投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているREIT(不動産投資信託)｡投資にあたっては､個別銘柄の流動性､収益性･成長性等を勘案して選定したJ-REITに分散投資を行い､高水準の配当収益の獲得と中長期的な値上がり益の追求を目指して運用する｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2083)｡わが国の株式の中から、個別企業の調査・分析等に基づいたボトムアップアプロ―チにより、企業のビジネスモデル、経営戦略、財務戦略などを評価し、中長期的に高い自己資本利益率(ROE)を期待できる銘柄を中心に選定し運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､小型株を中心とした国内の株式｡個別企業の調査･分析等を中心としたボトムアップアプローチに基づいて､銘柄選定､ポートフォリオの構築等を行い､中長期的に国内の小型株市場全体のパフォーマンスを上回る投資成果を目指す｡ベンチマークはRussell/Nomura Small Capインデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

日本を除く世界主要国の株式を主要投資対象とし、ベンチマークであるMSCIコクサイ・インデックス(配当込み・円換算ベース)を中長期的に上回る投資成果をめざす｡カントリーアロケーションと銘柄選定の双方におけるアクティブ戦略により､超過収益の獲得をめざす｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

日本を除く世界主要国の公社債へ分散投資を行う｡各国のマクロ分析や金利予測に基づき､カントリーアロケーション､デュレーションおよび残存構成のコントロール､利回り較差に着目した銘柄選定で超過収益の獲得をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本･円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

静岡県内に本社を置いている企業(県内企業)及び同県に進出し雇用を創出している株式公開企業の株式へ投資｡県内企業への投資については､それぞれの時価総額に応じた投資比率とすることを基本とし､進出企業への投資については､時価総額､同県内従業員数等の静岡県との関連度を考慮して銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

日本を除く先進国の金融商品取引所に上場、または店頭登録されている株式へ投資する。定量データを用い、主としてMSCI-KOKUSAI指数(配当込み、円換算ベース)に採用されている銘柄のうち、1株当たり利益成長率に基づく中長期的な利益成長性が高く、利益成長の継続・向上等の期待度が高い銘柄へ投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

米国の国債､アセットバック証券等の高格付債や転換社債等の株式関連債およびハイ･イールド債が主要投資対象｡景気や金利の局面に応じ､高格付債､株式関連債､ハイ･イールド債の効果的な組合せを図る｡組入債券がデフォルトした場合､速やかに売却することを基本｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､ブラジル･レアル建債券｡金利や物価の動向､経済情勢や市場環境等を勘案し､ポートフォリオを構築し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡投資する債券は､政府､政府機関､国際機関等が発行するものとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

FactSet ATMX+指数の2倍の値動きを享受する債券(円建)、香港の株式、中国(香港を含む)の株価指数先物取引などを主要投資対象とする。日々の基準価額の値動きがFactSet ATMX+指数(税引後配当込み、香港ドルベース)の値動きの2倍程度となることをめざして運用を行う。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､世界各国(日本除く)の不動産投資信託証券(リート)｡高水準の利回りが期待でき､かつ長期の収益力に対して割安に放置されているリートを発掘｡その保有物件のファンダメンタルズが堅調で､経営陣が優れていると判断するリートに投資する｡実質的な組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は､ロシアの国債及び準国債等｡余裕資産の円滑な運用のため､ユーロ建短期金融商品等を中心に運用を行う投資信託証券にも投資を行い､インカム･ゲインの獲得と信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1474)｡信託財産の1口当たりの純資産額の変動率をJPX日経400の変動率に一致させることを目的として､同指数に採用されている銘柄(採用予定含む)の株式に対する投資として運用｡個別銘柄の株数の比率は､原則としてJPX日経400における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率程度を維持｡1､7月決算｡基準価額は1口当たり｡

東京証券取引所に上場(コード:1498)｡FTSE インターナショナルリミテッドの基準に基づき、ESG(環境･社会･ガバナンス)要因への対応力が優れた企業を選定する「FTSE JPX Blossom Japan Index」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は1口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は日本株式｡運用担当者の方針に基づき､主に業績動向､株価のバリュエーション等に着目して銘柄を選定し､個別銘柄の流動性､株価水準等を考慮してポートフォリオを構築する｡TOPIX先物取引の売建てを組み合わせた株式ヘッジ戦略により､市場平均に対する超過収益の獲得を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2624)｡日本の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「日経平均トータルリターン・インデックス」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は10口当り。

東京証券取引所に上場(コード:2625)｡日本の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「TOPIX(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は10口当り。

東京証券取引所に上場(コード:2017)｡「JPXプライム150指数(配当込み)」(東証プライム市場に上場する時価総額上位銘柄を対象に、財務実績に基づく「資本収益性」と将来情報や非財務情報も織り込まれた「市場評価」という、価値創造を測る2つの観点から選定される計150銘柄で構成された株価指数)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

--

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象はわが国の株式｡将来の企業収益予想等に基づいて算出される投資価値からみて､市場価格(株価)が他の銘柄と比べて相対的に割安と判断される銘柄を選定､業種分散等も考慮の上､ポートフォリオを構築｡株式の実質組入れ比率は高位｡ベンチマークは､TOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主として世界の取引所に上場している株式(預託証書(DR)や上場予定を含む)に投資を行う。運用にあたっては、長期的に大きな成長が見込めると判断される企業に厳選して投資を行う。各計算期末の前営業日の基準価額(支払済み分配金(１万口当たり、税引前)累計額は加算せず)に応じた金額の分配を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月15日決算。

国内外の円建公社債、国内および先進国の株式ならびに金地金価格への連動を目指すETF(上場投資信託証券)等への分散投資を行う。独自の定量モデルを用いて算出した基本的資産配分に基づき、ポートフォリオを構築する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:564A)｡日本を除く先進国株のうち、10年以上連続でフリーキャッシュフロー(FCF)がプラスである企業を抽出し、さらにFCFスコアによって選定された100銘柄の上場株式を構成銘柄とする「S&P Developed Ex-Japan Quality FCF Aristocrats Index(配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替ヘッジは原則として行わない。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:512A)｡日本を除く世界のトークン化ビジネス関連企業を構成銘柄とする「Mirae Asset Stablecoins and Tokenization ex-Japan Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。2、8月決算。基準価額は100口当たり。

限定追加型ファンド。日本を含む世界各国の企業が発行する社債に投資する。原則として、取得時において投資適格格付(BBB格相当以上)を得ている債券を投資対象とする。米ドル建てを中心とした社債に投資する。原則として信託期間内に償還日を迎える社債に投資し、償還日まで保有する。外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図る。12月決算。

主として、欧州の株式および上場投資信託証券(ETF)へ投資を行い、ユーロネクスト欧州戦略的オートノミー指数(税引後配当込み、円換算ベース)の値動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2月決算。

東京証券取引所に上場(コード:539A)｡「FTSE世界国債インデックス(除く日本、委託会社円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

主にユーロ圏の株式またはユーロ圏で主たる経済活動を行う企業が発行する株式等を主要投資対象とする。欧州株式等を投資対象とするETF(上場投資信託)にも投資する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主として為替リスクの異なる指数連動債へ投資を行うことで、絶対収益追求型のマルチストラテジーファンドのパフォーマンスに対して概ね1.5倍程度の運用成果を日々享受することをめざす。参照ファンドにおいては、世界の株式、債券、不動産投信、商品(コモディティ)、通貨およびこれらに関連する上場投資信託証券やデリバティブ取引に係る権利などに幅広く分散投資を行う。部分的な為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

金現物に投資する上場投資信託証券を主要投資対象とし、金現物市場を代表するLBMA金価格(円ヘッジベース)に連動する投資成果を目指す。実質的な組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

東京証券取引所に上場(コード:530A)｡「配当込み東証 REIT指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､国際経済･国際政治の動向に大きな影響を与えるとみられる国や地域の通貨建てのソブリン債券｡投資対象通貨の中から､長期債務格付でBBB(Baa)格相当以上の国や地域の3通貨程度を選定し､最低1通貨はAAマイナス(Aa3)格相当以上とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

世界の米ドル建資産(株式、債券、優先証券など)に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、ボトムアップ・アプローチにより、個別企業の財務状況、成長性や価格変動のきっかけとなる事象などに着目した評価・分析を行い、有望企業を選別する。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は､ユーロ建て高利回り社債(ハイ･イールド債券)等｡高水準のインカム･ゲインの獲得とファンド資産の中長期的な成長を目指して運用を行う｡ユーロ建資産について､原則として円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

主として､日本を含む世界の様々な債券､株式等に実質的に投資する｡債券､株式の銘柄選択にあたっては､高いインカムに着目｡債券､株式等の資産配分は､自由度の高い運用手法を用いて積極的に変更を行う｡実質外貨建資産については､原則として､対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

主要投資対象は､東証REIT指数に採用されている(または採用予定の)不動産投資信託証券｡運用にあたっては､東証REIT指数(配当込み)をベンチマークとし､中長期的にこれを上回る投資成果をめざす｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月16日決算｡

主要投資対象は､世界各国の転換社債(CB)等｡銘柄選択にあたっては､利回り､発行体リスク､流動性などを考慮｡信用格付けが投資適格未満(BBB-未満)の銘柄への投資も行う｡指定外国投資信託の運用は､UBS AG, UBSアセット･マネジメント(チューリッヒ)が行う｡､原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

日本の金融商品取引所等に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)を主要投資対象とし､安定したインカムゲインの確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指す｡J-REITへの投資は､徹底した銘柄調査と市場分析に基づいて行う｡不動産研究に特化した株式会社三井住友トラスト基礎研究所から投資助言を受ける｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

世界の先進国・地域の上場株式を対象としたロングショート運用を行う。組入銘柄は、競争力・収益性、市場連動性等に着目して選定を行う。世界の株式市場に対するポートフォリオの市場連動性を抑え、信託財産の中長期的な成長を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算。

限定追加型ファンド。日本を含む世界のCB(転換社債)を実質的な主要投資対象とする。原則としてファンドの信託期間(約5年)内に償還日を迎えるCBに投資し、償還日まで保有することを基本とする。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。