株式に4割程度、債券に6割程度の資産配分を基本とし、世界各国の債券、株式等に実質的に投資する。1万口当たりの基準価額(支払済分配金加算せず)が3,000円を下回った場合には繰上償還する。外貨建資産については為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

東京証券取引所に上場(コード:540A)｡日経銀行株トップ10指数に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード：2527)。「配当込み東証REIT Core指数」との連動を目指すETF(上場投資信託)。東証REIT Core指数に採用されている銘柄(採用予定を含む)の不動産投資信託証券を主要投資対象とする。ファンドオブファンズ方式で運用。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は海外の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース､為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざし､同指数への連動性を高めるため､有価証券先物取引等を活用する場合がある｡公社債の組入比率は高位を保つ｡購入時手数料がかからないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主として米国の金融商品取引所に上場している企業の株式に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。投資対象には、米国以外の国(日本を含む)において上場している企業の株式を含む。銘柄選定は、企業の収益成長性や配当に着目。キャピタル・グループのグローバルな調査力・運用力を活用する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。

先進国を中心とした世界各国の非上場インフラ企業の株式(非上場インフラ株)等を実質的な主要投資対象とする。投資対象インフラ企業の選定にあたっては、当該企業が提供するサービスの地域社会における必要不可欠性、独占性、キャッシュフローのインフレや景気変動に対する耐性や予見性などに着目する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。

世界各国の株式､債券等を主な投資対象とする｡キャピタル･グループのグローバルな調査力･運用力を活用｡複数のポートフォリオ･マネジャーが運用に携わることによって､投資対象やアイデアの分散を図り､安定的かつ継続的な運用成果の獲得を目指す｡原則として､主要通貨売り円買いの為替取引により､対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

主に日本を含む世界の株式、金、債券、リート等への投資を行う。投資信託証券への投資にあたっては、世界の市場環境に応じて魅力的なリスクプレミアムが期待できる資産を選定し、配分比率の決定を行う。外貨建資産については、為替ヘッジが必要と判断した場合は為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

主としてわが国の株式に投資を行う。株式への投資にあたっては、主として日経平均株価採用銘柄の中から予想配当利回りの上位30銘柄を選定し、流動性を勘案して銘柄ごとの組入比率を決定する。原則として年2回リバランス(組入銘柄の入替えと組入比率の調整)を行う。6、12月決算。

外国の株式(新興国の株式を含む)を実質的な主要投資対象とし、MSCI ACWI(除く日本、配当込み、円換算ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用を行う。各マザーファンドへの投資配分比率は、MSCI ACWI(除く日本、配当込み)における先進国および新興国の割合をもとに決定。投資配分比率は、適宜見直しを行う。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は国内のテクノロジー関連企業の上場株式。一部海外のテクノロジー関連企業の上場株式や、国内外の取引所に上場されていない株式等に投資することもある。ベンチマークは、FTSEジャパン･インフォメーション･テクノロジー･アンド・FTSEジャパン･エレクトリカル･イクイップメント･ウィズ･モディファイド･キャップ･ウェイティング･インデックス｡2月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:315A)｡「配当込みTOPIX銀行業高配当指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

主として世界の株式・債券等へ実質的に投資を行い、インカムゲインの確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。 機動的な資産配分戦略で、魅力的かつ持続的なインカムとキャピタル収益の獲得を追求する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月25日決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として､特定の市場の変動の影響を受けない投資元本に対する収益を意味する絶対収益を追求する複数の指定投資信託証券へ投資を行う｡指定投資信託証券の選定については､運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)等を勘案して決定する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド。新興国を含む世界各国の株式(DR=預託証書を含む)を実質的な主要投資対象とする。銘柄選定にあたっては、グローバルな視点で投資魅力のある中長期の成長テーマを複数選定し、関連する銘柄群を中心に利益成長に着目した銘柄選択を行う。成長テーマは随時見直しを行い、それに伴い組入銘柄の変更を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡12月決算。

投資一任口座専用ファンド。国内の金融商品取引所に上場(これに準ずるものも含む)されているリートに投資を行う。効率的な運用を目的として、上場投資信託証券(ETF)にも投資することがある。インベスコ国内リートインデックスの動きに連動する投資成果を目指す。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1311)｡TOPIX Core30(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率をTOPIX Core30(配当込み)における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､TOPIX Core30(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は100口当り。

主要投資対象は､日本の株式｡産業用･サービス用等のロボットの製造､あるいは部品やソフトウェア等の関連技術に携わり今後の活躍が期待できる企業､また､ロボットおよび関連技術を活用することでビジネスの拡大･効率化が期待できる企業に着目する｡円建て資産についてデリバティブ取引を活用し､米ドルへの投資効果を追求する｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､BBB格相当以上の日本の公社債｡マクロ経済分析､ファンダメンタルズ分析およびマーケット分析等を行うと共に､セクター分析や信用リスク分析等に基づき､デュレーション､セクター配分､個別銘柄選定等をアクティブに決定･変更｡ベンチマークは､NOMURA-BPI総合｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

日本を含む世界各国の株式等を主要投資対象とし、「電力」に関連する優れた技術やビジネスモデルを有する企業の株式を主な投資対象とする。徹底した調査・分析を通じて、株価の上昇が期待される銘柄を厳選する。決算日の前営業日の基準価額に応じた分配をめざす。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

米国を除く先進国の株式を実質的な主要投資対象とする。主に高位または持続的な配当を行う企業の株式に投資することで、ポートフォリオ全体で相対的に高い配当利回りの確保をめざす。配当の持続性、株価の割安度合い、事業および経営陣の質等の視点から銘柄選択を行う。実質外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

世界主要先進国の株式を主要投資対象とし､割安で好配当が期待される株式に投資を行う｡信用力が高いと考えられる企業へ投資することで､ファンドの安全性を高め､安定的な収益の確保をめざす｡独自の割安評価手法を持つUBSアセット･マネジメント株式会社からのアドバイスを受け､運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

国内、先進国および新興国の株式・債券ならびに国内および先進国の不動産投資信託証券(リート)を実質的な主要投資対象とし、「基本的資産配分」で組み合わせた合成ベンチマークに連動する投資成果を目指す。「基本的資産配分」は、株式が国内30%、先進国20%、新興国5%。債券が国内20%、先進国5%、新興国5%。リートが国内10%、先進国5%。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡東京証券取引所上場株式(上場予定を含む)を投資対象とし､投資成果を東証株価指数(配当込み)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡ポートフォリオの作成に当たっては､同指数への連動性を随時チェックし､必要があればリスクモデルを使用してポートフォリオのリバランスを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

世界各国のハイ･インカム債券(非投資適格格付け社債およびエマージング債券)を主要投資対象とする｡キャピタル･グループのグローバルな調査力･運用力を活用｡複数のポートフォリオ･マネジャーが運用に携わることによって､投資対象やアイデアの分散を図り､安定的かつ継続的な運用成果の獲得を目指す｡原則として､米ドル売り円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

主として、米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国の水素エコノミー関連企業の株式等に投資を行う。S&P Kensho Hydrogen Economy Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。8月決算。

マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として日本を除く全世界の株式に投資し、MSCIオール・カントリー・ワールド(除く日本)インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。国内の公社債を実質的な主要投資対象とする。効率的な運用を目的として、上場投資信託証券にも投資することがある。インベスコ国内債券インデックスの動きに連動する投資成果を目指す。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド｡欧州各国の株式を主要投資対象とし､成長性を重視した銘柄選択を行いながら積極的に分散投資を行い､信託財産の成長を目指す｡国別の投資配分については各国の市場動向等投資環境を勘案し､弾力的に変更｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主に米国の株式及び米国の株価指数のエクスポージャーに対するコール・オプションの売りを主要投資対象とする上場投資信託証券(ETF)に投資し、主として配当収益の確保および中長期的な値上がり益の獲得を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算。

主として世界各国の企業の中から、AI関連企業の株式に投資する。預託証書(DR)、株価指数先物取引、上場投資信託証券(ETF)に投資を行う場合がある。STOXXグローバルAIインデックス(ネット・リターン、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド。国内の円建ての公社債を投資対象とする投資信託証券への投資を通じて、安定した利子等収益の確保と着実な信託財産の成長を目指して運用を行う。指定投資信託証券の選定については、運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)などを勘定して決定する。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド｡わが国の中小型株を主要投資対象とし、アクティブ運用を行うことを基本とする｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド。東京証券取引所に上場されている株式を主要投資対象とする。東証株価指数(TOPIX) (配当込み)と連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主として､内外の株式､債券､およびリート(不動産投資信託)など8つの資産クラスに投資する｡資産クラスは国内株式､先進国株式､新興国株式､国内債券､先進国債券､新興国債券､国内リート､海外リート｡各資産クラスの投資にあたっては､投資成果を特定の指数の動きに連動させることを目指して運用を行う｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

わが国の上場株式に実質的に投資する｡マクロの投資環境の変化に応じて､成長系､割安系､大型､中小型といった視点等から､その時々で最適と思われる投資スタイルで運用する｡個別銘柄の選択は､利益成長､資本効率､キャッシュフローベースの企業価値等の視点から､成長力および割安性その他の要因を見極めて行う｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用。8月決算｡

主として、日本を含む世界各国の株式に実質的に分散投資する。配当利回りに着目し、高水準のインカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求を目指す。各投資対象地域の投資にあたっては、それぞれの平均配当利回りが市場平均を上回るように銘柄の選定を行うことを基本とする。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。2、5、8、11月決算。

株式に4割程度、債券に6割程度の資産配分を基本とし、世界各国の債券、株式等に実質的に投資する。収益分配金額は、各決算時の基準価額に対して年率 5%(各決算時 0.83%)相当を目標とする。1万口当たりの基準価額(支払済分配金加算せず)が3,000円を下回った場合には繰上償還する。外貨建資産については為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

日本を含む先進国および新興国の金融商品取引所に上場または店頭登録されている株式に投資し、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､オーストラリアの証券取引所に上場している株式及び不動産投資信託を含む投資信託証券｡主に配当利回りに着目し､相対的に配当利回りの高い銘柄を中心に投資｡流動性とリスクを考慮しながら高い配当利回りの実現をめざしてポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡