主要投資対象は､日本国内の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券｡運用にあたっては､｢不動産としてのJ-REIT｣と｢有価証券としてのJ-REIT｣の2つの側面から相対的評価を行い､信用度･流動性等を勘案してポートフォリオを構築｡J-REITの組入れ比率は､原則として高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1474)｡信託財産の1口当たりの純資産額の変動率をJPX日経400の変動率に一致させることを目的として､同指数に採用されている銘柄(採用予定含む)の株式に対する投資として運用｡個別銘柄の株数の比率は､原則としてJPX日経400における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率程度を維持｡1､7月決算｡基準価額は1口当たり｡

わが国の上場株式の全銘柄を投資対象とし､銘柄選択を重視したボトムアップ型のアクティブ運用を行う｡｢良い会社を普通の価格で､普通の会社を安い価格で｣の投資哲学のもと､本来の｢質｣に比較して割安に放置されている銘柄を発掘｡ベンチマークは､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

日本の金融商品取引所上場株式および海外の金融商品取引所上場(上場予定含む)株式の中から､成長性や収益性などを勘案して選定した成長株を主要投資対象とし､長期的な信託財産の成長をめざして積極的な運用を行う｡真に実力のあると見られる内外企業の成長株を中心に重点投資を行うほか､市況の情勢に応じて機動的な売買も行う｡1月決算｡

「JPX日経中小型インデックスマザーファンド」を通じて、主としてわが国の金融商品取引所上場株式に投資を行う。配当込JPX日経中小型株指数をベンチマークとし、同指数に連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本で発行された公社債に分散投資を行い､NOMURA-BPI総合と連動する投資成果を目指す｡運用の効率化をはかり､債券先物取引等を活用することがあるため､債券の組入総額と債券先物取引等の買建玉の時価総額の合計が､信託財産の純資産総額を超えることがある｡外貨建資産への投資は行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本を含む世界先進主要国の公社債｡公社債への投資にあたっては､流動性の高い高格付の公社債(A-相当以上)に投資することを基本とし､為替ヘッジベースでの利回り水準､各国の金利見通し等を勘案してポートフォリオを構築することで､収益の確保を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本の取引所に上場している不動産投資信託(リート)に投資する。東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､国内金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)｡独自のバリュエーションモデルを活用し銘柄毎の割安度を勘案した上で､運用担当者がボトムアップリサーチに基づく定性判断により銘柄を選定する｡J-REITの組入比率は､高位を維持することを基本とする｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

主として相対的に高い利回りが期待できる円建てのハイブリッド債券に投資する。ポートフォリオのデュレーションは原則2.5年以内とする。原則として、投資するハイブリッド債券の格付けは投資適格以上とする。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

わが国の株式に実質的に投資を行うと同時に株価指数先物の売建てを行うことで､特定の市場に左右されることなく収益の獲得をめざす(絶対収益の追求)｡株価変動を抑えて､配当等による安定的な収益の積上げをめざす｡株式の投資にあたっては､配当利回りに着目し､銘柄を選定する｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主に､米国､カナダ､欧州､オーストラリア･ニュージーランドおよび日本を含むアジアの取引所および取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券に分散投資を行い､高水準の配当収入の獲得を目指すとともに中長期的な値上がり益を追求｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。マザーファンド受益証券への投資を通じて、主にわが国の株式に投資する。世界中から優れていると判断する運用会社を厳選し、運用スタイルの異なる複数の運用会社に分散しリスクの低減を図る「マルチ・マネージャー運用」を行う。TOPIX(配当込み)をベンチマークとし、中長期的に安定してベンチマークを上回ることを目指す。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として国内外の金融商品取引所に上場する(上場予定を含む)フィンテック関連企業の株式に実質的に投資する。Solactive FinTech Index(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。 ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主として日本の公社債に投資｡リスクを一定以下に抑えて収益の安定性を確保しつつ､定量的相対価値分析を駆使し､残存･セクター･銘柄間の割高割安を判断し､かつポートフォリオのデュレーションをベンチマークであるNOMURA-BPI(総合)対比で乖離させ､ベンチマークを上回る収益の獲得を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､日本および外国の金融商品取引所の上場株式｡日経平均採用銘柄を中心に投資を行い､一定の基準により選定した割安株と小型株で補完することにより､運用効率の向上をめざす｡リスク･コントロールを重視しながら銘柄を選定し､中長期的にベンチマークである日経平均株価(日経225)(配当込み)を上回る投資成果を目指す｡2月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として国内外の株価指数先物取引、国債先物取引および通貨先物取引等を利用しつつ、国内外の公社債等に投資して、株式市場との連動性は低位に維持しながら、原則として、長期的に日本円短期金利を上回る投資成果の獲得を目指して運用を行う。外貨建資産の一部については、対円での為替変動リスクを低減する目的で為替売予約等を行う場合がある。10月決算。

主要投資対象は､BICs(ブラジル､インド､中国)諸国の株式等｡ボトムアップ方式による個別銘柄積み上げとトップダウンによる国別配分､リスク管理に基づきポートフォリオを構築｡HSBCグローバル･アセット･マネジメントに加え､HSBCグループ内の情報ソースを活用｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

主に日本を含む世界のロボティクス関連企業(製造､輸送､医療･サービス等の各分野において､人の代替や効率化に貢献するロボット関連技術､部品､人工知能等に携わる企業)の株式に投資｡特定の銘柄､国や通貨に集中せず分散投資を基本としリスク分散を図る｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

限定追加型ファンド。主として世界の企業が発行する利回りが魅力的な米ドル建て、ユーロ建て等の債券に投資する。原則として、信託期間終了前に満期償還が見込まれる債券に投資を行い、債券の満期償還日まで保有する。ポートフォリオの平均格付は、原則としてポートフォリオ構築時において、BBB格相当以上となることを目指す。原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

世界各国(新興国を含む)の株式や債券(国債、政府機関債、社債、ハイ・イールド債券、モーゲージ債、物価連動債など)、通貨、商品および不動産関連の証券等の幅広い資産(デリバティブを含む)に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、景気見通し、各資産のバリュエーション、資産間の相関などを考慮し、機動的な資産配分を行う。実質組入外貨建資産については、原則としてほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

国内外の株式･債券といった様々な資産に分散投資｡短期的な下振れリスクの抑制を目指すとともに､市場環境の変化に対応して､適切なポートフォリオの見直しを行う｡「株式」「リート」「コモディティ」への投資割合の合計は､原則75%未満とし､成長性を重視する｡外貨建資産について為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。わが国の金融商品取引所に上場する株式(上場予定を含む)に実質的に投資する。「競争力の優位性」と「利益の成長性」を重視した個別銘柄選定を通じて、超過収益の獲得を目指す。各業種毎に、アナリストが定量・定性両面にわたる綿密な調査・分析を行い、投資銘柄を厳選する。株式の実質組入比率は、原則として高位を維持する。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主として日本を含む世界の企業等が発行する債券(ハイ・イールド債券を含む)に投資する。約5年を1つの期間とする4つの運用期間において「持ち切り運用」を行う。原則として、各運用期間の最終日(決算日)に、運用成果を分配金として支払うことをめざす。購入の申込みは、約5年ごとに設定される合計4回の申込期間に受付ける。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主として「先進国株式」､「新興国株式」､「先進国債券」､「新興国債券」およびその他資産を投資対象資産とし､分散投資を行う｡ファンドの収益率(リターン)のばらつきの度合いを示す標準偏差は8-11%程度を目指し､ポートフォリオを構築する｡米ドル､ユーロ等の主要通貨については円に対して為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

気候変動問題への対応に優れ、低炭素社会への長期的な移行から恩恵を受けると判断される世界各国の企業の株式を中心に投資を行う。炭素削減の技術を有するソリューション・プロバイダー(適応型)企業、事業活動を通じて脱炭素社会を実現するリーディング(低減型・転換型)企業に着目し投資する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

限定追加型ファンド。主として日本を含む世界の企業等が発行する米ドル建てまたはユーロ建て債券(ハイ・イールド債券を含む)に投資する。原則として信託期間内に満期を迎える債券に投資し、各債券の満期日まで保有する「持ち切り運用」を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主として、今後値上がりが期待できる国内の新興企業(優れた経営者のもとで新しいビジネスモデルや経営戦略を果断に実行し付加価値の高い新商品を積極的に市場に投入するなどして、企業価値を増大させている(または今後の増大が期待できる)と委託会社が考える企業)に投資することにより、積極的な運用を行う。トップダウンアプローチも活用し、相場局面を考慮した業種・銘柄選択とその投資比率の決定を行う。9月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本株式20%､日本債券47%､外国株式10%､外国債券20%､短期金融資産3%を基本資産配分比率として分散投資を行い､安定性に成長性を加味し､中長期的な資産の成長を目指す｡基本資産配分比率を基準として､±5%の変動幅に抑制｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

日本を含む世界各国のグリーン・テクノロジー関連企業(SDGs(持続可能な開発目標)における持続可能なエネルギーや気候変動に関連する目標の達成に貢献することが期待され、かつクリーンエネルギー生成、効率的なエネルギー貯蔵、持続可能なエネルギー消費に積極的に貢献する製品・サービスを提供、またはその恩恵を享受することが期待される企業)の株式等に投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主要投資対象は､わが国の取引所に上場されている株式｡東京証券取引所に上場されている銘柄に分散投資を行い､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡株式への組入比率は､原則として､100%に近い状態を維持する｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主に、宇宙関連ビジネスを行う企業およびその恩恵を受ける企業の株式に投資する。宇宙関連ビジネスには、ドローンを含む無人航空機など「大気圏」に関するビジネスを行う企業、それらの「基幹技術」を提供する企業などを含む。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。7月決算。

主として、フロンティア諸国の企業の株式等へ投資を行う。フロンティア諸国とは、経済が発展段階の初期にあり、先進国、新興国より市場規模等が小さく、将来的に高い成長が期待される国・地域を指す。実質的な運用は、フロンティア諸国および新興国を含む世界の株式運用に強みを持つ、ティー･ロウ･プライス･インターナショナル･リミテッドが行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算。

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り債(ハイイールド債)｡定性･定量分析にマクロ経済見通し等を投資判断に加え､相対的に魅力的な銘柄を選出してポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジを行う｡ベンチマークは､ICE BofA・US･キャッシュ･ぺイ･ハイイールド･インデックス(円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

FTSE4Good Developed 100 Indexに採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式を実質的な主要投資対象とし、円換算したFTSE4Good Developed 100 Index(FTSE4Good Developed 100 Index に日々の為替レートを乗じて得た指数)の動きをとらえる投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡国内債券27%､国内株式40%､外国債券5%､外国株式25%および短期金融商品3%の比率で配分した基本ポートフォリオのもと､個別資産毎におけるパッシプ運用を行い､独自に指数化する合成インデックスと同程度の投資成果をめざす｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

新興国企業の中でも､先進国資本を取り入れることで新興国の成長の恩恵をより多く享受することが期待される｢先進国エマージング株式｣への投資を行うことにより､高い値上がり益の獲得をめざす｡グローバルに展開する日興アセットマネジメント･グループの総合力を結集する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､投資適格未満の銘柄も含めた世界の幅広い債券等のうち､主として米ドル建ての債券および債券関連派生商品等｡債券運用において高い専門性を有するPIMCOグループのノウハウを活用する｡外貨建資産に対しては､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡