主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している株式に投資し、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果を目指す。株式への投資にあたっては、財務情報及び非財務情報(オルタナティブデータ)を活用した計量分析により投資銘柄を決定する。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

投資一任口座専用ファンド｡世界の債券を実質的な投資対象とする投資信託証券を主要投資対象とし、高水準のインカムゲインの獲得と中長期的な信託財産の成長を目的として運用を行う。定性評価、定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に投資を行うことを基本とする。原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算｡

実質的に日本を含む先進国および新興国の株式に投資する｡MSCI オール･カントリー･ワールド･インデックス(配当込み、円換算ベース)をベンチマークとする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

米国の株式を主要投資対象とする。S&P500指数(配当込み、委託会社円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

国内の金融商品取引所に上場する株式(上場予定を含む)を主要投資対象とする。銘柄選定にあたっては、「配当利回り」が高く、「長期にわたる配当の持続性・成長性」に着目する。ポートフォリオの構築にあたっては、投資魅力度判断に基づき投資銘柄を20から40銘柄程度に厳選する。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している株式(預託証券(DR)を含む)に投資。FactSet Global Space Economy Index(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主として､国内外の複数の資産(日本債券､日本株式､外国債券､外国株式)に分散投資することにより､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡中長期的なリターンをより重視する観点から､公的年金の基本ポートフォリオを参照し､各投資対象資産の基本資産配分比率を決定する｡実質組入外貨建資産は､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､シンガポール･ドルや香港ドルなど複数の通貨建の日本を除くアジア諸国･地域の金融商品取引所に上場している不動産投資信託(リート)等｡安定したインカムゲインの確保と､値上がり益､および為替差益の獲得を目指す｡原則として原資産通貨売り/インド･ルピー買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

確定拠出年金専用ファンド。外国の株式等に投資し、MSCIコクサイインデックス(配当込み、円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。株価指数先物取引等を含む株式の実質組入比率は、原則として高位を保つ。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主としてETF（上場投資信託証券）に投資し、米ドル建てハイイールド社債市場の動きを示すICE・BofA・USハイイールド・コンストレインド・インデックス（円換算ベース）に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、投資適格の米ドル建て固定金利課税債券市場の動きを示す、ブルームバーグ米国総合債券インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

日経平均トータルリターン・インデックスの動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡株式への投資は､原則として日経平均株価採用銘柄の中から200銘柄以上に投資｡株価指数先物取引等を含む株式実質組入比率は高位を保つことを基本｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

伝統的な4つの資産(日本と海外の債券と株式)に分散投資を行う｡基本配分比率は､日本株式45%程度､海外株式25%程度､日本債券20%程度､海外債券10%程度｡海外債券は､信用力の高い先進国の債券に､海外株式は､より安定的な先進国の株式に投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

新興国に所在するテクノロジー関連企業、または事業活動の中心が新興国であるテクノロジー関連企業の株式に投資する。優れたテクノロジーを有し、大きな利益成長と株価上昇が期待できる銘柄を厳選する。決算日の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を行うことをめざす。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月25日決算。

主要投資対象は､日本の株式等｡日本の株式市場を代表する指数である日経平均トータルリターン・インデックスに連動する運用成果を目指す｡対象指数の選定および変更は､委託会社の判断により決定する｡効率的な運用を目的として､株式を主要投資対象とする上場投資信託証券(ブラックロック･グループが運用するETF等)への投資を行う場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

金融商品取引所等に上場されている新興国の株式(DR(預託証券)を含む)を主要投資対象とする。MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主要投資対象は､インドネシアの企業の株式｡投資にあたっては､収益性､成長性､安定性､流動性等を総合的に勘案して､投資銘柄を選別する｡また､トップダウン･アプローチによる業種別配分を加味し､ポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはジャカルタ総合指数(円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､国内外の株式及び債券｡インデックス型の外国投資証券への投資を通じて､世界30カ国以上の株式および10カ国以上の債券に実質的に分散投資を行う｡株式と債券の基本資産配分比率は､原則として50%ずつとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

日本のコンテンツ関連企業(アニメ、ゲーム、キャラクター、音楽、映像などのコンテンツや、関連するブランド、ライセンス、ノウハウなどの知的財産を保有する企業や、コンテンツビジネスに関わる企業)の株式に投資する。運用にあたっては、コンテンツ関連企業の中から、事業環境、業績動向、バリュエーション等を総合的に勘案して、組入銘柄を選定する。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

日本を除く世界主要国の国債を中心に､A格以上の格付の公社債に限定して投資｡投資対象国の景気･金利動向を分析し､ベンチマークに比し､より金利低下が見込まれ､かつ償還までの期間がより長い債券を組み入れる｡原則為替ヘッジあり｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース･為替ヘッジあり)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

複数の投資信託証券への投資を通じて､内外の株式･債券･リートおよびコモディティ(商品先物取引等)に投資し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指す｡資産配分､投資信託証券の選定､組入比率の決定にあたっては成長性を重視して行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

わが国の金融商品取引所に上場されている株式のうち日経平均トータルリターン・インデックスに採用されている銘柄を実質的な主要投資対象とし、日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

投資一任口座専用ファンド｡海外のリート市場の動きを反映した投資成果をめざして運用を行う｡S&P先進国REIT指数(除く日本)(円ベース)の構成銘柄すべての組入を行いポートフォリオを構築する｡同指数への連動性を随時チェックし､必要があればポートフォリオのリバランスを行う｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2843)｡主としてオーストラリアの国債に投資を行い、「ブルームバーグ豪州国債(7-10年)インデックス(為替ヘッジあり、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算。基準価額は10口当り。

投資一任口座専用ファンド｡わが国または外国の投資信託証券(ETF)を主要投資対象とし､国内外の株式､債券､不動産投資信託(リート)へ実質的に分散投資を行う｡資産別の組入比率は､原則として､市場環境および収益性等を勘案して決定｡リスクを慎重に取りつつ､相応のリターンの獲得を目指す｡対円の為替ヘッジを行うことがある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド。外国の公社債に投資し、投資成果をFTSE世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし・円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。外貨建資産については為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式(DR(預託証書)を含む)､公社債および不動産投資信託証券(リート)｡各投資対象資産の指数を均等比率で組み合わせた合成ベンチマークに連動する成果をめざして運用｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

投資信託証券への投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に分散投資する。中長期的な目標リターンを目指して資産配分を行い、目標分配率の年3%相当(各決算時0.5%相当)に応じた分配を行うことを目指す。1万口当たりの基準価額(支払い済み分配金加算せず)が2,000円を下回った場合には、繰上償還する。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2568)｡米国を代表する株価指数である「NASDAQ-100指数」の円換算値に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:413A)｡TIP FactSet Taiwan Technology Leader & Communications指数(配当込み、円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は海外の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース､為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざし､同指数への連動性を高めるため､有価証券先物取引等を活用する場合がある｡公社債の組入比率は高位を保つ｡購入時手数料がかからないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

株式への投資にあたっては、ボトムアップアプローチによる企業の財務分析や資本配分政策、経営陣との面談等による銘柄分析を通じて、事業の競争力・キャッシュフロー創出力に優れながら、本源的価値と株価の乖離が大きい銘柄を厳選してポートフォリオを構築する。実質組入銘柄の企業に対して、エンゲージメント(対話)や提案を通じて企業価値の中長期的な向上を促す。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

わが国公社債に投資すると同時に､株価指数先物取引を積極的に利用して株式市場全体の値動きの2倍程度の投資成果を目指す3ファンドで構成される｢日本トレンド･セレクト｣の一つ｡このファンドは株式市場の値動きと同方向に2倍の投資成果を目指す｡1月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:488A)｡短期の日本国債と米ドルに対する日本円ロングのパフォーマンスを示す「FTSE円ドルロング日本国債0-1年(含短国)インデックス」の動きに高位に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は1000口当たり。

ベトナムの株式およびETFに投資し、投資成果をVN100指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主要投資対象は､ブラジルの証券取引所に上場している株式｡主に配当利回りに着目し､相対的に配当利回りの高い銘柄を中心に投資し､また､銘柄の流動性に配慮しながらポートフォリオを構築することで､配当収入の確保と信託財産の中長期的成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月23日決算｡

主として、国内の金融商品取引所に上場している株式に投資し、確度の高い長期的な利益成長が見込まれる(クオリティ・グロース)企業への厳選投資を通して信託財産の長期的な成長を目指してボトムアップ運用を行う。長期間の保有を前提として厳選した銘柄で構成されるポートフォリオを構築する。株式投資は高位を維持する。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

投資一任口座専用ファンド｡米国の商品取引所に上場されている金先物取引、日本国債、米国国債に投資し、金先物取引価格の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行う。保有実質外貨建資産について、為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として日本を含む世界の金融商品取引所に上場されている、金地金価格への連動をめざす投資信託証券に投資を行う。上場投資信託証券(ETF)の組入比率は、原則として高位を維持する。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。5月決算。