主として、日本を含む世界の「教育」関連株式(DR(預託証券)を含む)に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、投資対象銘柄の中から、テーマ関連事業の売上高やテーマ関連事業売上高の総売上高に占める比率の見直し等を勘案し、10から20銘柄程度を組入銘柄として選定する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式｡ボトムアップ･アプローチを重視した個別企業分析に基づき高成長企業を選定し､利益成長性と比較して妥当と判断される株価水準で分散投資｡為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIワールド･インデックス(税引前配当金込/円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､日本国債および格付の高い公社債｡利息等収益の確保をめざして運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

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国内債券27%､国内株式40%､外国債券5%､外国株式25%､および短期金融商品3%の比率を基本資産配分とし､安定運用開始時期(2040年の決算日の翌日)に向け株式の比率を漸減､債券および短期金融商品の比率を漸増させていき､リスクの減少に努める｡安定運用開始時期以降は短期資産にシフト｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主にデリバティブ取引等を利用して日本を含む世界の株式等を対象に投資する。公表されたM&A(企業の合併および買収)案件等において、買収の公表と成立との間で発生する価格差を収益の源泉とする。実質的な組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本の上場株式｡上場株式等の中から､株価の割安性をベースに企業の収益性､成長性､安定性等を総合的に勘案して銘柄を選定し､投資を行う｡ベンチマークは､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)株式のうち､相対的に時価総額が中小型規模の株式｡新興市場の株式に積極的に投資する場合もある｡高い技術力､優れた商品開発力､特徴あるビジネスモデル､事業構造の改革などにより､飛躍的な成長が期待される企業の株式を選別してポートフォリオを構築する｡3､9月決算｡

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。3月決算。

主要投資対象は､本邦通貨建ての短期公社債｡安定した収益の確保を目指した運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､日本を除く世界の企業が発行する高利回りの転換社債｡対象資産を､｢米国｣､｢欧州その他｣に分類し､各々50%を中心に40%-60%程度の範囲内で投資を行い､高水準のインカムゲインの確保とキャピタルゲインの獲得を目的として運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

主として世界各国(日本および新興国を含む)の金融商品取引所に上場されている株式に投資する。トップダウンによるテーマ分析とボトムアップによるファンダメンタル分析の融合により、イノベーションが創出する成長機会を発掘し、加速度的な利益成長が期待される高成長企業への分散投資を行う。毎計算期末の前営業日の基準価額に応じた分配を目指す。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は､日本の高配当利回り株式｡加えて､「株式プレミアム戦略」(保有する銘柄にかかるコール･オプションを売却し､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す戦略)を活用する｡円建て資産について、為替取引を行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主として日本を含む世界各国の株式に投資｡トップダウンおよびボトムアップ双方の視点から株価に十分織り込まれていない成長性などの投資材料を見極め､リスクを取ることで超過収益の獲得を目指す｡為替ヘッジによる為替変動リスク回避を基本とする｡ベンチマークはMSCIワールド･インデックス(配当込み、円ヘッジ指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:221A)｡「日経半導体株指数」(東京証券取引所に上場する半導体関連銘柄から構成される時価総額ウエート方式の指数。時価総額が大きい30銘柄で構成し、日本の半導体関連株の値動きを表す)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

世界のコモディティ(商品)市場への投資を通じ、信託財産の成長を目指して運用を行う。デリバティブ取引等を活用し、農産物類、エネルギー類、産業金属類、畜産物類、貴金属類をはじめとする幅広いコモディティのセクターに投資を行う。DWSインベストメント・マネジメント・アメリカズ・インクが運用を行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

米ドル建ての複数種別の債券等に投資する｡利子収入と値上がり益の適切と考えられる組み合わせにより､トータルリターンの最大化を目指す｡運用は､米国サンタモニカを本拠地とするグッゲンハイム･パートナーズ･インベストメント･マネジメントLLCが行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

新興国を含む世界各国の企業の株式を主要取引対象とし、信託財産の長期的な成長を目標に運用を行うことを基本とする。株式への投資にあたっては、競争優位性、構造的変化のインパクト、経営陣の質、財務規律などに着目する。原則として純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度、米ドル売り円買いの為替取引を行うことを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

｢日本株スタイルセレクトオープン｣のひとつ｡国内上場株式の中から株価が割安と判断される銘柄に投資｡配当利回り､PER､PCFR､PSR等の指標を用いた定量評価を重視｡ベンチマークはRUSSELL/NOMURA Total Market Valueインデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は、わが国の短期公社債および短期金融商品。安定した収益の確保を目的とした運用を行う。3、9月決算。

主要投資対象は､世界各国のインフラ関連企業の株式､および米国の金融商品取引所に上場されているMLP等｡なお､カナダの金融商品取引所に上場されているインカム･トラストにも投資を行う｡予想配当利回りが市場平均を上回る銘柄に投資し､信託財産の成長を図る｡組入資産を､原則として対ブラジルレアルで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

内外の公社債およびコマーシャル･ペーパーを主要投資対象とし、金融市場の短期金利水準に応じた投資成果を目指して運用を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、信用リスクに配慮し、当面は、原則として、国債、政府保証債や投資適格格付(BBB格相当以上の格付)を有する有価証券および金融商品に投資を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図る。3月決算。

米国のリート(不動産投資信託)に投資し、投資成果をFTSE NAREITエクイティREIT・インデックス(配当金込み、円ベース指数)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

主として日本を除く世界各国の金融商品取引所等に上場している不動産投資信託証券並びに金融商品取引所等に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券に投資し、S&P先進国REIT指数（除く日本、配当込み、円ベース）に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主に､新興国の株式に分散投資｡銘柄選択においては､エマージング市場担当アナリストの徹底した個別企業分析に基づき成長性が高いと判断される銘柄を選択｡株式の組み入れ比率は原則として高位を保つ｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIエマージング･マーケット･インデックス(円換算ベース)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

利回り水準などに着目し、ハイブリッド証券(株式と債券の特徴を併せ持つ証券)の中でもCoCo債(ココ債=Contingent Convertible Bonds=偶発転換社債)を中心に投資する。投資対象とするCoCo債の発行体は世界の大手銀行が中心。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡2、5、8、11月決算。

利回り水準などに着目し、ハイブリッド証券(株式と債券の特徴を併せ持つ証券)の中でもCoCo債(ココ債=Contingent Convertible Bonds=偶発転換社債)を中心に投資する。投資対象とするCoCo債の発行体は世界の大手銀行が中心。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡2、5、8、11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､世界の株式および普通株式に転換可能な有価証券等｡長期的には有望と考えるが､一時的に景気低迷中の国､業界および投資家の関心が離れてしまった企業等に特に注目し､信託財産の長期的な成長をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

残存期間が7年程度から10年程度までの米国国債に投資し､残存期間ごとの国債の投資金額がほぼ同程度となるように組入れることをめざす｡運用効率化のため､債券先物取引等を利用することがある｡保有実質外貨建資産について､為替ヘッジを行うことにより､当ファンドの実質的な円貨比率を70%に近づけることをめざす｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

円建ての債券を中心に投資する｡投資にあたっては､残存期間が1年未満､取得時においてA-2格相当以上の債券およびコマーシャル･ペーパーに投資することを基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

世界中の様々な資産(株式･債券等)､国･地域､セクター等から､投資魅力度が高いと判断する資産を発掘し､多くの銘柄に分散投資することで､株式投資より低いリスクで､競争力のあるリターンの獲得を目指す｡補助的な位置付けとして､短期米ドル債ETFにも実質的に投資｡原則として､米ドル売り/円買いの為替取引を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場株式｡ソーシャルデータ(非数値データ)や各種経済データ(数値データ)の分析・解析を行い、人間たる「ファンドマネジャー」の知見と最適に融合させることで、ファンドリターンの極大化を目指す。ポートフォリオ構築は株式ロングショート(買建て及び売建て)戦略を基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1364)｡資本の効率的活用や投資者を意識した経営観点など、グローバルな投資基準に求められる諸要件を満たした、「投資者にとって投資魅力の高い会社」400社を対象とする「JPX日経400(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)｡2、8月決算｡基準価額は100口当たり。

主要投資対象は、新興国のソブリン債券およびBRICS5カ国の株式等。基本組入比率は、債券80%、株式20%とし、それぞれ投資対象市場に対する見通しに応じて、概ね±10%の範囲で随時調整することにより、安定的かつ高水準の配当等収益を確保しつつ、信託財産の中長期的な成長を目指す。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として、連動債券への投資を通じて、日本を含む世界の「eコマース」(以下「テーマ」)関連株式に信託財産の純資産総額の2倍相当額を投資する。テーマ銘柄としての代表性や流動性等を考慮し、各銘柄の組入比率を決定し、ポートフォリオを構築する。実質組入外貨建資産については、為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。3月決算。

主として、連動債券への投資を通じて「中国ニューエコノミー」(中国におけるITと既存産業の融合により生まれる新たな産業や技術の高度化に伴って高付加価値化した産業に関連する株式)に信託財産の純資産総額の2倍相当額を投資する。テーマ銘柄としての代表性や流動性等を考慮し、各銘柄の組入比率を決定し、ポートフォリオを構築する。為替ヘッジは原則として行わない。3月決算。

投資一任口座専用ファンド。国内・世界の株式、債券を実質的な投資対象とするETFおよび不動産や商品などに対するエクスポージャーを持つETFを主要投資対象とする。想定するリスク水準が低い順に「レベル1」から「レベル5」の5つのファンドで構成する。ETFへの投資を通じた株式およびREITへの投資配分比率の合計は、純資産総額に対して30%を中心とする。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

投資一任口座専用ファンド。国内・世界の株式、債券を実質的な投資対象とするETFおよび不動産や商品などに対するエクスポージャーを持つETFを主要投資対象とする。想定するリスク水準が低い順に「レベル1」から「レベル5」の5つのファンドで構成する。ETFへの投資を通じた株式およびREITへの投資配分比率の合計は、純資産総額に対して45%を中心とする。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

主として、連動債券への投資を通じて、米国の株式、リートおよび債券(米国国債、米国投資適格社債、米国ハイイールド債券、米ドル建新興国債券等)ならびに金に投資する。実質的に純資産総額の概ね3倍相当額の投資を行う。実質組入外貨建資産については、為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。4、10月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本株式30%、日本債券40%、外国株式20%、外国債券10%を標準組入比率として投資を行う。各資産を標準組入比率に基づいて組入れることで、合成ベンチマークに連動する投資成果をめざした運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。