確定拠出年金専用ファンド｡東京証券取引所上場株式を主要投資対象とし､日本の株式市場の動きと長期成長を捉えることを目標として運用｡投資成果を東証株価指数(配当込み)の動きに出来るだけ連動させるべく､原則として投資対象銘柄のなかから200銘柄以上に分散投資｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の株式｡中長期的な観点で､企業の成長性と株価の割安性を考慮して投資銘柄を選択するGARP(グロース･アット･リーズナブル･プライス)により､長期的に安定したパフォーマンスを目指す｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

日本を除く世界主要国の公社債を主要投資対象とし､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース､為替ヘッジなし)に連動する投資成果を目指して運用を行う｡流動性基準等を勘案した投資対象銘柄群を設定し､計量モデルを用い､インデックスとの乖離を抑える｡適宜リバランスを行う｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

日本の金融商品取引所に上場している上場投資信託証券(ETF)を実質的な主要投資対象とする。各決算時点の基準価額に対して年率6%相当の分配を行うことを目指す。ファンドの基準価額が90営業日連続して一定水準(3,000円)以下となった場合には、短期有価証券、短期金融商品等の安定資産による安定運用に切り替えることを基本とする。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主として上場投資信託証券に投資し、FTSEハイディビデンド・イールド・インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として、日本を除く先進国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものも含む)されているリートに投資を行う。効率的な運用を目的として、上場投資信託証券(ETF)にも投資することがある。インベスコ先進国リート(除く日本)インデックス(円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。実質外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、日本の株式を主要投資対象とし、市場環境に応じたアクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主に国内外の株式と債券を実質的な投資対象とする指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行う｡ファンドが実質的に保有する株式への配分比率を信託財産の純資産総額の概ね75%程度とする｡なお､組入投資信託証券については適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本の公社債を主要投資対象とし､ベンチマークであるNOMURA-BPI総合を中長期的に上回る投資成果を目指す｡信用リスクの低減を図るため､原則として取得時に信用ある格付機関によるA格相当以上の格付または､それと同等と判断された公社債に投資｡公社債の組入比率は､原則として高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として、米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国のナノテクノロジー関連企業の株式等(DR(預託証書)を含む)に投資する。S&P Kensho Nanotechnology Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。8月決算。

主として株価指数先物取引を利用し、日々の基準価額の値動きがわが国の株式市場の値動きに対して概ね2倍程度反対となることを目指して運用を行う。当ファンドが利用する株価指数先物取引の種類は、流動性、効率性などを勘案して決定する。追加設定・換金がある場合、設定金額と換金金額の差額分に対して、原則として当日中に株価指数先物取引により対応する。8月決算。

主として成長の可能性が高いと判断される米国株式に投資を行い､信託財産の成長を図る｡運用にあたっては､企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本｡毎計算期末の前営業日の基準価額に応じた分配を目指す。実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはS&P500株価指数(配当金込み､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡偶数月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内の株式｡割安と判断される銘柄｢割安グループ｣の抽出を行い､ファンド･マネージャーや社内アナリスト等組織による個別企業の調査･分析に基づいて投資銘柄を選定し､マクロ経済動向等により業種別･規模別配分を決定後､ポートフォリオを構築する｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2097)｡東京証券取引所に上場するすべての不動産投資信託のうち、住宅への投資に特化したREITおよび住宅を投資対象とするREITを構成銘柄とする指数である「配当込み東証REIT住宅フォーカス指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。偶数月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､東証REIT指数に採用されている(採用予定含む)不動産投資信託証券(リート)｡東証REIT指数(配当込み)に連動する投資成果をめざし､同指数への連動性を高めるため､有価証券先物取引等を活用する場合がある｡リートの組入比率は高位を保つ｡購入時手数料がかからないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡内外の債券を主要投資対象とし､信託財産の中長期的な成長を目指す｡資産配分は､いちよし証券株式会社の助言を受けて決定する｡収益機会の追求やリスクの分散などを目的として､定期的に定性評価､定量評価等を勘案して適宜見直す｡原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

米国の株式を主要投資対象とする。S&P500指数(配当込み、委託会社円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

日本を含む先進国の株式および債券を主要投資対象として分散投資する。マザーファンドを通じた基本組入比率は、先進国株式70%、先進国債券30%とする。学術的実証データに基づいたポートフォリオ構築と柔軟かつ先進的なトレード手法により、取引コストなどの経費を抑制する。為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

東京証券取引所に上場(コード:564A)｡日本を除く先進国株のうち、10年以上連続でフリーキャッシュフロー(FCF)がプラスである企業を抽出し、さらにFCFスコアによって選定された100銘柄の上場株式を構成銘柄とする「S&P Developed Ex-Japan Quality FCF Aristocrats Index(配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替ヘッジは原則として行わない。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

確定拠出年金専用ファンド｡日本の公社債に投資することにより､NOMURA-BPI総合の動きに連動する投資成果をめざす｡原則として､ニッセイアセットマネジメント株式会社と株式会社ニッセイ基礎研究所が共同開発したクオンツモデルを利用し､ポートフォリオを構築する｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

米国の株式等を主要投資対象とする。S&P 500指数(配当込み、委託会社円換算ベース)の値動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

外国の株式を主要投資対象とし､MSCI-KOKUSAI指数(円換算ベース･為替ヘッジなし)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指す｡デリバティブの利用はヘッジ目的に限定｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

日本の金融商品取引所上場株式のうち、時価総額3,000億円未満の中小型株式を投資対象とする。ニッチなビジネスに参入する新興企業や､ビジネスモデルの再構築などを進める再生企業の中から、｢業種モメンタム｣(売上･利益成長の変化率)のより顕著な拡大が見込まれると判断する銘柄群に定量､定性評価を加えて投資銘柄を厳選｡11月決算｡

金融商品取引所等に上場されている新興国の株式(DR(預託証券)を含む)を主要投資対象とする。MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2562)｡米国を代表する株価指数である「ダウ・ジョーンズ工業株価平均」のTTM、円建て、円ヘッジ指数の変動率に一致させることをめざすETF(上場投資信託)。実質外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。基準価額は100口当り。

投資一任口座専用ファンド。米ドル建てのハイイールド債を主要投資対象とする上場投資信託証券に実質的に投資を行い、ブルームバーグ米国ハイイールド社債インデックス TTM(円ベース、為替ヘッジあり)に連動する投資成果を図ることを目的として、運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

日本を含む世界の株式に投資し、投資成果をMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡新興国の現地通貨建て債券を主要投資対象とし､JPモルガン･ガバメント･ボンド･インデックス-エマージング･マーケッツ･グローバル･ディバーシファイド(円換算ベース)に連動する投資成果を目標として運用｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(Jリート)を主要投資対象とし､東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す｡Jリートに加え､上場投資信託証券(ETF)や､有価証券指数等先物取引を活用することがある｡Jリートへの投資は､原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡わが国の株式に投資を行う｡｢競争力の優位性｣と｢利益の成長性｣を重視した個別銘柄選定を通じて､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)を上回る超過収益の獲得を目指す｡個別銘柄の選択効果を最大限にねらう見地から､銘柄の規模や業種別の投資比率には制限を設けない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

日本の上場企業の株式のうち､原則として小型株式に投資し､信託財産の中長期的な成長を目指して積極的な運用を行う｡株式の銘柄選定にあたっては､事業内容､成長性､収益性､財務健全性などを勘案して厳選｡また､業種配分､バリュエーションなどを考慮して､ポートフォリオを構築する｡株式への実質投資割合は､原則として高位(概ね80%以上)を維持する｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券(リート)を主要投資対象とし､投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う｡日本以外の取引所に上場されているリートに投資することもある｡リートの組入比率は､原則として高位を維持する｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は日本の金融商品取引所上場株式のうち日経平均トータルリターン・インデックスに採用された銘柄｡投資対象銘柄の中から200銘柄以上に､原則として等株数投資｡投資成果を日経平均トータルリターン・インデックスの動きに連動させることをめざす｡株式の組入比率は高位を保つ｡購入時手数料がないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主として、世界各国の金融商品取引所に上場(これに準ずる市場で取引されているものを含む)している日本を除く先進国の不動産投資信託証券に投資することにより、S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として新興国の株式に投資し、MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

株式への投資にあたっては、配当利回りに着目し、高水準のインカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求をめざす。銘柄の選定にあたっては、予想配当利回りが市場平均と比較して高い銘柄を中心に、配当の状況、企業のファンダメンタルズ要因、株価のバリュエーション等に関する評価・分析などを勘案し、投資銘柄を選別する。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

スイッチング可能な4本のファンドで構成される｢野村世界6資産分散投信｣の1つ｡国内株式5%､国内債券20%､国内REIT5%､外国株式15%､外国債券50%､外国REIT5%を基本投資比率として投資を行い､インカムゲインの獲得と信託財産の成長をめざす｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

日本を含む世界各国の株式(リートを含む)、公社債ならびに短期金融商品等に分散投資を行う。株式、公社債については、各インデックスの動きに連動する投資成果をめざす。2025年の安定運用開始時期に近づくにしたがい、リスクを低減させていく運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡12月決算。

主要投資対象は､新興国の現地通貨建ての公社債｡ベンチマークであるJPモルガンGBI-EMグローバル･ダイバーシファイド(円換算ベース)に連動する投資成果をめざす｡対象インデックスとの連動を維持するため､先物取引等を利用し公社債の投資比率が100%を超える場合がある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡