主要投資対象は、米国の国債、米国政府機関が発行または保証する債券、主として米国で経済活動を行っていると判断される企業が発行する社債、モーゲージ・バック証券、アセットバック証券等の米ドル建ての投資適格債券。米ドル建ての投資適格債券に投資する米国総合債券ファンドの組入比率を高位に保つとともに円建ての公社債に投資するマネープール・ファンドにも必ず投資する。為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

主要投資対象は、ユーロ建て高利回り社債(ハイ・イールド債券)等。高水準のインカム・ゲインの獲得とファンド資産の中長期的な成長を目指して運用を行う。ユーロ建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

投資一任口座専用ファンド。新興国の米ドル建て公社債を主要投資対象とする。新興国の米ドル建て公社債に投資することにより、JPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラス(除くB格以下)(円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券､リート及び短期金融資産に投資し､中長期的に安定した信託財産の成長を目指す｡各資産の配分比率については2040年に近づくにしたがい株式等の組入れを漸減させ､債券の組入れを漸増させることなどにより､長期的にリスクを減少させていく運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主として、日本を含む世界の「教育」関連株式(DR(預託証券)を含む)に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、投資対象銘柄の中から、テーマ関連事業の売上高やテーマ関連事業売上高の総売上高に占める比率の見直し等を勘案し、10から20銘柄程度を組入銘柄として選定する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

THEOグロース･マザーファンド(世界の株式中心)受益証券への投資を通じて、主として世界の投資信託証券(ETF)に投資することにより、世界中の企業の成長性を享受することを目指す。THEO(テオ)は株式会社お金のデザインが提供するETF特化型投資一任運用サービスのブランド名。原則為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算。

日本を含む全世界の株式および投資適格債券へ分散投資を行う。日本を含む全世界の株式および投資適格債券の基本配分は、株式80%、債券20%とする。為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､S&PヨーロッパREITインデックス(配当込み､円換算ベース)に採用されている不動産投資信託証券(リート)｡ベンチマークである同指数に連動する投資成果をめざして運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として米国株式(DR(預託証券)を含む)および米国上場不動産投資信託(REIT)に実質的に投資することにより、ベンチマークに連動する投資成果を目指して運用を行う。ベンチマークは、S&P500指数(配当込み、委託会社円換算ベース)およびS&P米国REIT指数(配当込み、委託会社円換算ベース)の比率を均等とした合成指数。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主として日本を含む世界各国の取引所に上場されている(これに準ずるものを含む)テクノロジー・インフラに関連する不動産投資信託証券(REIT)および株式を主要投資対象とする。テクノロジー・インフラとは、データセンター、通信タワー、eコマース関連施設、テクノロジー関連施設等を指す。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

限定追加型ファンド。先進国の企業が発行する米ドル、ユーロおよび英ポンド建ての転換社債等に投資を行う。転換社債への投資にあたっては、セクター配分・地域配分、割安度を重視したスクリーニング、発行企業の財務状況、成長性等の観点によるファンダメンタルズ分析等を考慮し、相対的に利回りが高く、投資魅力度が高いと判断する銘柄に投資する。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

わが国の上場株式に投資｡経済､社会､企業､技術等の潮流の変化をグローバルな視点で見極めることにより､マクロ､ミクロの両面で日本株式市場を評価･分析し､投資スタイルや銘柄属性に制約を設ける運用ではなく､中長期的に市場の変化をとらえながら､あらゆる投資環境に柔軟に対応し運用｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､中国の取引所上場株式(香港レッドチップ､香港H株､その他香港株式､上海及び深センB株､A株)｡中華経済圏の発展で恩恵を受けると思われる中国･香港籍の企業の中から､中長期的に株価の上昇が期待できる企業を中心に選定する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

限定追加型ファンド。不動産担保ローンを担保とするデンマーク・クローネ建てのカバード債に投資する。運用にあたっては、市場環境や発行体の信用力、流動性等を勘案し、ポートフォリオを構築する。判定日(満期償還日(2024年11月20日)の20営業日前)における基準価額(1万口当たり。既払分配金加算せず）が10,200円を下回っていた場合、信託期間を約3年間延長する。外貨建資産については為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は日本の株式｡綿密な個別企業調査に基づくボトムアップ･アプローチと､中長期的な観点で､企業の成長性と株価の割安性を考慮して投資銘柄を選択するGARP(グロース･アット･リーズナブル･プライス)により規律あるポートフォリオを構築｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

複数のマザーファンドへの投資を通じ、TOPIX(東証株価指数)(配当込み)および東証REIT指数(配当込み)をそれぞれ15%、NOMURA-BPI総合を70%ずつ組合せた合成ベンチマークに連動する投資成果をめざす。各資産への投資割合は、基本投資割合を維持することを目標とする。ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

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主としてわが国のTOPIX(東証株価指数)を構成する上場株式に投資を行い､TOPIX(東証株価指数)配当込みの動きを上回る投資成果を目指して運用を行う｡マザーファンド受益証券の組入率は高位を保つことを原則とし､委託会社が独自に開発したクオンツモデルで運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券（リート）に実質的に投資する。信託期間を3つの期間（資産育成期＝2035年決算日まで、資産形成期＝2055年決算日まで、資産安定期＝2055年決算日翌日以降）に分け、それぞれの期間に応じて、基準価額の目標変動リスクを変更（2%から6%程度）しつつ、安定的な基準価額の上昇をめざす。一部、円に対する為替ヘッジを行うことがある。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算。

主として､世界各国の株式や債券など､さまざまな資産へ分散投資する｡現物投資に加えてデリバティブ取引を行い､投資環境に応じて株式や債券などの各資産の実質的な配分比率を機動的に変更｡最大下落率を管理するリスクマネジメント機能を活用し､実質的な投資比率の調整を行う｡原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

国内外の株式・債券・リート(不動産投資信託証券)に分散投資を行う。各投資対象資産の指数を8分の1ずつ組み合わせた合成ベンチマークの動きに連動する投資成果を目指す。購入時および換金時の手数料は無料。信託財産留保額もなし。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

日本の上場株式を主要投資対象とする自動けいぞく投資専用ファンド｡個別企業の分析を重視したボトムアップ・アプローチによる銘柄選択を行うことを原則とする。銘柄選択はポートフォリオ・マネジャーが自ら企業訪問を行い、成長性、経営陣の質、株価水準の主に3つの視点から長期的視野で行うことを原則とする。ベンチマークはTOPIX(東証株価指数) (配当込み)。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているREIT(不動産投資信託)｡投資にあたっては､個別銘柄の流動性､収益性･成長性等を勘案して選定したJ-REITに分散投資を行い､高水準の配当収益の獲得と中長期的な値上がり益の追求を目指して運用する｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

米国の株式を主要投資対象とし、ダウ・ジョーンズ工業株価平均(配当込み、委託会社円換算ベース)と連動する投資成果を目指して運用を行う。指数との連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が投資信託財産の純資産総額を超える場合がある。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

日本を含む世界各国の株式を主要投資対象とし、優れた技術・サービスにより、従来のヘルスケア産業のあり方を根本から変革し、健康・医療を取り巻く社会課題の解決をリードすると期待されるデジタルヘルスケア企業に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図ることをめざす。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

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日本株式15%､外国株式10%､日本債券5%､外国債券70%の基本配分比率で投資を行い､安定性重視の運用を行う｡3段階のリスク分散｢マルチ･アセット(資産区分の分散)､マルチ･スタイル(運用スタイルの分散)､マルチ･マネージャー(運用会社の分散)｣で､より安定した運用成果とリスクの低減を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

限定追加型ファンド。先進国の企業が発行する米ドル、ユーロおよび英ポンド建ての転換社債等に投資を行う。転換社債への投資にあたっては、セクター配分・地域配分、割安度を重視したスクリーニング、発行企業の財務状況、成長性等の観点によるファンダメンタルズ分析等を考慮し、相対的に利回りが高く、投資魅力度が高いと判断する銘柄に投資する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主として米国社債の投資適格銘柄(格付けがBBB格相当以上)に実質的に投資を行う｡ステート･ストリート･グローバル･アドバイザーズ・トラスト･カンパニーに運用の指図に関する権限の一部を委託する｡ブルームバーグ米国社債(1-10年)インデックス(円換算ベース)に連動した投資成果の獲得を目指す｡原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1466)｡｢JPX日経400ダブルインバース･インデックス｣(日々の騰落率をJPX日経インデックス400(配当なし)の騰落率の-2倍(マイナス2倍)として計算された指数)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡基準価額は10口当たり｡

新興国籍もしくは主に新興国に活動拠点を置く企業等の株式(預託証書等を含む)を主要投資対象とする。長期的な成長見通しとの対比で見た投資魅力度と相対的に高いクオリティを兼ね備えた新興国企業に厳選投資を行う。運用にあたっては、UBSアセット・マネジメント・グループが行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､トルコの政府および政府関係機関ならびに国際機関等が発行するトルコ･リラ建債券｡金利や物価の動向､経済情勢や市場環境等を勘案し､ポートフォリオを構築し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場されているエネルギー関連事業等に投資するMLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)､および残存期間の短い公社債やコマーシャル･ペーパー等の短期有価証券｡実質組入外貨建資産については､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

日本を含む世界各国の株式および債券へ投資｡基準配分は､国内株式40%､国内債券15%､海外株式30%､海外債券10%､短期金融資産5%｡基準ポートフォリオの資産配分は､それぞれ基準配分±5%(国内債券は±10%)以内に変動幅を抑制｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

日本を含む世界各国の不動産投資信託を主要投資対象とし､安定的かつ相対的に高い配当収益の確保を目指すため､賃貸事業収入比率の高い銘柄を中心に分散投資を行う｡ポートフォリオ全体の平均賃貸事業収入比率の目標は75%以上｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本を含む世界各国の不動産投資信託｡安定的かつ相対的に高い配当収益の確保を目指すため､賃貸事業収入比率の高い銘柄を中心に分散投資を行う｡ポートフォリオ全体の平均賃貸事業収入比率の目標は75%以上｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､国内､先進国および新興国の公社債および株式(DR(預託証券)を含む)｡基本資産配分比率は､株式25%､債券75%とする｡基本組入比率は､地域別のGDP(国内総生産)総額の比率を参考に決定し､原則として年1回見直しを行う場合がある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式、公社債等を主要投資対象とする。各マザーファンドへの投資比率の決定にあたっては、ポートフォリオのリスク水準に着目し、ターゲット・デート(2030年の決算日)までの残存期間が短くなるにつれて目標リスクが逓減されるよう調整する。原則として実質的な株式部分については為替ヘッジは行わず、実質的な債券部分については対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主に､米国､カナダ､欧州､オーストラリア･ニュージーランドおよび日本を含むアジアの取引所および取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券に分散投資を行い､高水準の配当収入の獲得を目指すとともに中長期的な値上がり益を追求｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

投資先資産クラスと目標リスク水準が異なる9本のファンド「スタイル9」の1本。国内外の様々な資産クラスに投資を行い、目標とするリスク水準(ファンドの月次収益率の標準偏差(年率)の目途を指し、資産配分を決定する際の目標値として使用)は年率9%程度から11%程度とする。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。