内外の主要金融資産に分散投資を行い､基本ポートフォリオに沿った資産配分を行うことにより､長期的に安定した収益の獲得を目指す｡基本ポートフォリオは､国内債券32%､国内株式35%､外国債券10%､外国株式20%､およびコール･ローン等の短期金融商品3%の比率とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

世界中の様々な資産(株式･債券等)､国･地域､セクター等から､投資魅力度が高いと判断する資産を発掘し､多くの銘柄に分散投資することで､株式投資より低いリスクで､競争力のあるリターンの獲得を目指す｡補助的な位置付けとして､短期米ドル債ETFにも実質的に投資｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

国内債券75%､外国債券20%､短期金融資産5%を基本配分比率として分散投資を行い､信託財産の着実な成長を目指す｡それぞれの資産の時価変動に伴う各資産比率の変化については､±3%の範囲内で調整｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

投資一任口座専用ファンド。投資信託証券への投資を通じて、主として外国株式に投資を行う。投資対象とする投資信託証券については、定性・定量評価等により適宜見直しを行う。また、原則として各投資信託証券の基本投資比率は毎月見直しを行う。実質組入外貨建資産については、投資対象とする投資信託証券において為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主として日本を含む先進国の公社債に実質的に投資する｡国内債券､日本を除く先進国債券の指数を均等比率で組み合わせた合成ベンチマークに連動する投資成果をめざす｡国内債券および先進国債券への実質的な基本投資割合は､純資産総額に対してそれぞれ50%とする｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本を含む世界各国の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資を行う。資産クラス別比率は、目標リスク水準に対し期待収益率が最大となるよう決定する。また、目標リスク水準は時間の経過とともに徐々に減少することを基本とする。イボットソン社が算出するマイライフサイクル指数 1980sに連動する投資成果をめざして運用を行う。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:348A)｡「読売株価指数(読売333)」(読売新聞社が提供する株価指数。国内株式市場における全上場銘柄のうち、浮動株調整時価総額および市場流動性を考慮して選定された333銘柄により構成され、全銘柄を均等保有する「等ウェート型」にて算出する)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､利回り水準が高い日本を含む先進国の高格付ソブリン債(国債､州政府債､政府保証債､政府機関債､国際機関債など)｡原則､買付時においてAA格相当以上の長期債務格付が付与されている国のソブリン債に投資する｡原則として､純資産の70%程度に対して対円で為替ヘッジを行い､為替変動リスクの低減を目指す｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券､リートおよび短期金融資産に投資する｡基本配分比率(国内株式5%､海外株式75%､国内リート1%､海外リート9%､国内債券5%､海外債券5%)を参考にポートフォリオを構築し､2060年に近づくにしたがって長期的にリスクを減少させていく運用を行う｡為替ヘッジは原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1481)｡設備・人材投資に積極的かつ効率的に取り組んでいる企業を構成銘柄とする株価指数「JPX/S&P 設備・人材投資指数」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1､7月決算｡基準価額は10口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1578)｡わが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数「日経平均株価(日経225)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。日本株に投資する上場ETFでは初の金銭設定・金銭償還型ETF。従来の日経225連動の上場ETFに比べ、最低金額や1売買単位あたりの投資金額がより少額に設定されている。1、7月決算｡基準価額は10口当たり。

主要投資対象は､世界主要先進国の信用力の高い(A格以上)ソブリン債券(国債や政府機関債等)｡安定的な利子収入の確保と､金利･為替見通しに基づく運用戦略により､収益獲得を目指す｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(円ベース､日本を含む)｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

実質的に国内外の株式および債券に分散投資を行う。2040年(ターゲットイヤー)の10年前となる2030年に近づくにしたがい、リスク性資産(国内外の株式)の比率をゆるやかに減少させ、安定性資産(国内外の債券)の比率をゆるやかに増加させる運用をめざす。為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

実質的に国内外の株式および債券に分散投資を行う。2050年(ターゲットイヤー)の10年前となる2040年に近づくにしたがい、リスク性資産(国内外の株式)の比率をゆるやかに減少させ、安定性資産(国内外の債券)の比率をゆるやかに増加させる運用をめざす。為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1484)｡設備・人材投資に積極的かつ効率的に取り組んでいる企業を構成銘柄とする株価指数「JPX/S&P 設備･人材投資指数」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

オーストラリアのリアルアセット関連有価証券に投資する｡リアルアセットとは､使用料や賃料等のキャッシュフローを生み出すインフラ関連施設や不動産等の実物資産のこと｡運用にあたっては､配当の成長性および継続性､利益成長性､収益基盤の安定性等に着目し､ポートフォリオを構築する｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主要投資対象は､｢シェールガス｣の探査､開発､生産及びその関連業務を行う企業の株式｡銘柄選択は､米国､カナダ､メキシコ､ブラジル､アルゼンチン､日本､オーストラリア､英国､南アフリカなど主要国のエネルギー関連企業の中から行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は日本の株式｡綿密な企業調査および分析結果に基づき､割安かつ割安修正が期待される銘柄に加え､業績の改善や上方修正が期待される銘柄を選択することによって､安定的にベンチマークであるTOPIX(配当込み)を上回る投資成果を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

東京証券取引所に上場(コード：2519)。新興国債券マザーファンド受益証券および新興国の公社債を主要投資対象とし、日本円換算したJ.P.モルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラスに連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。基準価額は100口当たり。

実質的に国内外の株式および債券に分散投資を行う。2060年(ターゲットイヤー)の10年前となる2050年に近づくにしたがい、リスク性資産(国内外の株式)の比率をゆるやかに減少させ、安定性資産(国内外の債券)の比率をゆるやかに増加させる運用をめざす。為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

実質的に国内外の株式および債券に分散投資を行う。2070年(ターゲットイヤー)の10年前となる2060年に近づくにしたがい、リスク性資産(国内外の株式)の比率をゆるやかに減少させ、安定性資産(国内外の債券)の比率をゆるやかに増加させる運用をめざす。為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

日本を含む世界各国の株式および債券へ投資｡基準配分は､国内株式20%､国内債券55%､海外株式10%､海外債券10%､短期金融資産5%｡基準ポートフォリオの資産配分は､それぞれ基準配分±5%(国内債券は±10%)以内に変動幅を抑制｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

日本を含む世界のCB(転換社債)に投資する。指定投資信託証券の投資割合については、委託会社が市況動向および資金動向等を勘案して決定するものとし、原則として、シュローダー・グローバルCBファンド(少人数私募)為替ヘッジありを高位に保つことを基本とする。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

日本を含む世界各国の株式および債券へ投資｡基準配分は､国内株式40%､国内債券15%､海外株式30%､海外債券10%､短期金融資産5%｡基準ポートフォリオの資産配分は､それぞれ基準配分±5%(国内債券は±10%)以内に変動幅を抑制｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

実質的に国内株式、世界株式、米国株式、欧州株式、新興国株式、およびREIT・コモディティ関連株式、国内債券、絶対収益追求型債券、世界債券、海外長期国債、およびハイイールド債券等の各資産に分散投資を行う。ターゲット・イヤー(想定退職年)を2040年と定め、ライフステージに応じた最適な資産配分をめざす。実質組入外貨建資産については、対円で為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

実質的に国内株式、世界株式、米国株式、欧州株式、新興国株式、およびREIT・コモディティ関連株式、国内債券、絶対収益追求型債券、世界債券、海外長期国債、およびハイイールド債券等の各資産に分散投資を行う。ターゲット・イヤー(想定退職年)を2055年と定め、ライフステージに応じた最適な資産配分をめざす。実質組入外貨建資産については、対円で為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

日本を除く先進国の株式等に実質的に投資することにより、MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、委託会社円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､新成長国が発行した米国ドル建て/ユーロ建て､および現地通貨建ての国債等｡新成長国の分散を図り､カントリーリスクをコントロール｡また､米国ドル建て/ユーロ建て債と現地通貨建て債の利回り格差､および現地通貨の信頼性等を独自の手法で分析し､国別､通貨別アロケーションを決定｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主として日本を除く世界主要国のA-またはA3格相当以上の国債に投資し､安定的なインカム収入の確保を目指す｡環太平洋圏通貨50%､欧州圏通貨50%を基本構成比率とし､各国の金利水準および為替水準等を勘案したうえでポートフォリオを構築｡外貨建資産については､為替ヘッジを行わない｡奇数月ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主として､ボラティリティ関連指数に連動する投資商品(ボラティリティ関連資産)への実質的な投資を行い､投資信託財産の成長を目指す｡また､投資信託財産の一部を､米国短期国債を主な投資対象とする上場投資信託証券(ETF)に投資する｡外貨建資産は､80％程度以上を基本として対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は､日本を除くアジア諸国･地域の金融商品取引所に上場しているリート(不動産投資信託証券)｡リートの比較的高い分配金収入を安定的に獲得しつつ､中長期的な信託財産の成長を目指す｡日興アセットマネジメント アジア リミテッドが運用を行う｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月14日決算｡

主要投資対象は､日本を除くアジア諸国･地域の金融商品取引所に上場しているリート(不動産投信)｡市場環境などを考慮して､アジア諸国･地域の不動産関連株式への投資を行う場合もある｡リートの比較的高い分配金収入を安定的に獲得しつつ､中長期的な信託財産の成長をめざす｡原則として対円での為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月14日決算｡

中国のエネルギーシフト関連企業(中国に主たる拠点を有している、中国国内の株式市場に上場している、収益の大部分を中国であげているまたは主たるビジネスを中国で行っている企業のうち、エネルギーシフト関連ビジネスに直接的もしくは間接的に取り組む企業または強固なエネルギーシフトの方針を掲げて実践している企業）の株式に投資を行う。為替ヘッジは原則として行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

海外のリート(不動産投資信託)に投資し、投資成果をS&P先進国REIT指数(除く日本) (円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月14日決算。

主要投資対象は､日本を除くアジア地域の株式｡アジア地域において相対的に高い経済成長が見込まれる国の株式に投資を行い､中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡実質的な主要投資対象国の選定および国別の投資割合は、株式市場の規模および市場見通しに基いて決定。原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､エマージング市場の株式､債券等｡ポートフォリオの構築は､個別銘柄選択によるボトムアップで行う｡銘柄選択にあたっては､個別銘柄の期待リターンと同時にポートフォリオに与えるリスクの度合いを勘案する｡原則として対円での為替ヘッジを目的とした為替取引を行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:273A)｡「MSCIサウジアラビア・インデックス(円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。基準価額は1口当たり。

主要投資対象は､新興国を含む世界の米ドル建てを中心とする公社債等(ハイイールド債券を含む)｡経済､金利および政策動向に関する見通しに基づいて､債券種別の配分比率を変更｡平均格付けは､ポートフォリオ全体で原則としてBBB-格相当以上を維持する｡原則､米ドル売り円買いの為替取引を行い､為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

米国のリート(不動産投資信託)に投資し、投資成果をFTSE NAREITエクイティREIT・インデックス(配当金込み、円ベース指数)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

主要投資対象は､米国国債｡米国国債への投資にあたっては､残存期間が最長15年程度までの国債を､残存期間毎の国債の投資金額がほぼ同程度となるように組入れることをめざす(ストリップス債に投資することもある)｡独自開発の｢フレックスヘッジ指数｣を基に金融市場の緊迫度が高まると判断される場合､原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡