国内外の株式、債券、REIT、コモディティ等の各資産に分散投資を行う。基準価額の変動リスク水準を年率8%程度とする。各資産および各指定投資信託証券への投資割合は、独自の運用モデルから判断される景気局面、シグナル等を参考に、景気局面やマクロ環境に関する定性的な判断も勘案して決定する。対円で為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

新興国の株式(DR=預託証券を含む)に投資し､投資成果をFTSE RAFI エマージング インデックス(円換算)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡購入時手数料がないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1559)｡タイを代表する株価指数である「SET50指数(税引後配当込み)」の円換算値との連動を目指すETF(上場投資信託)。原則として､為替ヘッジを行わない｡8月決算｡基準価額は10口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1546)｡米国を代表する株価指数である「ダウ･ジョーンズ工業株30種平均株価(税引前配当込み)」の円換算値との連動を目指すETF(上場投資信託)。原則として､為替ヘッジは行わない｡8月決算｡基準価額は1口当り。

主要投資対象は､先進国通貨建債券および新興国通貨建債券｡組入比率は信託財産の50%を中心に､40%程度から60%程度の範囲内とする｡先進国通貨および新興国通貨の中からそれぞれ3通貨を選定し､基本通貨配分を定める｡投資対象は各国国家機関､国際機関およびそれらに準ずる機関等が発行･保証する債券｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本の公社債を実質的な主要投資対象とする。NOMURA-BPI総合指数をベンチマークとし、中長期的に安定してベンチマークを上回ることを目指す。運用スタイルの異なる複数の運用会社を組み合わせた「マルチ･マネージャー運用」を行う。運用会社や目標配分割合の変更は、原則として随時行う。ファミリーファンド方式で運用｡8月決算。

主としてマザーファンドへの投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資する。目標とするリスク水準(年率標準偏差)は約7%程度。目標とするリスク水準において、資産別の投資比率を決定する。みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社が資産配分案を助言。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主要投資対象は､新興国を中心とする世界の高金利通貨建て債券｡信用力の高い債券に投資し､安定した収益の確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指す｡通貨配分は､北米･中南米､欧州､アジア･オセアニア､中東･アフリカの4地域について､それぞれ25%程度とすることを基本とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月8日決算｡

主要投資対象は､欧州のハイイールド債｡インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡実質的なユーロ建資産を､原則として対米ドルで為替取引を行う｡ユーロおよび米ドルが対円で上昇(円安)した場合､為替差益を得ることができ､反対に､対円で下落(円高)した場合､為替差損が発生する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月8日決算｡

主要投資対象は世界各国の株式｡世界を｢北米｣｢欧州｣｢アジア･オセアニア(日本を含む)｣の3地域に分割し､各地域への投資は概ね各地域の先進国市場の投資可能な時価総額構成比に準じた比率で行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

東京証券取引所に上場(コード：2528)。東証REIT指数の算出対象を母集団とし、浮動株時価総額及び売買代金の水準により銘柄を選定した「東証REIT Core指数(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。「東証REIT Core指数(配当込み)」の変動率に一致させることを目的として、「東証REIT Core指数(配当込み)」に採用されている銘柄(採用予定を含む)の不動産投資信託証券に投資する。ファンドオブファンズ方式で運用。3、6、9、12月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､日本を含む世界各国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券等｡世界REITに投資を行うことで､配当収益の獲得と中長期的な値上がり益の追求を目指す｡原則として米ドル売り､豪ドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

主として日本を含む世界各国の取引所に上場されている(これに準ずるものを含む)テクノロジー・インフラに関連する不動産投資信託証券(REIT)および株式を主要投資対象とする。テクノロジー・インフラとは、データセンター、通信タワー、eコマース関連施設、テクノロジー関連施設等を指す。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド。国内外の株式、債券、不動産投資信託証券へ分散投資を行い、安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を目指して運用を行う。各資産への投資配分比率については、ポートフォリオの想定リスク水準(5%)を踏まえて長期的な視点のほか、短期的な視点も考慮して決定する。外貨建債券への投資にあたっては、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡世界各国の株式､公社債に分散投資することで中長期的に信託財産の成長を目指す｡基本的な資産配分は株式45%､債券50%､現預金5%とし､株式25%-65%､債券30%-70%､現預金0%-15%の範囲内で変更を行う｡基本資産配分と組入れ比率の上･下限については､5年程度に1度見直す｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡投資対象は､原則としてBBB格相当以上の格付けを有する公社債｡マクロ経済分析､市場分析による金利予測から､ポートフォリオのデュレーションと満期構成を決定､ベンチマークとの乖離が主要な超過収益となるアクティブ運用を行う｡ベンチマークはノムラ･ボンド･パフォーマンス･インデックス総合｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､世界各国の株式､債券､貸付債権､ヘッジファンド､コモディティ､リート等｡また､スマートベータ指数に連動するETFや国内外の中小型株式へ投資も行う｡基本投資比率は､債券型資産30%､株式型資産70%とし､±10%の範囲で変動させることがある｡外貨建資産については､為替ヘッジを行うことがある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2840)。米国を代表する株価指数である「NASDAQ-100指数」を円換算した「NASDAQ100指数(配当込み、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。基準価額は100口当り。

主として日本を含む世界の取引所上場株式(上場予定、DR(預託証券)を含む)のなかから、次世代モビリティに関連する企業(人・モノの移動に関連する幅広い分野で新規性・成長性の高い事業に取り組み、事業の実現性や収益成長が見込まれる企業)に投資を行う。投資候補銘柄の選定にあたっては、次世代モビリティに関連する技術、製品、事業モデルの革新性、企業の成長性、収益性等に着目する。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡エマージング社債への投資については､投資信託財産の30%程度の範囲内とする｡原則として米ドル売り､豪ドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

国内の金融商品取引所に上場されている株式を主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長をめざす。銘柄選定にあたっては、配当と自社株買いに着目し、総還元利回り(時価総額に対する配当額と自社株買い額の合計を評価する指標)が高い30銘柄程度に投資を行う。各銘柄への資産配分は、概ね等金額投資を行うことを目標とする。ファミリーファンド方式で運用。毎月10日決算。

主要投資対象は､日本を除くアジア･オセアニア各国･地域の株式｡配当収益の確保と信託財産の安定した成長を目指して運用を行う｡銘柄選定にあたっては､配当の安定性･成長性､株価の割安度等からみて魅力がある｢好配当利回り銘柄｣を中心に､成長性･財務健全性等も勘案し､厳選した銘柄を組入れる｡原則為替ヘッジなし｡2､5､8､11月決算｡

世界の先進国・地域の上場株式を対象としたロングショート運用を行う。組入銘柄は、競争力・収益性、市場連動性等に着目して選定を行う。世界の株式市場に対するポートフォリオの市場連動性を抑え、信託財産の中長期的な成長を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算。

世界の先進国・地域の上場株式を対象としたロングショート運用を行う。組入銘柄は、競争力・収益性、市場連動性等に着目して選定を行う。世界の株式市場に対するポートフォリオの市場連動性を抑え、信託財産の中長期的な成長を目指す。実質組入外貨建資産については、対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算。

主要投資対象は、国内の金融商品取引所に上場しているわが国の株式。優れた企業統治(ガバナンス)力を有し、あるいは企業統治力が改善傾向にあり、長期ファンダメンタルズ分析の面からも魅力度が高いと判断した企業へ厳選投資する。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

世界各国の債券、株式、不動産投資信託(リート)に分散投資することにより、信託財産の成長を目指して積極的な運用を行う。ファンドごとに設定した目標リスク水準(年率16-20%程度)に対してリターンが最大化するよう資産配分比率を決定する。原則として為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､日本の高配当利回り株式｡加えて､「株式プレミアム戦略」(保有する銘柄にかかるコール･オプションを売却し､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す戦略)を活用する｡円建て資産について、原則として円を売り、選定通貨(円を除く)を買う為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､日本企業の株式｡株式への投資にあたっては､代表的なわが国の株価指数(日経平均株価)を構成する株式に主に投資を行い､当該株価指数の動きを概ね捉える投資成果を目指す｡円建て資産について､原則として円を売り米ドルを買う為替取引､および米ドルを売りブラジルレアルを買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

国内の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている株式を主要投資対象とする。中長期的な観点から「TOPIX(東証株価指数) (配当込み)」を上回る投資成果の獲得をめざす。徹底した企業調査・分析に基づき、ESG(環境、社会、ガバナンス)に対する取組みに優れ、持続的な企業価値の向上が期待される銘柄を厳選する。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主として、「国内株式」、「国内債券」、「国内リート」、「先進国株式」、「先進国債券」、「先進国リート」、「新興国株式」、「新興国債券」に分散投資を行う。最適と判断する基本資産配分比率に基づき、基準価額の大幅な下落を抑えることをめざす。資産の成長性を重視した運用を行い、信託財産の成長を優先し、原則として分配を抑制する。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。1、7月決算。

東京証券取引所に上場(コード：2527)。「配当込み東証REIT Core指数」との連動を目指すETF(上場投資信託)。東証REIT Core指数に採用されている銘柄(採用予定を含む)の不動産投資信託証券を主要投資対象とする。ファンドオブファンズ方式で運用。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､インド･ルピー建ての債券等(国債､社債､政府機関債､国際機関債等)｡残存期間の短い債券を中心に銘柄選定を行い､金利変動にともなう価格変動リスクの低減を目指す｡ニッポンライフ･インディア・アセットマネジメントからインド債券市場に関する調査･分析等の助言を受ける｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主に環境または社会志向等の持続可能な投資テーマに積極的に取り組んでいると考えられる、日本を含む世界各国の様々な発行体の債券等に投資する。ポートフォリオの平均格付は投資適格(BBB-格以上)とする。原則として主要投資対象ファンドの純資産総額を米ドル換算した額と同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。1、7月決算。

主として国内外の発行体が発行した米ドル建て投資適格社債に投資を行う投資信託証券およびわが国の公社債に投資を行う投資信託証券に投資を行い、安定的なインカムゲインの確保と信託財産の成長を目指す。実質組入れの外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、7月決算。

主として内外の株式、債券、通貨および派生商品等に投資し長期的に市場動向に左右されない絶対収益を追求する投資信託証券に投資する。投資対象ファンドの運用は、ブラックロック・グループの運用会社が行う。主要投資対象ファンドでは、スタイルファクター戦略を用い、様々な尺度から各銘柄の投資魅力度を測り、銘柄選定を行う。米ドルに対する為替ヘッジを行い、為替リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､米国ドル建てのハイ･イールド･ボンド｡投資するハイ･イールド･ボンドは主としてBB格相当以下の格付が付与されているものとする｡投資にあたっては､投資対象の徹底したクレジット分析を行うことにより､信用リスクのコントロールを行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月5日決算｡

新興国市場全体の収益機会の追求を目的として､実質的に新成長国の株式および債券に投資を行う｡資産配分は､原則として新成長国の株式20%､新成長国の債券80%(現地通貨建て債券60%､米ドル建債券20%の配分を基本)とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月5日決算｡

主要投資対象は､国内および外国(新興国を含む)の株式､公社債､国内および外国の不動産投資信託証券(REIT)｡主要取引対象は為替予約取引等｡運用にあたっては､リスク水準を一定範囲内程度に抑えつつ効率的に収益を獲得することを目指して､投資比率および為替予約取引等のポジションを決定する｡適時ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主要投資対象は､世界主要先進国の信用力の高い(A格以上)ソブリン債券(国債や政府機関債等)｡安定的な利子収入の確保と､金利･為替見通しに基づく運用戦略により､収益獲得を目指す｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(円ベース､日本を含む)｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

日本を含む世界のリアルアセット関連企業(生活や経済成長の基盤であるリアルアセット(実物資産)の運営・管理等を行うインフラ及び不動産関連の企業)が発行する証券に分散投資を行う。銘柄選定は、ボトムアップ・リサーチによるファンダメンタルズ分析に基づき、個別企業の収益性、成長性、価格の割安度及び資本構成全体等に着目して行い、分散を考慮してポートフォリオを構築する。為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。