する。時価総額上位の銘柄の中から、流動性を考慮して投資ユニバースを決定する。市場感応度、企業の成長性等を勘案して、投資候補銘柄を選定する。成長の持続性や財務状況に懸念のある銘柄を除外し、時価総額等を勘案した上で各銘柄の組入比率を決定する。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。