主要投資対象は､各国政府･企業等が発行する外貨建て(米ドル建て､ユーロ建て､英ポンド建て､スイスフラン建て)の変動金利債券等｡投資対象とする債券は､取得時において､発行体格付けが投資適格(BBB-以上)のものとする｡また､親投資信託の信託財産の純資産総額の25%以下で､固定金利債券等にも投資を行う｡原則､対円で為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

米ドル建ての国債、社債、ハイイールド債、新興国債券などに投資を行う。各種債券等を機動的に配分し投資する。各投資信託証券への投資割合は、資金動向や市況動向等を勘案して決定するものとし、トータル・リターン・ファンドの組入比率は、原則として高位を維持する。原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算。

主に､米国､カナダ､欧州､オーストラリア･ニュージーランドおよび日本を含むアジアの取引所および取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券に分散投資を行い､高水準の配当収入の獲得を目指すとともに中長期的な値上がり益を追求｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

わが国を含む世界各国のさまざまな資産への分散投資を通じて得られる収益の獲得による信託財産の成長をめざして運用を行う。中長期的な目標リターンとして、年率6%程度をめざし、初回分配から5年程度を目安に、目標分配水準の額を分配することをめざす。基準価額(1万口当たり、支払済み分配金を含まず)が2,000円を下回った場合には、組入外国投資信託の売却を行い、一定期間後に繰上償還を行う。原則として、為替ヘッジを機動的に行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は､インドネシアのソブリン債券(国債､政府機関債､国際機関債等)｡ソブリン債券以外の債券への実質投資割合は､原則として取得時において投資信託財産の純資産総額の10%以内とする｡金利水準､経済情勢や市場環境などを勘案してポートフォリオを構築する｡原則として､対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

日本を含む世界各国の金融商品取引所に上場されている不動産投資信託証券(REIT)に分散投資を行うことにより､高水準のインカム･ゲインの獲得を図りつつ､長期的な元本の成長を目指す｡REITの実質的な投資比率は原則として高位に保つ｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月8日決算｡

日本を含む世界のCB(転換社債)に投資する。指定投資信託証券の投資割合については、委託会社が市況動向および資金動向等を勘案して決定するものとし、原則として、シュローダー・グローバルCBファンド(少人数私募)為替ヘッジありを高位に保つことを基本とする。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、米国株式市場において継続して配当を増額してきた成長銘柄の株価の動きを示すS&P 米国ディビデンド・グロワーズ・インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

海外債券ならびに日本の株式および不動産投資信託証券(REIT)への分散投資を行い､安定収益の確保と信託財産の中･長期的な成長を目指す｡各資産への投資配分は､海外債券50%(±10%)､日本株式およびREIT各25%(±5%)の範囲内となるよう調整｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月9日決算｡

実質的に日本を含む先進国の株式および債券に分散投資する｡2040年に向けて､先進国の株式および債券の組入比率を調整し､債券の組入を漸増させる｡主として､学術的研究をベースにした､ディメンショナル･ファンド･アドバイザーズが運用する投資信託証券へ投資する｡株式マザーファンドは原則として為替ヘッジを行わず､債券マザーファンドは為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として､特定の市場の変動の影響を受けない投資元本に対する収益を意味する絶対収益を追求する複数の指定投資信託証券へ投資を行う｡指定投資信託証券の選定については､運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)等を勘案して決定する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主に満期までの期間が1年超のインデックスに含まれる、日本を含む各国の政府債、政府関連債、社債および証券化された債券(指数提供会社の定義に準じる)を主要投資対象とする。ブルームバーグ・グローバル総合浮動調整インデックス(円ヘッジベース)に連動する投資成果を目指す。外国投資信託において、原則として実質組入外貨建資産の対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。2月決算。

主として、先進国(日本を含む)および新興国の様々な公社債(ハイイールド債を含む)に投資し、円ベース(運用コスト控除後)で高位のインカム獲得を目指す。公社債への投資は、原則、ブラックロック･グループが運用する上場投資信託(ETF)を通じて行う。ETF等への投資にかかる運用の指図に関する権限の一部をブラックロック･グループの各拠点に委託する。為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図る。6、12月決算。

複数の投資信託証券への投資を通じて､内外の株式･債券･リートおよびコモディティ(商品先物取引等)に投資し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指す｡資産配分､投資信託証券の選定､組入比率の決定にあたっては成長性を重視して行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主にTHEOインカム・マザーファンド(世界の債券中心)受益証券への投資を通じて、主として世界の投資信託証券(ETF)に投資することにより、世界中の金利を享受することを目指す。THEO(テオ)は株式会社お金のデザインが提供するETF特化型投資一任運用サービスのブランド名。原則為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算。

日本を含む世界の債券、株式、不動産投資信託証券(リート)に投資する。2060年をターゲット・イヤーと定め、その期日に向けて徐々にリスクを低減する運用を行う。市場環境の大きな変化等により、当ファンドの価格変動リスクが上昇した場合には、価格変動リスクの抑制を重視した運用を行うことがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主要投資対象は日本を除く世界の先進国･地域の株式｡配当利回りの高い企業の株式に分散投資を行い､安定した配当収益の獲得と投資信託財産の成長を目指す｡投資銘柄の選定にあたっては､銘柄ごとの配当利回り･増配期待･流動性に着目しつつ､企業のファンダメンタル分析も勘案｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､アジア･オセアニア地域および国内の債券｡各投資信託証券の組入比率は､収益性､投資対象国の債券市場の利回り水準と流動性､金利および為替動向等を勘案して決定する｡三重県の次世代育成､社会福祉向上､環境保護等に関連した取組みおよび施設等に信託報酬から寄付を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

日本を含む世界の株式および金地金価格への連動を目指す金ETF(上場投資信託証券)への分散投資を行う。全世界株式および金ETFへの投資割合は、MSC Iオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに基づく定量的な手法で、局面別に変更を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主として､内外の債券､株式および不動産投資信託証券(リート)を実質的な投資対象とし､信託財産の中長期的な成長を重視した運用を行う｡各資産クラスの配分比率、投資信託証券の選定にあたっては、リスク分散を重視する。外貨建て債券への投資は､為替ヘッジを行うことを基本とする｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

国内の不動産投資信託証券(J-REIT)を実質的な主要投資対象とする｡｢不動産としてのJ-REIT｣と｢有価証券としてのJ-REIT｣の2つの側面に着目する｡ニッセイ基礎研究所から不動産市場およびJ-REIT市場に関する調査･分析等の助言を受ける｡｢円売り/米ドル買い｣の為替取引を行うことで､米ドルへの投資効果の享受を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券等｡世界REITに投資を行うことで､配当収益の獲得と中長期的な値上がり益の追求を目指す｡原則として米ドル売り､ブラジルレアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､欧州の不動産投資信託受益証券(リート)､不動産株式､建設関連株式等(欧州リート等)｡欧州リート等のオプション取引ならびに通貨オプション取引の投資成果を享受することを目指す｡なお､主な非ユーロ建資産については､実質的に非ユーロ通貨売りユーロ買いの為替先渡取引の投資成果を享受することを目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

サンパウロ証券取引所に上場している株式を主要投資対象とし､配当収入の確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指す｡相対的に配当利回りの高い銘柄を中心に投資を行い､銘柄の流動性に配慮しながらポートフォリオを構築｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月5日決算｡

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国の不動産投資信託証券(リート)を実質的な投資対象資産とする。2050年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

海外の金融商品取引所上場の不動産投資信託証券を実質的な主要投資対象とし､安定的な配当利回りの確保と信託財産の中長期的な成長をめざして分散投資を行う｡マクロ経済分析に基づき､ファンダメンタルズ分析･評価を行ったうえでポートフォリオを構築｡基準価額の水準等を勘案して分配金額を決定する。原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3、9月決算｡

米国の株式を主要投資対象とし、ダウ・ジョーンズ工業株価平均(配当込み、委託会社円換算ベース)と連動する投資成果を目指して運用を行う。指数との連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が投資信託財産の純資産総額を超える場合がある。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として､マザーファンドの受益証券を通じて､わが国の金融商品取引所上場の不動産投資信託の受益証券および不動産投資法人の投資証券に投資し､投資成果を東証REIT指数(配当込み)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡東証REIT指数への連動性を随時チェックし､必要があればポートフォリオのリバランスを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

米国の株式、債券および不動産投資信託(リート)ならびにコモディティ等に分散投資する。外国投資信託証券の組入比率は信託財産の純資産総額の概ね60%とし、実質的に純資産総額の概ね3倍相当額の投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

主として国内の債券や株式、不動産投資信託(REIT)を主要投資対象とするマザーファンド受益証券への投資を通じて、国内の複数の資産(債券・株式・REIT)に分散投資する。各マザーファンドの投資比率は、TMA日本債券インデックスマザーファンド70%、TMA日本株TOPIXマザーファンド15%、東京海上・東証REITマザーファンド15%を基本とする。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

世界各国の債券等および株式等を投資対象とする投資信託証券を主要投資対象とし、リスク水準を考慮しつつ、年率3%程度の利回り(コスト控除後)を確保することを目指す。原則として、為替の適時ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

定性評価･定量評価等を勘案し､世界の中から新興国の株式の運用において優れていると判断した投資信託に分散投資を行うことにより､新興国の株式市場のパフォーマンスを中長期的に上回る投資成果を目指す｡原則ヘッジなし｡ベンチマークはMSCIエマージング･マーケット･インデックス(円換算ベース)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､国内株式､国内債券､先進国株式､先進国債券､新興国株式､新興国債券､国内外の不動産投資信託証券(リート)､貸付債権､コモディティ､ヘッジファンド及びその他の様々な資産｡「株式」､「リート」､「コモディティ」を実質的な投資対象とする投資対象ファンドへの投資割合の合計は純資産総額に対して90%未満｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ただし、為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､世界各国の上場不動産投資信託(リート)｡ポートフォリオの構築は､トップダウンで国や地域､セクター配分等を決定し､ボトムアップで個別銘柄を選定する､2つのアプローチの融合によって行い､安定した配当利回りの確保と値上がり益の獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

日本を除く先進国の株式､債券､不動産投資信託証券(リート)および新興国の株式､債券に分散投資を行う｡投資対象資産の合計資産比率の変更は行わない｡各資産への投資比率の決定にあたっては､みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社の投資助言を活用する｡原則として対円での為替ヘッジを行い､為替リスクの低減をめざす｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

日本を含む世界各国の株式、債券、不動産投資信託証券、コモディティおよびオルタナティブ資産に投資を行う。安定性と成長性を重視してあらかじめ設定した目標リスク水準(年率標準偏差 8.0%程度)に応じて各資産の資産配分比率を決定し、この比率に基づき、指定投資信託証券の中から選定した投資信託証券に投資を行う。原則として為替変動リスクの低減をめざして為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

投資信託証券への投資を通じて、主に日本を含む世界の株式、債券および金やREIT等のオルタナティブ資産等への投資ならびにデリバティブ取引を行う。相対的に価格変動リスクを抑えながら長期的に株式と同程度のリターン(短期金利＋4%)を目指す。市場環境に応じて資産配分をダイナミックに変更する。原則として、為替の適時ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

日本の金融商品取引所等に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)を主要投資対象とし､安定したインカムゲインの確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指す｡J-REITへの投資は､徹底した銘柄調査と市場分析に基づいて行う｡不動産研究に特化した株式会社三井住友トラスト基礎研究所から投資助言を受ける｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界の金融商品取引所に上場または店頭登録されている不動産投資信託証券｡基準資産配分比率は日本を除く世界のREIT90%､J-REIT10%とし､信託財産の中長期的成長を目指し積極的な運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月13日決算｡

主要投資対象は､オーストラリアの証券取引所に上場している株式及び不動産投資信託を含む投資信託証券｡主に配当利回りに着目し､相対的に配当利回りの高い銘柄を中心に投資し､また､銘柄の流動性に配慮しながらポートフォリオを構築する｡配当収入の確保と信託財産の中長期的成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡