主として世界各国・地域の取引所に上場しているバイオ医薬関連企業が発行する株式等に投資し、信託財産の中長期的な成長を目指す。銘柄選定にあたっては、カナダの運用会社であるセクトラルアセットマネジメントのアドバイスを受ける。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。4、10月決算。

日本の上場企業の株式のうち､原則として小型株式に投資し､信託財産の中長期的な成長を目指して積極的な運用を行う｡株式の銘柄選定にあたっては､事業内容､成長性､収益性､財務健全性などを勘案して厳選｡また､業種配分､バリュエーションなどを考慮して､ポートフォリオを構築する｡株式への実質投資割合は､原則として高位(概ね80%以上)を維持する｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

限定追加型ファンド。主として、日本を含む世界の株式および債券に広く分散投資を行う。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引上げることで、買付時期の分散を図る。組入れファンドの選定にあたってはサステナビリティ(持続可能性)を考慮する。基準価額が一定水準(13,000円)に達成後は低リスク運用に切り替える。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として､マザーファンド受益証券への投資を通じ､先進国株式または先進国株式の指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)に投資し､MSCI-KOKUSAI指数(配当込み､円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､割安と判断される世界各国(エマージング地域含む)の株式等｡ボトムアップ方式により個別銘柄の調査を行い､財務内容を徹底的に分析し､十分に割安で魅力的であると判断した銘柄でポートフォリオを構築｡米ドルベースで相場環境にかかわらずプラスのリターンを追求する｡原則として､円ベースでの為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

気候変動問題への対応に優れ、低炭素社会への長期的な移行から恩恵を受けると判断される世界各国の企業の株式を中心に投資を行う。炭素削減の技術を有するソリューション・プロバイダー(適応型)企業、事業活動を通じて脱炭素社会を実現するリーディング(低減型・転換型)企業に着目し投資する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド。2060年をターゲットイヤーとし､定期的に各資産(国内株式､外国株式､国内債券､外国債券等)への基本投資割合を変更することで､ターゲットイヤーの5年前となる2055年7月に近づくにしたがい､リスクの漸減を図る｡定期的な基本投資割合の変更は､当面､原則年1回行うことを基本とする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

日本を含む世界各国の株式･債券を主要投資対象とし､リスク軽減に努めつつ中長期的に着実な成長を図る｡国内債券17%､外国債券5%､国内株式50%､外国株式25%､短期金融資産3%の比率配分として基準ポートフォリオを構築｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

わが国の株式のうち｢元気で健康な高齢者関連ビジネス｣と、「介護関連ビジネス」に関連する企業に投資｡高齢化社会における成長分野･成長企業等をリサーチ｡経済･市況動向等により株式の組入比率は機動的に変更｡株式の新規上場時の入札にも参加する｡5､11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主に､国内株式30%､国内債券40%､外国株式20%､外国債券10%の割合で分散投資｡投資比率は､原則として3カ月毎にリバランスを行う｡分散投資するバランス運用を行うことで､キャピタルゲインとインカムゲインを総合したトータルリターンの獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主に東証株価指数採用銘柄に投資し､ベンチマークである東証株価指数(TOPIX、配当込み)に連動する投資成果を目指す｡複数のリスク要因により株式収益を分析･解明する独自の日本株式マルチファクターモデルを活用し､TOPIXに連動する銘柄群を効率的に選定する｡銘柄群は定期的に見直し､TOPIXとの連動性を高める｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

実質的な投資対象は､新興国の株式｡中長期的にMSCIエマージング･マーケット･インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動した投資成果の獲得をめざして運用を行う｡信託財産に属する資産の効率的な運用に資するため､ならびに価格変動リスクおよび為替変動リスクを回避するため､デリバティブ取引を行うことができる｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として日本を含む世界の取引所上場株式(上場予定、DR(預託証券)を含む)のなかから、次世代モビリティに関連する企業(人・モノの移動に関連する幅広い分野で新規性・成長性の高い事業に取り組み、事業の実現性や収益成長が見込まれる企業)に投資を行う。投資候補銘柄の選定にあたっては、次世代モビリティに関連する技術、製品、事業モデルの革新性、企業の成長性、収益性等に着目する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として、米国の小型株式に投資を行う。ビッグデータ等を活用し、ブラックロック・グループが独自に開発した計量モデルにより運用する。企業の収益成長や割安度等に着目し、相対的に投資魅力度が高いと判断される銘柄へ投資する。運用の指図に関する権限をブラックロック･インスティテューショナル･トラスト･カンパニー、エヌ．エイ．に委託する。原則、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

主として、米国の小型株式に投資を行う。ビッグデータ等を活用し、ブラックロック・グループが独自に開発した計量モデルにより運用する。企業の収益成長や割安度等に着目し、相対的に投資魅力度が高いと判断される銘柄へ投資する。運用の指図に関する権限をブラックロック･インスティテューショナル･トラスト･カンパニー、エヌ．エイ．に委託する。原則、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の株式｡株式への投資にあたっては､上場株式等の中から､株価の割安性をベースに企業の収益性､成長性､安定性等を総合的に勘案して銘柄を選定し､投資を行うことを基本とする｡一部､アジア諸国の株式に投資を行う場合もある｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

日本を含む世界の株式の中から主にモビリティ・サービス関連企業(「MaaS関連企業」：移動手段として、自動車などの「モノ」を提供する企業、ライドシェアリングのように「サービス」を提供する企業)の株式などに投資。株式の銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、財務健全性、流動性等を勘案して行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

主要投資対象は世界各国(新興国を含む)の株式(DR(預託証書)を含む)。組入銘柄の選定にあたっては、個別企業の調査・分析等に基づいたボトムアップアプローチにより、企業の質(高い投下資本利益率、財務健全性、経営陣の経営能力および高いブランド力や強固な販売網等の無形資産に基づく競争優位性等)、ESGの観点等を勘案し、持続的な利益成長が期待できる銘柄を選定する。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

米国の小型株式の中で、成長性が高いと判断される企業の株式等に投資を行う。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、ティー・ロウ・プライスのアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主として､国内株式､国内債券､外国株式､外国債券の4つの資産に分散投資し､リスク低減をはかりながら､中長期的な収益の追求を目指す｡各資産の運用はインデックス運用で行う｡資産配分においては､株式(国内+海外)60%､債券(国内+海外+短期金融資産)40%とする｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

東京証券取引所上場(予定含む)株式のうち､配当込JPX日経インデックス400採用(採用が決定されたもの含む)を主要投資対象とし､配当込JPX日経インデックス400の動きに連動する投資成果を目指して運用｡株式の組入比率は､原則として高位を維持｡デリバティブの利用はヘッジ目的に限定｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

利回り水準などに着目し、ハイブリッド証券(株式と債券の特徴を併せ持つ証券)の中でもCoCo債(ココ債=Contingent Convertible Bonds=偶発転換社債)を中心に投資する。投資対象とするCoCo債の発行体は世界の大手銀行が中心。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、日本を除く先進国の株式に投資を行う。MSCIコクサイ・インデックス(税引後配当込み、円ヘッジベース)の動きに連動する投資成果を目指す。実質外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行うことにより、為替変動リスクの低減を図ることを基本とする。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド｡ 日本を除く世界の株式を実質的な主要投資対象とし､トップダウンの市場･経済環境認識とボトムアップの個別銘柄選択を総合したアクティブ運用を行う｡ ベンチマークは､MSCIコクサイ･インデックス(配当込み､円換算ベース)とする｡原則として対円で為替ヘッジを行わないため､為替変動の影響を受ける｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡わが国の公社債を中心に投資する｡組入れにあたっては､取得時に第二位(A-2格相当)以上の短期格付けであり､かつ残存期間が1年未満の短期債､コマーシャル･ペーパーに投資することを基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､ブラジルのサンパウロ証券取引所上場株式｡またはブラジル経済の発展と成長に係る企業および収益のかなりの部分をブラジル国内の活動から得ている企業の発行する株式｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIブラジル10/40指数(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

世界の株式の中から、EV(電気自動車)の進化や発展に伴い、恩恵を受けると思われる企業に投資する。銘柄の選定にあたっては、個々の企業の成長性や株価のバリュエーションを考慮する。マザーファンドにおける運用指図にかかる権限を、ロべコ・スイス・エージーへ委託する。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

利回り水準の高さに着目し､ハイブリッド証券(株式と債券の特徴を併せ持つ証券)､中でもCoCo債(ココ債=Contingent Convertible Bonds=偶発転換社債)を中心に投資する｡投資対象とするCoCo債の発行体は世界の大手銀行が中心｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場されている株式(これに準ずるものを含む)｡米国の株式市場を代表する指数｢ダウ･ジョーンズ工業株価平均(税引後配当込み、円換算ベース)｣に連動する投資成果を目標として運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､世界のインフラ関連企業(公益､通信､エネルギーおよび運輸等の日常生活に必要不可欠なサービスを提供する企業)が発行する米ドル建て債券｡投資する債券は､原則として取得時においてBBB-格相当以上の格付を取得しているものに限る｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主として気候変動ソリューションをテーマに掲げる世界の企業(気候変動問題に対応するための革新的なソリューションの提供やイノベーションへの貢献、あるいはそれらの取組みの推進等を行うことが期待される企業等)の株式へ投資する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

日本を含む世界各国の株式､債券およびデリバティブ取引等の幅広い資産を実質的な主要投資対象とする｡グローバルなマクロ環境に関する複数のテーマを選定し､当該テーマに沿った投資戦略を組み合わせて運用を行い､絶対収益の追求をめざす｡原則として､為替取引を行うことで円に対するユーロの為替変動リスクの低減をはかる｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､信用力の高い先進国の債券｡先進国の中から利回りが相対的に高い国を複数選定し､最も利回りの高い国に重点配分することで､相対的に高水準の利子収入の獲得をめざす｡ポートフォリオの構築は国別に行うこととし､残存期間毎に最終利回りの高い銘柄を中心に選択する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主として、米国の金融商品取引所に上場する株式に投資を行う。ダウ・ジョーンズ工業株価平均(配当込み、円換算ベース、為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざして運用を行う。 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

実質的な主要投資対象は、日本を含む世界各国の株式等。情報技術およびその派生分野に関連する企業のうち、革新的技術等によって今後の成長が期待される企業の株式等に投資を行う。株式等の運用にあたっては、ティー・.ロウ・プライス・アソシエイツ・インクに運用指図に関する権限を委託する。原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用｡6、12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式19%､国内債券65%､外国株式5%､外国債券8%､現金等3%の基本アロケーションに従い分散投資｡比較的リスクの低い国内債券を中心に組入れる｡株式への投資割合の上限が35%以下､かつ外貨建資産への投資割合の上限が30%以下の範囲内で運用｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

外国債券と内外の株式に投資し､インカムゲイン(債券の利息収入等)を確保しつつ､分散投資を行うことでリスク低減に努め､投資信託財産の中長期的な成長を目指す｡外国債券80%､内外株式20%を基準配分比率とし､市場環境の変化等に応じて適宜見直す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月14日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､外国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本/円ヘッジなし･円ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行うことを基本とする｡信託財産の効率的な運用に資するため､債券先物取引や外国為替予約取引等を利用することがある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国の不動産投資信託証券(リート)を実質的な投資対象資産とする。2030年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

日本を除くアジア各国の株式の中から成長性があり､かつ割安と判断される銘柄に分散投資し､信託財産の長期的な成長を目指した積極運用を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCI ACファーイースト･インデックス(除く日本､税引後配当込み､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡