東京証券取引所に上場(コード:2867)。日本を含む世界に上場する自動運転および電気自動車(EV)関連企業の株式を構成銘柄とする「Solactive Autonomous & Electric Vehicles Index(円換算)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡3、9月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:178A)｡世界を代表する優良企業15社の上場株式により構成されるMirae Asset Global Innovative Bluechip Top 10+ Index(配当込み、円換算)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。3、9月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2244)｡米国を代表するテクノロジー関連企業の上場株式を構成銘柄とする「FactSet US Tech Top 20 Index(配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。3、9月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2253)｡米国に上場する普通株式、MLP、不動産投資信託のうち、高い利回りおよび低いベータ値を示す50銘柄で構成する「Indxx SuperDividend U.S. Low Volatility Index(円換算)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。奇数月決算｡基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､新興国を含む世界の米ドル建てを中心とする公社債等(ハイイールド債券を含む)｡経済､金利および政策動向に関する見通しに基づいて､債券種別の配分比率を変更｡平均格付けは､ポートフォリオ全体で原則としてBBB-格相当以上を維持する｡原則､米ドル売り円買いの為替取引を行い､為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､米国の株式(DR(預託証書)を含む)｡米国の株式とは､米国の金融商品取引所に上場している企業の株式および米国において主要な事業活動に従事している先進国(米国および日本を除く)の企業の株式を指す｡原則として米ドル売り円買いの為替取引を行い､為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

主として大型株式を中心に米国株式に投資を行う。投資にあたっては、J.P.モルガン・アセット・マネジメント独自のファンダメンタル分析に基づくボトムアップ・アプローチにより、収益成長の潜在性が高いと考えられる銘柄を選別する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2、8月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は日本の株式｡中長期的な観点で､企業の成長性と株価の割安性を考慮して投資銘柄を選択するGARP(グロース･アット･リーズナブル･プライス)により､長期的に安定したパフォーマンスを目指す｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1490)｡MSCI ジャパンIMIカスタム高流動性高利回り低ボラティリティ指数のパフォーマンスをおおむね市場のパフォーマンス(MSCIジャパンIMI指数に調整係数をかけたリターン)でヘッジする、「MSCIジャパンIMIカスタムロングショート戦略85%＋円キャッシュ15%指数」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は1口当たり。

日本を含む世界各国の金融商品取引所に上場されている不動産投資信託証券(REIT)に分散投資を行うことにより､高水準のインカム･ゲインの獲得を図りつつ､長期的な元本の成長を目指す｡REITの実質的な投資比率は原則として高位に保つ｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月8日決算｡

主要投資対象は､日本の上場株式｡配当利回り等を勘案して絞られた投資候補銘柄の中から､独自の調査分析に基づいて理論的株価と市場価格を比較して割安となっている銘柄に投資｡安定した配当収入を確保するためにポートフォリオ全体の配当利回りの水準を勘案し､組入銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

米国の国債および上場投資信託証券を主要投資対象とする。米国の国債の投資にあたっては、原則として、残存期間が3カ月以下の国債に投資を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月8日決算。

東京証券取引所に上場(コード:2012)｡主として、残存期間が3カ月以下の米国の短期国債への投資を通じて、FTSE米国債0-3カ月インデックス(国内投信用、円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。1、4、7、10月決算。基準価額は1,000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2621)｡米国債(償還残存期間が20年を超えるものに限る)への投資を通じて、「FTSE米国債20年超セレクト・インデックス(国内投信用、円ヘッジ・円ベース) 」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:2257)｡米ドル建て投資適格社債を実質的な主要投資対象とし、連動対象指数である「ICE BofA USコーポレート・インデックス(国内投信用、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。1、4、7、10月決算。基準価額は1,000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:238A)｡米国の国債を主要投資対象とし、連動対象指数である「FTSE米国債STRIPS元本25年超インデックス(国内投信用、円ヘッジ・円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。1、4、7、10月決算。基準価額は1000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:170A)｡主としてわが国の金融商品取引所等に上場している株式の中から、予想配当利回りが市場平均(加重平均、今期予想ベース)と比較して高いと判断される銘柄を中心に投資する。銘柄の選定にあたっては、財務内容の健全性、業績動向、配当方針等を考慮して行う。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。基準価額は1口当たり。

主要投資対象は､新興国を含む世界各国の国債､政府機関債､社債等(現地通貨建て含む)｡インカムゲイン､キャピタルゲインおよび通貨の利益を総合した､米ドルベースでのトータルリターンの最大化をめざす｡投資先ファンドにおいて､純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1658)｡新興国の株式市場に投資をする際の代表的な指数である「MSCIエマージング・マーケッツIMI指数(税引後配当込み、国内投信用、円建て)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。2、8月決算｡基準価額は100口当たり。

主として、TOPIX(東証株価指数)を構成する上場株式に投資を行い､TOPIX(東証株価指数)配当込みの動きを上回る投資成果を目指して運用を行う｡マザーファンド受益証券の組入率は高位を保つことを原則とし､委託会社が独自に開発したクオンツモデルで運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主として、世界各国(日本、新興国を含む)の株式に投資する。各個別銘柄のファンダメンタルズやバリュエーションを分析し、銘柄分散やセクター分散の効果を追求して、ポートフォリオを構築する。実質外貨建資産について、原則として、対円での為替ヘッジ(主要国通貨による代替ヘッジを含む)を行うことにより、為替変動リスクの低減を図ることを基本とする。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､米ドル建ての新興国の高利回り社債およびその派生商品等｡投資する公社債の平均格付けは､ポートフォリオ全体で原則としてB-格相当以上に維持し､ポートフォリオの平均デュレーションは､原則として0-8年の範囲で調整する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

主要投資対象は､エネルギーや天然資源に関連するMLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)等｡MLPと同様の経済的な特徴を有するLLC(リミテッド･ライアビリティー･カンパニー)の出資持分､MLPに投資することにより主たる収益を得る企業の株式､MLPに関連するその他の証券を含む｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

米国の取引所および取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券(REIT)を原則として高位に組み入れることにより､高水準の配当収入の獲得を目指すとともに中長期的な値上がり益を追求｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

主に､新興国が発行する債券に投資を行う｡投資にあたっては､GBI-EMブロード･ディバーシファイド指数を構成する新興国の中から､利回り水準や流動性等を考慮して選定した新興国の国債等に70%程度､通貨価値の上昇が見込まれる新興国の国債等に30%程度の割合で投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2861)｡主としてフランスの国債に投資を行い、「ブルームバーグ・フランス国債(7-10年)インデックスTTM(為替ヘッジなし、円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡原則として、為替ヘッジを行わない。2、5、8，11月決算｡基準価額は10口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2838)｡主として米国の国債に投資を行い、「S&P米国債7-10年指数(円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。基準価額は1口当たり。

主要投資対象は､国内の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託の受益証券および不動産投資法人の投資証券｡個別銘柄の投資価値を分析して､銘柄ごとの配当利回り､期待される成長性､相対的な割安度などを勘案し投資銘柄を選定する｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2628)｡上海証券取引所科創板市場に上場する代表的な企業50社を構成銘柄とした株価指数である「STAR50インデックス(配当込み)」を円換算した値に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。原則として、為替ヘッジは行わない。2月決算｡基準価額は10口当たり。

主要投資対象は､ブラジル･レアル建てのブラジル国債｡債券の流動性や残存年数に配慮しながらポートフォリオを構築し､信託財産の中長期的成長を目指す｡マザーファンドの組入比率は､高位を維持する｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主として日本を除く世界各国の政府､政府機関､国際機関等が発行･保証の普通債､社債､ドイツのファンドブリーフ債､モーゲージ証券､資産担保証券､転換社債､および私募発行の有価証券ならびに短期金融商品等へ投資｡組入公社債の平均格付はA-格以上とし､BB+格以下の公社債の組入は25%以下とする｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主に米ドル建ての債券､高配当株式､REIT等に分散投資し､市場動向に応じて､「債券」と「高配当株式･REIT等」の資産配分を機動的に変更する｡為替ヘッジの有無､決算頻度の異なる4つのファンドとマネープールファンドがあり､各ファンド間でスイッチングが可能｡原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

主としてインドの現地通貨建ての国債に投資し、安定した収益の確保を目指す。国債以外のインドの現地通貨建てのソブリン債にも投資する場合がある。継続的に分配を行うことを目指して、分配金額を決定する。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:179A)｡主として残存期間が25年以上の米国国債により構成されるICE US Treasury 25+ Year Bond Index(円建て、円ヘッジ)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2015)｡残存期間が7年程度から10年程度までの米国国債に投資し、残存期間ごとの国債の投資金額がほぼ同程度となるように組入れることをめざして運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。

内外の債券(国債や社債等)を主要投資対象とし､利息収入等の安定した収益を追求｡国内外の公社債および株式に投資｡内外株式の組入れ等により､ファンド全体のリスク抑制をめざす｡各資産･通貨の値動きの違いに着目し､資産配分を決定｡外貨建資産については､一部を除き､対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

マザーファンド受益証券への投資を通じて、世界の株式に実質的に投資を行う。グローバル・サステナブル・グロース・ファンドは、銘柄選定にあたり、世界の株式から独自の評価基準にもとづいてサステナビリティ評価の高い銘柄を選定する。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

日本を除く先進国の株式およびREITを主要投資対象とし、MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、委託会社円換算ベース)およびS&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み、委託会社円換算ベース)の比率を均等とした合成指数に連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式､公社債および短期金融資産｡資産配分は､ターゲットイヤー(2020年)に近づくにつれて配当等収益を重視した比率とし､原則として年1回決算時に変更する｡ターゲットイヤー到達後は､主として国内債券および短期金融資産に投資することにより安定した収益の獲得を目指す｡原則､為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､日本を除くアジア諸国･地域の金融商品取引所に上場しているリート(不動産投信)｡市場環境などを考慮して､アジア諸国･地域の不動産関連株式への投資を行う場合もある｡リートの比較的高い分配金収入を安定的に獲得しつつ､中長期的な信託財産の成長をめざす｡原則として対円での為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月14日決算｡