主として、米国の株価指数先物、国債先物およびリートETFならびに金先物に分散投資を行う。米国株式を対象とした株価指数先物取引、米国国債を対象とした先物取引、米国リートを対象としたリート指数先物取引および金を対象とした先物取引の買建玉の時価総額と、米国リートETFの組入総額の合計額が、信託財産の純資産総額の3倍相当となるよう投資を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

日本の金融商品取引所上場(上場予定を含む)株式のうち、相対的に時価総額が中小型規模の株式に投資する。株式への投資にあたっては、高い技術力、優れた商品開発力、特徴あるビジネスモデル、事業構造の改革などにより、飛躍的に成長することが期待される企業の株式を選別する。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

主要投資対象は､新興国のソブリン債券およびBRICS5カ国の株式等｡基本組入比率は､債券80%､株式20%とし､それぞれ投資対象市場に対する見通しに応じて､概ね±10%の範囲で随時調整することにより､安定的かつ高水準の配当等収益を確保しつつ､信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月11日決算｡

日本の株式を主要投資対象として運用を行い、TOPIXのコールオプションの売却の経済効果を持つ円建ての株価指数連動債にも投資することで、相対的に高水準の配当等収益を確保する「日本株式ハイ・インカム戦略」とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月13日決算。

主要投資対象は､日本の株式および日本を除く世界各国の公社債｡マザーファンドを通じて､環境問題に積極的に取り組んでいる日本の企業の株式､北米､欧州､アジア/オセアニアの公社債に分散投資し､信託財産の中長期的に着実な成長を図る｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､世界の金融機関が発行する債券や優先証券｡取得時において､BBB-格(投資適格)相当以上の格付けを有する銘柄に投資する｡米ドル以外の通貨建債券に投資した場合､原則として債券の発行通貨売り/米ドル買いの為替取引を行い､そのうえで米ドル売り､豪ドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

米ドル建てを中心とする世界各国のさまざまな種類の公社債等を実質的な主要投資対象とする。外国投資信託において、市場分析等に基づく機動的な資産配分と、調査・分析に基づく銘柄選択により、好水準のインカムゲインとキャピタルゲインの獲得を目指す。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算。

主な投資対象は、信用力が高いと判断される担保付き債券(金融機関が保有する貸付債権を担保とする債券)。日本の機構債(住宅金融支援機構が発行する貸付債権担保住宅金融支援機構債券)に加え、デンマークおよびスウェーデンのカバードボンドに分散投資する。外貨建資産については、原則として対円で為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

主要投資対象は､内外の債券および株式等(不動産投資信託証券等を含む)｡資産配分比率は､国内株式20%､外国株式20%､国内債券45%､外国債券15%を基本とし､資産配分比率､組入れの決定にあたっては株式会社大和ファンド･コンサルティングの投資助言を受ける｡原則､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

主として内外の株式等および債券に投資する｡2025年をターゲットイヤーとし､株式等および債券の組み入れ比率を調整することにより､成長･ミドル･安定の3タイプで､長期的にリスクを減少させていく運用を行う｡2025年以降も償還(2028年)まで「安定タイプ」で運用を行う｡原則､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､世界の公益関連企業および金融機関が発行する債券｡日本を含む世界の投資適格(BBB格相当以上)の｢公益(電力､水道､通信､エネルギー､運輸等)･金融(銀行･保険等)｣企業の発行する社債に投資することで､中長期的な信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､米国社債の投資適格銘柄｡米国クレジット債券市場のエクスポージャを幅広く確保しつつ､保守的なリスク管理により発行体の分散最大化に配慮する｡ブルームバーグ米国社債(1-10年)インデックス(円ヘッジベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､米ドル建の貸付債権(バンクローン)｡また､ハイイールド債券等にも投資し､投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う｡ポートフォリオの構築は､個別銘柄の信用力､割安度､流動性等に係る評価･分析に基づき行う｡米ドル建資産に対する為替取引は行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

主に投資信託証券への投資を通じて、実質的に米国株式(米国リートを含める場合がある)、米国投資適格債券、米ドル建て高利回り債券(米ドル建てのハイ・イールド社債および新興国債券)に分散投資を行い、インカム収益の確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。為替変動リスクの低減を目的に、組入外貨建資産に対して40%程度を基本として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

国内外の株式･債券といった様々な資産への長期分散投資を行う｡短期的な下振れリスクの抑制を目指すとともに､市場環境変化に対応して､適切なポートフォリオへの見直しを行う｡株式､リート､コモディティへの投資割合の合計は､原則50%未満とし､安定性を重視する｡原則､為替ヘッジを行わない｡ただし､為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

主として､国内外の株式･債券･リート､貸付債権､コモディティ､ヘッジファンドといった様々な資産への長期分散投資により､世界経済の成長に沿った収益の獲得を目指す｡株式､リート､コモディティへの投資割合の合計は､原則75%未満とする｡投資対象ファンドにおいて為替予約を活用し､為替変動リスクの低減を図る場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:380A)｡香港上場企業のうち、代表的なテック関連銘柄の株式30銘柄から構成される「Hang Seng TECH Index(配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替ヘッジは原則として行わない。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2642)｡東証株価指数(TOPIX)に組み入れられている銘柄をユニバースとし、環境情報の開示状況、炭素効率性(売上高当たり炭素排出量)の水準に着目して、構成銘柄のウェイトを決定する株価指数である「S&P/JPX カーボン・エフィシェント指数(配当込み) 」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算｡基準価額は1口当たり。

スイッチング可能な3本のファンドで構成される｢欧州ハイ･イールド･ボンド･ファンド｣の1つ｡欧州通貨建ての高利回り事業債(ハイ･イールド･ボンド)を実質的な主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を図る｡原則として､対ユーロで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。6月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1653)｡MSCI社の基準に基づき、様々なESG(環境、社会、ガバナンス)リスク要因を包括的に考慮して銘柄を選定する「MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1､7月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1652)｡MSCI社の基準に基づき、各業種から女性活躍度の高い企業を選定する「MSCI日本株女性活躍指数(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1､7月決算｡基準価額は100口当たり。

国内株式(福井県関連銘柄)に25%程度､国内債券･外国債券に50%未満､J-REITに25%程度の割合で投資する｡日本赤十字社福井県支部の活動資金として､信託報酬から寄附を行う｡寄附は､委託会社が受け取る信託報酬から行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

インドの証券取引所に上場する株式のうち､中小型株を主要投資対象とし､信託財産の中長期的な成長を目指す｡投資にあたっては､インドの高度経済成長期において高い成長が期待でき､相対的に割安と考えられる株式を選定し､組入銘柄を決定｡各計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の分配金額を目指す。原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主な投資対象は、日常生活に不可欠な公益サービスを提供する公益企業が発行する債券[ESG関連債券(公益企業が発行する環境や社会の課題解決に向けたプロジェクトに資金を活用する目的で発行された債券や、環境や社会への貢献が期待できる分野での収益比率等が一定以上の企業が発行する債券)を含む]。組入債券の平均格付けは、原則としてBBB格相当以上(BBB-を含む)とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

日本を除く世界主要国の国債を中心に､A格以上の格付の債券に投資｡投資対象国の景気･金利動向を分析し､ベンチマークと比べて､より金利低下が見込まれ､かつ償還までの期間がより長い債券を組み入れる｡原則為替ヘッジなし｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース､為替ヘッジなし)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､米国企業向けバンクローン(貸付債権)｡主に信用力が相対的に低い非投資適格の企業に対するバンクローンに投資を行い､高水準のインカムゲインの確保を目指す｡優先担保付バンクローンへの投資を主とするが､劣後担保付や無担保のバンクローンに投資する場合もある｡原則として､対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

実質的に日本を含むアジアパシフィック諸国の株式に投資し､積極的な運用を行う｡株式の銘柄選択にあたっては､シュローダー･グループのアナリストによる定性評価におけるESG(環境･社会･ガバナンス)の観点を加味し､持続的に利益の成長が期待されると判断する企業に投資する｡実質的外貨建て資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

日本を含む世界のCB(転換社債)に投資する。指定投資信託証券の投資割合については、委託会社が市況動向および資金動向等を勘案して決定するものとし、原則として、シュローダー・グローバルCBファンド(少人数私募)為替ヘッジありを高位に保つことを基本とする。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを活用する。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

主として米国､英国(含む欧州)､アジア･オセアニア(含む日本)の取引所上場株式等に投資｡各地域への基本配分比率は､原則としてそれぞれ概ね3分の1｡個別企業分析により､配当利回りおよび長期的成長性に注目した個別銘柄選択を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主要投資対象は､世界の債券や好配当株式など､魅力的な利回りが期待できる資産｢インカムアセット｣｡市場環境の変化や価格下落リスクに留意し､資産配分を柔軟に変更することで､安定的な運用成果を目指す｡実質外貨建資産については､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

ユーロ圏(欧州連合(EU)加盟国のうちユーロを通貨として採用している国の総称)各国の企業が発行する株式(ユーロ株式)を主要投資対象とする。個別銘柄の詳細な調査に基づいて厳選した銘柄を、グロースやバリューといった特定の運用スタイルにとらわれずに柔軟な視点でポートフォリオに組み入れることで、優れた運用成果を追求する。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

米ドル建て短期金融資産が主要投資対象。特に格付けが高く金利リスクの小さい短期債券などに投資し､利子など安定収益の確保を目指す｡同時に外貨建資産への投資は無制限かつ為替ヘッジを行わず､円安･ドル高時の為替差益の獲得も目指して運用｡3､6､9､12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本の公社債を主要投資対象とし､ベンチマークを上回る投資成果を目指す｡ポートフォリオは､イールド選択(金利選択)､スプレッド選択および銘柄選択を付加価値の源泉として構築｡ベンチマークは､NOMURA-BPI(総合)｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､日系発行体(日本企業もしくはその子会社､日本の政府機関など)が世界で発行するBBB格相当以上の外貨建ての債券や優先出資証券等｡ 投資顧問会社アリアンツGI UK社に､マザーファンドの運用の指図に関する権限を委託する｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主要投資対象は､世界各国の政府または政府機関が発行する固定および変動利付債券等｡インカム･ゲイン､キャピタル･ゲインおよび通貨の利益を総合したトータル･リターンを最大化することを目的として投資を行う｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

日本の株式を主要投資対象とし､短期的な市場動向に左右されず､独自の調査に基づいたファンダメンタル重視の投資を行う｡企業調査を踏まえて､企業の収益力･成長性､株価の妥当性の検証､さらに､経営姿勢やリスクの所在等に関する分析も加えて策定する｢ポジティブ銘柄リスト｣から銘柄･業種分散を考慮してポートフォリオを作成｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､国内外の株式･公社債等｡基本ポートフォリオは､国内株式10%､国内債券75%､海外株式5%､海外債券5%およびコール･ローン等の短期金融商品5%｡安定運用開始時期は設定されておらず､株式の組入の漸減･公社債および短期金融商品の組入の漸減を行わない｡為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

内外の株式･公社債へ分散投資｡基本ポートフォリオは､国内株式40%､国内債券25%､海外株式20%､海外債券10%およびコール･ローン等の短期金融商品5%｡安定運用開始時期(2030年)に近づくにつれ､定期的に株式から公社債･短期金融商品へ組入れをシフト｡安定運用では短期金融資産に100%投資｡為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1555)｡主要投資対象は､オーストラリア証券取引所上場の不動産投資信託証券｡信託財産の1口あたりの純資産額の変動率を円換算したS&P/ASX200 A-REIT指数の変動率に一致させることをめざす｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡基準価額は100口当り｡