主要投資対象は､世界の高配当利回り株式｡加えて､保有する銘柄にかかるコール･オプションを売却し､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す｢株式プレミアム戦略｣を活用し､さらなる収益の獲得を目指す｡組入資産について､原則として､対選定通貨(米ドルを除く)を買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

国内の株式を実質的な主要投資対象とし、東証株価指数(TOPIX、配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す。RM国内株式マザーファンドを通じて、主として東証株価指数(TOPIX、配当込み)に採用されている株式に投資する。運用の効率化をはかるため、国内株式の指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)、国内株式を対象とした株価指数先物取引を活用することがある。ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､カナダ･ドル建ての公社債等｡投資対象の格付けは､取得時においてAA格相当以上とすることを基本とする｡取得後にAA格相当以上でなくなった銘柄については､委託会社の判断により合計で信託財産の純資産総額の10%程度を上限とする範囲で保有することも可能｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡投資信託証券への投資を通じて、主として日本を含む世界の株式、債券およびデリバティブ等の幅広い資産に実質的な投資を行う。三菱ＵＦＪ信託銀行からの助言に基づき運用を行う。投資対象とする投資信託証券およびその投資比率は、投資環境の変化等に応じて適宜変更する。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用｡2月決算。

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

米国の株式の中で、企業の本質的価値に比較して過小評価されていると判断される株式を中心に投資を行う。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、ティー・ロウ・プライスのアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は高格付資源国の公社債｡国債を中心に信用度の高いAA格以上の格付を取得している流動性の高い銘柄に投資｡市場･経済規模､市場動向等を勘案し､カナダ40%､オーストラリア40%､ニュージーランド10%､ノルウェー10%を基本国別投資比率とする(基本国別投資比率は今後変更されることがある)｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月5日決算｡

米国リートと米ドル建てのバンクローン等の投資成果に連動する債券に投資する。原則として、米国リートの値動きに100%程度連動すると同時に、バンクローン等の値動きに80%程度連動する。連動割合については、原則月次でリバランスされる。米国リートへの投資にあたっては、ダウ･ジョーンズ米国不動産指数を対象としたスワップ取引を活用する。原則、為替ヘッジを行わない。毎月26日決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､新興国の株式等(DR(預託証書)含む)｡ベンチマークであるMSCIエマージング･マーケット･インデックス(円換算ベース)と連動する投資成果をめざす｡株式等の実質投資比率は原則として高位を維持する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券(リート)の8資産にマザーファンドを通じて投資する。基本資産配分によるポートフォリオの変動リスクを年率2%程度に抑えた安定的な運用をめざす。基準価額の下落を一定水準(下値目安値)までに抑えることをめざす。原則として、為替の一部ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

S&P500種株価指数採用銘柄を主要投資対象とし､信託財産の長期的な成長を目指して運用を行う｡S&P500種株価指数採用銘柄を対象としたクオンツ手法を用いて最適なポートフォリオの構築を行う｡原則として､外貨建資産の為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはS&P500種株価指数｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主に世界の高配当利回りの公益株(電力･ガス･水道･電話･通信･運輸･廃棄物処理･石油供給などの企業)に投資を行い､中長期的な信託財産の成長を図る｡市場環境に応じて株式の実質組入比率の変更や､為替変動リスクを低減するフレックス戦略を駆使｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､外国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

限定追加型ファンド。新興国を含む世界の社債等のうち、信託期間内に満期償還を迎える債券に投資し、投資した債券は、原則として各債券の満期償還日まで保有する。ポートフォリオの構築にあたっては、計量分析とファンダメンタル分析による徹底したリサーチを行い、ESG評価(環境、社会、ガバナンス)が一定基準を満たす銘柄群の中から、将来の信用力分析やリスク特性などを考慮して魅力的と判断される銘柄を選定する。原則として対円での為替ヘッジを行う。9月決算。

日本の株式を中心に投資を行い､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)と連動する投資成果を目標として運用｡株式への組入比率は､原則として､100%に近い状態維持｡株価指数先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は米国の国債｡原則として､米国国債(7年-10年)を､残存期間が7-8年程度の米国国債､8-9年程度の米国国債､9-10年程度の米国国債の3ブロックに分け､各ブロックへの投資金額がほぼ同額程度となるように投資を行い､1カ月毎に調整する｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

TOPIX(東証株価指数)を構成する上場株式を主要投資対象とし､日本株式市場全体の動きをとらえ､TOPIX(東証株価指数)配当込み の動きに連動する投資成果をめざす｡｢バーラ日本株式モデル｣や独自のモデルによるパフォーマンス分析およびリスク分析により､ポートフォリオの管理を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

日本を含む世界の株式の中から主にモビリティ・サービス関連企業(「MaaS関連企業」：移動手段として、自動車などの「モノ」を提供する企業、ライドシェアリングのような「サービス」を提供する企業)の株式などに投資。株式の銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、財務健全性、流動性等を勘案して行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主として、米国の小型株式に投資を行う。ビッグデータ等を活用し、ブラックロック・グループが独自に開発した計量モデルにより運用する。企業の収益成長や割安度等に着目し、相対的に投資魅力度が高いと判断される銘柄へ投資する。運用の指図に関する権限をブラックロック･インスティテューショナル･トラスト･カンパニー、エヌ．エイ．に委託する。原則、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式30%､国内債券43%､外国株式12%､外国債券12%､現金等3%の基本アロケーションに従い分散投資｡各資産をバランスよく組入れる｡株式への投資割合の上限が60%以下､かつ外貨建資産への投資割合の上限が50%以下の範囲内で運用｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主として米国の取引所に上場している株式の中から､情報技術の開発､進化､活用により高い成長が期待される企業の株式に投資を行う｡銘柄選択にあたっては､実地調査等を通じて企業の成長見通し､財務健全性､バリュエーション等の分析･評価を行い､厳選する｡情報技術関連企業への投資に強みを持つ､ティー・ロウ･プライス･アソシエイツ･インクが実質的な運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

京都府及び滋賀県に本社を持つ上場企業及び同地域に生産･製造拠点等を持ち､もしくは同地域で重要な活動を行っている上場企業の株式を主要投資対象とし､｢京都･滋賀インデックス｣に連動する投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築する｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､MSCIコクサイ(日本を除く世界)インデックスを構成する発行体の株式｡市場価格と投資価値の乖離を超過収益の源泉とし､アクティブ運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､MSCIコクサイ(日本を除く世界)インデックス(円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

実質的に金に投資を行い、信託財産の成長をめざす。投資先の「ゴールド・マザーファンド」は、主として、日本を含む世界の金融商品取引所に上場されている、金地金価格への連動をめざす投資信託証券に投資を行う。当ファンドは、金地金へ直接投資はしない。実質外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算。

確定拠出年金専用ファンド。外国の株式を主要投資対象とする｡独自開発の業種別銘柄選別モデルにより､MSCIコクサイ指数の構成銘柄から調査対象銘柄を絞り込み､企業訪問等による情報収集･分析をもとに国別配分･業種配分を勘案してポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は日本の金融商品取引所上場株式｡中長期的なグローバルトレンドの分析を行うとともに､ボトムアップ・リサーチ､ファンダメンタルズ分析を通じて｢将来、爆発的な変貌を遂げる企業（＝ミュータント・カンパニー）」に厳選投資。外国株式へ投資することもある｡株式組入比率は原則として高位を保つ｡9月決算｡

主要投資対象は､東京証券取引所プライム市場上場銘柄を中心に､国内の金融商品取引所に上場する(これに準ずるものを含む)株式｡主に､企業の適正価値に対して割安と判断する銘柄に投資する｡信託財産の成長を目指して運用を行う｡ベンチマークは､TOPIX配当込み指数｡4月決算｡

世界各国の株式･債券から7つの資産を選び､国際分散投資を行う｡基本ポートフォリオは､日本大型株式21%､日本小型株式8%､日本債券20%、北米株式21%､欧州先進国株式13%､アジア太平洋先進国株式5%､海外債券12%｡市況･投資環境の変化に応じて資産配分比率を変更｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

わが国の上場企業を対象に、マクロ経済動向等のトップダウン分析および同業他社比較等のボトムアップ分析の両面から企業の本源的価値を算出し、本源的な価値と市場価格との乖離が著しい銘柄を厳選して集中投資を行う。徹底的なリサーチとリスク管理、投資先企業へのエンゲージメントを通して、受益者へのリターンの提供を目指す。株式会社Kaihouより投資助言を受ける。9月決算。

主要投資対象は､わが国の東証スタンダード市場上場株式、東証グロース市場上場株式、名証メイン市場上場株式および東証プライム市場、名証プレミア市場上場の小型株｡実質株式組入比率は､原則として80%程度以上とする｡4つの投資テーマ(成熟産業の勝ち組企業､地味な業種の変化企業､リベンジ企業､新規公開企業)を中心に､成長期待の高い銘柄を発掘する｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

日経平均トータルリターン・インデックスの動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡株式への投資は､原則として日経平均株価採用銘柄の中から200銘柄以上に投資｡株価指数先物取引等を含む株式実質組入比率は高位を保つことを基本｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は東京証券取引所に上場している株式｡“配当”に着目した銘柄選定により､中長期的な株価の上昇と配当収入による信託財産の成長を目指す｡組入銘柄の約7割については､｢企業の配当政策｣と｢予想配当利回り｣に主眼をおき､残りの3割程度は､独自に開発したスコアリングモデルを活用して選定｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場(上場予定を含む)しているアジア次世代通信関連企業の株式(預託証書(DR)を含む)に投資する。「アジア次世代通信関連企業」とは、日本を含むアジア諸国・地域の通信技術の発展によって業績面で恩恵を受けることが期待される企業をいう。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､日本の高配当利回り株式｡加えて､「株式プレミアム戦略」(保有する銘柄にかかるコール･オプションを売却し､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す戦略)を活用する｡円建て資産について、原則として円を売り、選定通貨(円を除く)を買う為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

主要投資対象は､米国企業の発行する米ドル建ての短期ハイ･イールド債券｡価格変動リスクと信用リスクの低減に重点を置きポートフォリオを構築｡ポートフォリオのデュレーションは､原則として1年半-2年程度とすることを目標とする｡バンク･ローンに投資する場合がある｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1656)｡米国債（償還残存期間7年以上10年未満）への投資を通じて、「FTSE米国債7-10年セレクト・インデックス(国内投信用、円ベース)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算｡基準価額は1000口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡外国の株式に投資し、MSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ヘッジ・ベース)の動きに連動する投資成果をあげることをめざして運用を行う。同指数への連動性を随時チェックし、必要があればリスクモデルを使用してポートフォリオのリバランスを行う。保有外貨建資産については、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

海外の金融商品取引所上場の不動産投資信託証券を実質的な主要投資対象とし､安定的な配当利回りの確保と信託財産の中長期的な成長をめざして分散投資を行う｡マクロ経済分析に基づき､ファンダメンタルズ分析･評価を行ったうえでポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡