主として、Global X Japanが運用するグローバルX 革新的優良企業ETFに投資し、投資成果をMirae Asset Global Innovative Bluechip Top 10+ Index(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡国内外の取引所上場株式および店頭登録株式を主要な投資対象とする｡歴史観と世界観にもとづく｢大局観｣と､｢人｣を軸にした企業･市場分析とを融合することにより､質をともなった長期成長企業を世界から選び抜き､全体最適化したポートフォリオによって､中長期的に絶対収益が得られるように運用する｡市況動向によっては一時的に為替ヘッジを行うことがある｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

東京証券取引所に上場(コード：2516)。東京証券取引所グロース市場に上場する内国株全銘柄を対象とした、浮動株ベースの時価総額加重型で算出される株価数である「東証グロース市場250指数」との連動を目指す上場投資信託(ETF)。7月決算。基準価額は1口当り。

積立投資専用ファンド。日本の上場株式の中から、女性の活躍により成長することが期待される企業に投資する。投資候補銘柄は、女性の活躍を推進する企業、女性の社会進出を助ける企業、女性向けまたは女性に人気の商品やサービスを提供する企業、女性の所得が増加することにより恩恵を受ける企業。徹底したリサーチにより投資魅力の高い銘柄を選定する。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､北米の金融商品取引所に上場する株式等(MLP､REIT等含む)｡銘柄の選定にあたっては､配当利回りの水準に着目しつつ､ボトムアップによる個々の企業のファンダメンタルズ分析により､利益の成長性､配当の持続性､財務の健全性およびバリュエーションなどを考慮して行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は日本を除く世界の先進国･地域の株式｡配当利回りの高い企業の株式に分散投資を行い､安定した配当収益の獲得と投資信託財産の成長を目指す｡投資銘柄の選定にあたっては､銘柄ごとの配当利回り･増配期待･流動性に着目しつつ､企業のファンダメンタル分析も勘案｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主として「先進国株式」、「新興国株式」、「先進国債券」、「新興国債券」およびその他資産を投資対象とする別に定める投資信託証券に投資する。運用にあたっては、投資対象資産のリスクや利回りおよび市場環境を分析し、効率的に収益を獲得することをめざして、ポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行う。ファンオブファンズ方式で運用。1、7月決算。

主としてわが国の株式に投資する。株式への投資にあたっては、独自の調査分析に基づいて算出した理論的株価と市場価格を比較し、割安となっている銘柄に投資することを基本にリスク分析等を加味して行う。ベンチマークは､TOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

エマージング諸国の株式を主要投資対象とし、信託財産の長期的な成長をめざして運用を行う。ビッグデータやAI(人工知能)を活用したゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント独自開発の計量モデルを用い、多様な銘柄評価基準に基づいて幅広い銘柄に分散投資する。MSCIエマージング・マーケッツ・インデックス(配当込み、円ベース)を運用上の参考指標とする。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

外国債券35%､日本債券35%､海外REIT5%､J-REIT5%､北米株式3.3%､欧州株式3.3%､アジア･オセアニア株式3.3%､日本株式10%を標準組入比率として分散投資を行い､安定的な配当等収益の確保と､信託財産の着実な成長をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

投資一任口座専用ファンド。世界各国のハイ・イールド債券(低格付債)を投資対象とする投資信託証券への投資を通じて、利子等収益の確保と信託財産の成長を目指して運用を行う。指定投資信託証券の選定については、運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)などを勘定して決定する。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として日本を除く先進国の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(リート)に投資を行う。S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本株式を主要投資対象とし､PBR､PERなどのバリュエーション指標等の尺度により投資候補銘柄を選定｡候補銘柄の中から市況動向や業種分散､市場性､株価水準などを勘案して適宜投資｡原則として年1-2回程度､投資候補銘柄の見直しを行う｡ベンチマークは､TOPIX(東証株価指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券(リート)に、マザーファンドを通じて実質的に投資し、それぞれの配分比率を適宜変更する。信託期間を資産育成期(設定日以降2020年の決算日まで)、資産形成期、資産安定期に分け、それぞれの期間に応じて、基準価額の目標変動リスクを変更する。外貨建資産は投資環境に応じて弾力的に対円での為替ヘッジを行い、一部または全部の為替リスクの軽減をめざす。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券(リート)に、マザーファンドを通じて実質的に投資し、それぞれの配分比率を適宜変更する。信託期間を資産育成期(設定日以降2045年の決算日まで)、資産形成期、資産安定期に分け、それぞれの期間に応じて、基準価額の目標変動リスクを変更する。外貨建資産は投資環境に応じて弾力的に対円での為替ヘッジを行い、一部または全部の為替リスクの軽減をめざす。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主に世界の投資信託証券(ETF)に実質的に投資を行う。資産形成層の顧客の嗜好を統計的に分析した結果をもとに、資産配分を決定する。嗜好の分析においては、リターン選考度、リスク回避度、インカム選考度、インフレ・ヘッジ必要度を考慮する。組入外貨建資産については原則為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

日本を含む世界各国の株式および公社債へ投資｡国内株式を主要投資対象とする投資信託30%､外国株式を主要投資対象とする投資信託10%､国内公社債を主要投資対象とする投資信託30%､外国公社債を主要投資対象とする投資信託30%､の比率配分として構築｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を含む世界各国の株式および債券へ投資｡基準配分は､国内株式40%､国内債券15%､海外株式30%､海外債券10%､短期金融資産5%｡基準ポートフォリオの資産配分は､それぞれ基準配分±5%(国内債券は±10%)以内に変動幅を抑制｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主として、ESG投資の拡大が期待される日本株式を投資対象とする。ESG投資とは、投資判断の際に企業の環境(Environment)、社会(Social)、ガバナンス(Governance)への取組みを考慮する投資手法。企業調査に精通したアナリストが企業のESGへの取組みを評価（ESG評価）し、企業価値向上が期待される銘柄を選定する。ポートフォリオの構築はファンドマネージャーが計量モデル等に基づいて行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

｢ヘッジ付外国債券インデックスマザーファンド｣を通じて､主として日本を除く世界各国の公社債に投資を行う｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ヘッジ･円ベース)をベンチマークとし､同指数と連動する投資成果をめざして運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として対象インデックスとの連動を維持するため為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内および外国(新興国を含む)の株式､国内および外国(新興国を含む)の公社債､国内および外国の不動産投資信託証券(REIT)｡また､為替予約取引等を主要取引対象とし､信託財産の成長を目標に運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､日本の株式｡マクロ的な視点からの相場局面判断に基づき投資方針を決定し､成長性を期待するグロース株と､割安性や配当利回りに着目するバリュー株を選定｡より値上がりが期待できる銘柄群への配分を高めることで､様々な局面でのキャピタルゲインを狙う｡株式組入比率は高い水準で弾力的に調整｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､日本を除く世界各国の公社債｡ベンチマークに連動する投資成果をめざす｡受益証券の組入比率は高位を維持することを基本とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本の連続増配銘柄(一定期間にわたり1株あたりの普通配当金が毎期増加している企業の株式)に投資を行う｡投資候補銘柄の選定にあたっては､連続増配期間の長さ､時価総額､信用リスク､流動性等を考慮する｡ポートフォリオの構築にあたっては､成長性､バリュエーション等のほか､今後の連続増配の持続可能性を勘案する｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主として米国の金融商品取引所等に上場している株式(70%)および米国の国債(30%)に投資する。米国株式の50%は「NASDAQ100指数(配当込み、円換算ベース)」に、残り50%は「S&P500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。米国債券は残存期間7年以上10年未満の米国の国債に投資し、そのうち50%は対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。2月決算。

わが国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)している株式の中から、資産・利益等に比較して株価が割安と判断され、今後の株価上昇が期待できる銘柄を厳選し、投資を行うことを基本とする。銘柄選別においては、「割安性評価」と「実力評価」を組み合わせて銘柄を選別する。株式の実質的な組入にあたっては、フルインベストメントを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

主要投資対象は､日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているJ-REIT｡J-REIT市場における時価総額構成比を基本としつつ､流動性･信用力などを勘案して各銘柄に対する投資比率を適宜調整し､市場全体の中長期的な動きを概ね捉える｡円建て資産を､原則として対インドネシアルピアで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本の上場株式｡｢JPX日経インデックス400｣の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡投資する株式は､原則として､東京証券取引所に上場している(上場予定を含む)銘柄のうち､JPX日経インデックス400に採用されているものおよび採用が決定されたものとする｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主として豪ドル建の国債､州政府債､国際機関債､社債､モーゲージ証券､資産担保証券等に分散投資を行い､安定収益の確保と信託財産の成長をはかる｡信用リスクを抑制するため､取得時においてBBB-格相当以上の格付けを付与された豪ドル建債券を組み入れる｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

投資信託証券への投資を通じて､わが国の好配当株式に投資し､高水準の配当収入の確保と､値上がり益の獲得をめざす｡株式への投資にあたっては､予想配当利回りが高いと判断される銘柄を中心に､成長性､企業のファンダメンタルズ､株価の割安性等に着目し､投資銘柄を選定する｡基準価額に応じた分配金の支払いをめざす､分配金額をあらかじめ提示する「予想分配金提示型」ファンド｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主要投資対象は､日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているJ-REIT｡J-REIT市場における時価総額構成比を基本としつつ､流動性･信用力などを勘案して各銘柄に対する投資比率を適宜調整し､市場全体の中長期的な動きを概ね捉える｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として日本を除く先進国の株式に投資を行う。MSCIコクサイESGリーダーズ指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

確定拠出年金専用ファンド。2070年をターゲットイヤーとし､定期的に各資産(国内株式､外国株式､国内債券､外国債券等)への基本投資割合を変更することで､ターゲットイヤーの5年前となる2065年7月に近づくにしたがい､リスクの漸減を図る｡定期的な基本投資割合の変更は､当面､原則年1回行うことを基本とする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

世界の株式、債券およびオルタナティブに分散投資する。リスク許容度に応じた5つのファンドのうち、リスク水準が2番目に低いファンド。リスク許容度と、各投資対象の期待リターン(収益率)および推定リスク水準(標準偏差)等に基づき、「最適ポートフォリオ」(推定リスク水準において、期待リターンが最も高いポートフォリオ)を決定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主要投資対象は､長期にわたり優れた利益成長が期待でき､本来の企業価値に対し現在の株価が割安であると判断する､米国を中心とした企業の株式(預託証書(DR)含む)｡個別企業の分析を重視したボトム･アップ手法により銘柄選択｡15から20銘柄程度に厳選してポートフォリオを構築する｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、日本の株式を主要投資対象とし、市場環境に応じたアクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

確定拠出年金専用ファンド。退職時期等の目標年次｢ターゲット･イヤー｣に向けリスクを漸減させ､ターゲット･イヤー到達後は安定性資産(国内債券､国内短期金融資産)を中心に各資産への投資比率を一定にする｡当初設定時の基本配分は国内株式45%､外国株式23%､外国債券5%､国内債券27%｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券（リート）に実質的に投資する。信託期間を3つの期間（資産育成期＝2035年決算日まで、資産形成期＝2055年決算日まで、資産安定期＝2055年決算日翌日以降）に分け、それぞれの期間に応じて、基準価額の目標変動リスクを変更（2%から6%程度）しつつ、安定的な基準価額の上昇をめざす。一部、円に対する為替ヘッジを行うことがある。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算。

主要投資対象は､S&P/ASX200A-REITインデックス(配当込み､円換算ベース)に採用されている不動産投資信託証券(リート)｡ベンチマークである同指数に連動する投資成果をめざして運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

各マザーファンド等を通じて､日本を含む世界各国の株式､公社債(新興国株式､新興国債券を含む)および不動産投資信託証券に実質的な投資を行う｡イボットソン･アソシエイツ･ジャパンが算出する最適化バランス(16%)指数に連動する投資成果をめざして運用する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡