米国のREIT(不動産投資信託)を主要投資対象とし、S&P米国REIT指数(配当込み、委託会社円換算ベース)と連動する投資成果を目指して運用を行う。指数との連動を維持するため、先物取引等を利用し不動産投資信託証券の実質投資比率が投資信託財産の純資産総額を超える場合がある。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

日本を含む世界各国の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資を行う。資産クラス別比率は、目標リスク水準に対し期待収益率が最大となるよう決定する。また、目標リスク水準は時間の経過とともに徐々に減少することを基本とする。イボットソン社が算出するマイライフサイクル指数 1980sに連動する投資成果をめざして運用を行う。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､米国に上場されているREIT(リート､不動産投資信託)｡米国リートに分散投資を行うことにより､配当収益の獲得を図りつつ､長期的な元本の成長を目指す｡MSCI米国REITインデックス(円ヘッジベース)を参考指標とする｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本を除く先進国のリート(不動産投資信託証券)に投資することにより、S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円ヘッジベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図ることをめざす。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

国内外の株式・債券・リートに分散投資を行う。6つの資産(国内株式、国内債券、国内リート、先進国リート、先進国株式、先進国債券)への投資割合は均等を基本とし、各投資対象資産の指数を6分の1ずつ組合せた合成ベンチマークの動きに連動する投資成果をめざす。組入外貨建て資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。購入時および換金時の手数料は無料、信託財産留保額なし。ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主としてマザーファンドへの投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資する。目標とするリスク水準(年率標準偏差)は約5%程度。目標とするリスク水準において、資産別の投資比率を決定する。みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社が資産配分案を助言。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

投資一任口座専用ファンド｡日本を含む世界各国の高格付けの債券を中心に分散投資｡投資する債券はBBB格相当以上､ポートフォリオの平均格付けはAA格相当以上とする｡外貨建資産に対して､為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはJPモルガン･ガバメント･ボンド･インデックス(グローバル)(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

日本の金融商品取引所上場株式を実質的な主要投資対象とし､信託財産の成長を目指す｡株式投資にあたっては､企業の社会的責任(CSR)に着目し､｢財務｣｢環境｣｢社会･論理｣の視点から調査･分析して投資を行う｡株式の実質組入比率は原則として高位｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

世界各国の上場不動産投資信託(リート)に分散投資する。世界各国の様々な業種のリートに分散投資することで、リート自体が持つ分散効果が更に拡大され、特定の国、特定の業種の景気変動の影響を受けるリスク等を分散･軽減する効果を期待する。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2626)｡主にデジタルの分野で生活様式の変化により恩恵を受ける国内上場株式を構成銘柄とする「Solactive Digital Innovation Japan Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1365)｡指数の変動率が､日経平均株価の前日比変動率(%)の2倍となるように計算された､日経平均レバレッジ･インデックスに連動するETF(上場投資信託)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡基準価額は100口当たり｡

東京証券取引所に上場(コード:1479)｡設備投資・人材投資に積極的で将来の成長が期待できる企業の株式を構成銘柄とする株価指数「MSCI日本株人材設備投資指数(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)｡1､7月決算｡基準価額は10口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1585)｡信託財産の1口当りの純資産額の変動率を､｢TOPIX Ex-Financials(配当込み)｣の変動率に一致させる事を目的として､同指数に採用されている銘柄(採用予定を含む)の株式に投資する｡同指数を構成する銘柄のうち､時価総額構成比率95%以上を占める各銘柄の株式を組入れることを原則とする｡1､7月決算｡基準価額は100口当り｡

「米国株式プレミアムキャリー戦略」のパフォーマンスを享受することで、投資信託財産の中長期的な成長を目指す。実質組入外貨建資産は、担保付スワップ取引における「米国株式プレミアムキャリー戦略」のリターン(損益)部分等のみとなるため、為替変動リスクは限定される。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

実質的に国内株式、世界株式、米国株式、欧州株式、新興国株式、およびREIT・コモディティ関連株式、国内債券、絶対収益追求型債券、世界債券、海外長期国債、およびハイイールド債券等の各資産に分散投資を行う。ターゲット・イヤー(想定退職年)を2035年と定め、ライフステージに応じた最適な資産配分をめざす。実質組入外貨建資産については、対円で為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。日本を除く世界主要先進国の国債を主要投資対象とする。日本を除く世界主要先進国の国債に投資することにより、FTSE世界国債インデックス(除く日本)(円ヘッジベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。新興国の米ドル建て公社債を主要投資対象とする。新興国の米ドル建て公社債に投資することにより、JPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラス(除くB格以下)(円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。新興国の株式等を主要投資対象とする。新興国の株式等に投資することにより、MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として、実質的に概ね金地金価格への連動をめざすETFまたはETC(上場投資信託証券)への投資を通じて、信託財産の中長期的な成長をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。国内の証券取引所に上場(これに準ずる市場で取引されているものを含む)している不動産投資信託証券(不動産投資法人の投資証券または不動産投資信託の受益証券)を主要投資対象とする。東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目標とする。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。世界各国の金融商品取引所に上場している日本を除く不動産投資信託証券を主要投資対象とする。日本を除く先進国の不動産投資信託証券に投資することにより、S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:257A)｡国内の株式に投資するアクティブETF(上場投資信託)。個別企業分析に市場動向分析を積極的に付加し、投資銘柄を厳選することにより、TOPIX(東証株価指数)(配当込み)に対する超過リターンを目指す。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。基準価額は1口当たり。

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､対豪ドルで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

日本を含む世界各国の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資を行う。資産クラス別比率は、目標リスク水準に対し期待収益率が最大となるよう決定する。また、目標リスク水準は時間の経過とともに徐々に減少することを基本とする。イボットソン社が算出するマイライフサイクル指数 1970sに連動する投資成果をめざして運用を行う。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

マザーファンド受益証券への投資を通じ、日本を含む先進国および新興国の金融商品取引所に上場または店頭登録されている株式に投資し、信託財産の積極的な成長を目指す。経営戦略とその実行力に主眼を置いた調査・分析を行い、グローバルなビジネス市場において持続的な競争優位性を持つと期待できる銘柄を厳選して投資を行う。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主として､国内外の株式･債券･リート､貸付債権､コモディティ､ヘッジファンドといった様々な資産への長期分散投資により､世界経済の成長に沿った収益の獲得を目指す｡株式､リート､コモディティへの投資割合の合計は､原則75%未満とする｡投資対象ファンドにおいて為替予約を活用し､為替変動リスクの低減を図る場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

国内外の株式･債券といった様々な資産への長期分散投資を行う｡短期的な下振れリスクの抑制を目指すとともに､市場環境変化に対応して､適切なポートフォリオへの見直しを行う｡株式､リート､コモディティへの投資割合の合計は､原則75%未満とし､安定性と収益性のバランスを重視する｡原則､為替ヘッジを行わない｡ただし､為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1325)｡ボベスパ指数に採用されているまたは採用が決定した銘柄の株式(DR含む)等を主要投資対象とし､日本円換算した同指数に連動する投資成果を目指す｡外貨のエクスポージャーは､原則として信託財産の純資産総額と同程度となるように調整を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡7月決算｡基準価額は100口当り。

日本を含む世界の株式、債券、リート、コモディティ等への投資ならびにデリバティブ取引を行う。ESGへの取り組みなどを考慮し選定された様々なアセット・クラス(資産)への分散投資と市場環境に応じた資産配分の機動的な変更により市場の変化に伴う下落リスクを低減する。外貨建資産については、為替ヘッジが必要と判断した場合は為替ヘッジを行うことがある。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

国内及び外国の主要金融資産に分散投資する。資産ごとの運用では、各インデックスに連動する投資成果を目指す。安定運用開始時期(ターゲット・イヤー：2055年8月決算日の翌日)に近づくにしたがい、原則として1年に2回、各マザーファンドの基本組入比率を変更する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

ライフプラン積み立て専用ファンド｡主に､国内株式34%程度､外国株式16%程度､国内債券および外国債券50%程度の割合で投資する｡投資対象ファンドの選定やポートフォリオ構築に際しては､定性評価を重視し､ファンド間の投資手法の違いにも着目して､幅広い収益機会を追求できるように配慮する｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主に国内の株式を実質的な投資対象とする指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行う｡ファンドの実質的な株式の組入が概ねフルインベストメントとなることを目途として投資｡なお､組入投資信託証券については適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､国内､先進国および新興国の公社債および株式(DR(預託証券)を含む)｡基本資産配分比率は､株式25%､債券75%とする｡基本組入比率は､地域別のGDP(国内総生産)総額の比率を参考に決定し､原則として年1回見直しを行う場合がある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､国内および外国(新興国含む)の各債券､各株式ならびに国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)｡ターゲットイヤー(安定運用開始時期)である2040年6月の決算日の翌日(第66計算期間開始日)に近づくにしたがって資産配分比率を変更し､リスクを徐々に減らすことを基本｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

日本を含む世界の株式等の中から、伝統的インフラ関連企業(社会の運営を支える施設や基盤を有する企業)および新世代インフラ関連企業(新世代の技術革新の基盤となる施設やサービスを有する、または、活用する企業)に投資する。外貨建資産の為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

日本を含む世界各国の株式および債券へ投資｡基準配分は､国内株式20%､国内債券55%､海外株式10%､海外債券10%､短期金融資産5%｡基準ポートフォリオの資産配分は､それぞれ基準配分±5%(国内債券は±10%)以内に変動幅を抑制｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

日本を含む世界各国の株式および債券へ投資｡基準配分は､国内株式30%､国内債券35%､海外株式20%､海外債券10%､短期金融資産5%｡基準ポートフォリオの資産配分は､それぞれ基準配分±5%(国内債券は±10%)以内に変動幅を抑制｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2094)｡東証REIT指数の前日比変動率に対して－1倍を乗じた変動率となるように計算された指数である東証REITインバース(－1倍)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。10月決算。基準価額は1口当たり。

主要投資対象は､国内株式､先進国株式､新興国株式､オルタナティブ資産(ヘッジファンド､コモディティ､リート(不動産投資信託))､日本債券及び世界の国債等､広範な各資産へ分散投資｡ターゲット･イヤーを想定し､運用の時間経過とともに資産配分を変更することにより､投資信託財産の中長期的な成長を図る｡ターゲット･イヤーは2025年｡為替ヘッジを行う場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡世界のさまざまな種類の債券等に分散投資を行い､トータル･リターンの最大化をめざして運用を行う｡組入債券の平均格付けは､原則として投資適格(BBB-相当以上)とする｡景気動向や投資環境の変化を捉え､債券および通貨の配分を機動的に変更することにより､市場環境にかかわらず収益の獲得をめざす｡原則として対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡