投資一任口座専用ファンド。日本を除く世界主要先進国の国債を主要投資対象とする。日本を除く世界主要先進国の国債に投資することにより、FTSE世界国債インデックス(除く日本)(円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。日本の物価連動国債等へ投資を行うとともに、国債先物取引等のデリバティブ取引を行うことで金利変動リスクを抑制しながら、中長期的に日本国内の物価の動きに追随する投資成果をめざして運用する。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。国内の証券取引所に上場(これに準ずる市場で取引されているものを含む)している不動産投資信託証券(不動産投資法人の投資証券または不動産投資信託の受益証券)を主要投資対象とする。東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目標とする。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の株式｡東京証券取引所上場株式に分散投資を行い､TOPIX(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡株式の実質投資割合は原則として高位(90%以上)｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主として日本の取引所に上場している株式およびREIT(不動産投資信託)に投資することにより、ベンチマークの動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。ベンチマークは、日経平均トータルリターン・インデックスおよび東証REIT指数(配当込み)の比率を均等とした合成指数。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は、日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している株式。世界のロボット関連企業の中から売上総利益/総資産の原則上位50銘柄で構成される、FactSet Global Robotics & Automation Index(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している株式を主要投資対象とする。FactSet Global Biopharm & MedTech Index(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は日本の金融商品取引所上場株式｡新しい時代を捉え､将来性､成長性が期待される企業の株式に厳選投資｡銘柄の選定は企業業績の変化､技術力･商品開発力の有無､ニュービジネス･事業再構築への取組み､各種投資指標等の観点を重視｡株式の組入比率は､機動的に変更｡3月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2867)。日本を含む世界に上場する自動運転および電気自動車(EV)関連企業の株式を構成銘柄とする「Solactive Autonomous & Electric Vehicles Index(円換算)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡3、9月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:178A)｡世界を代表する優良企業15社の上場株式により構成されるMirae Asset Global Innovative Bluechip Top 10+ Index(配当込み、円換算)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。3、9月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2637)｡再生可能エネルギーをはじめとするクリーンテック関連の国内上場株式を構成銘柄とする「Factset Japan CleanTech & Energy Index(配当込み)」 に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。3、9月決算｡基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､日本を除く世界主要国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)に採用されている国の国債等に分散投資を行い､同インデックスと連動する投資成果を目標として運用｡公社債等の実質投資割合は､原則として高位を保つ｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

国内株式33%､国内債券38%､外国株式15%､外国債券12%および現預金2%の比率を基本ポートフォリオとし､中長期的な成長を目指した運用を行う｡基本ポートフォリオならびに変動幅は原則として毎年決算時に見直す｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

S&P500指数(配当込み、円換算ベース)に類似した特性を維持しつつ、同指数を上回る投資成果を目指す。銘柄選択にあたっては、ティー・ロウ・プライスのグローバルなリサーチ・プラットフォームを活用し、アナリスト・チームが推奨する銘柄および投資比率をもとに、ポートフォリオ・マネジャーが投資判断を行う。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

わが国の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とする。銘柄の選定にあたっては、TOPIX100採用銘柄(採用予定を含む)の中から個人投資家保有比率および予想配当利回り等を勘案して決定する。4、10月決算。

主要投資対象は､世界の債券･株式等｡インカム(利子･配当)を重視して幅広い資産(国債･政府機関債､投資適格社債､ハイイールド社債､転換社債､資産担保証券､バンクローン､株式､REIT)に投資｡投資環境に応じて機動的に資産配分を変更する｡外貨建資産について､原則として､米ドル売り/円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

先進国を中心とした世界各国の非上場インフラ企業の株式(非上場インフラ株)等を実質的な主要投資対象とする。投資対象インフラ企業の選定にあたっては、当該企業が提供するサービスの地域社会における必要不可欠性、独占性、キャッシュフローのインフレや景気変動に対する耐性や予見性などに着目する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2852)｡国内金融商品取引所に上場している不動産投資信託を対象に、サスティナビリティに優れた銘柄の投資エクスポージャーを増やす「FTSE EPRA Nareitグリーン・フォーカスJ-REITセレクト・インデックス(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡2、5、8、11月決算｡基準価額は1000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2843)｡主としてオーストラリアの国債に投資を行い、「ブルームバーグ豪州国債(7-10年)インデックス(為替ヘッジあり、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算。基準価額は10口当り。

東京証券取引所に上場(コード:382A)｡残存期間が3年程度から5年程度までの米国国債に投資し、残存期間ごとの国債の投資金額がほぼ同程度となるように組入れることをめざして運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､世界各国の金融商品取引所に上場されているREIT(不動産投資信託証券)等｡加えて､保有する銘柄にかかるコール･オプションを売却し､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す「REITプレミアム戦略」を実質的に活用する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

日系企業(海外子会社等を含む。)が発行する社債(劣後債等を含む。)を主要投資対象とし、相対的に高水準かつ安定的な利子・配当等収益(インカム収入)の獲得を図りつつ、中長期的に信託財産の着実な成長を目指す。日系企業には、日本の民間企業またはその関連会社(海外子会社を含む。)のほか、日本の政府関係機関等を含む。実質組入れの外貨建て資産については、対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

主要投資対象は､中国(香港を含む)の取引所に上場している企業の株式等｡銘柄選定にあたっては､業績面の評価だけでなく､将来にわたり持続的な成長が期待される企業をCSR(企業の社会的責任)の観点から選別する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、日本を除く先進国の株式を主要投資対象とし、クオリティを重視したアクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､円建ての短期有価証券｡安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行う｡なお､公社債等に直接投資する場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

世界の様々な債券および債券関連証券等を主要投資対象とする。ポートフォリオの構築にあたっては、主として世界の金利、通貨、信用リスクなどの見通しに基づくトップダウンアプローチを活用する。また、資産クラスや業種における個別銘柄分析を通じたボトムアップアプローチも活用し、分散されたポートフォリオを構築することを目指す。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡原則として株式会社コロワイドの発行する普通株式のみに投資を行い､当該株式の値動きを反映させるとともに信託財産の成長を目指す｡株式の組入比率は原則として高位を維持し､非株式(株式以外の資産)への投資割合は原則として信託財産総額の50%以下とする｡9月決算｡

主要投資対象は､米国に上場されているREIT(リート､不動産投資信託)｡米国リートに分散投資を行うことにより､配当収益の獲得を図りつつ､長期的な元本の成長を目指す｡MSCI米国REITインデックス(円ベース)を参考指標とする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として、上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、米国のESG(環境・社会・企業統治)関連企業(ESGに積極的に取り組み、かつそれらを適切に管理している企業)の上場株式に投資する。上場投資信託証券(ETF)の組入比率は、原則として高位を維持する。外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。8月決算。

主要投資対象は日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託の受益証券および不動産投資法人の投資証券｡投資成果を｢東証REIT指数｣(配当込み)の動きにできるだけ連動させるため､組入銘柄は同指数の構成銘柄(採用予定含む)とし､組入比率を高位に保つ｡購入時手数料がないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡リサーチ(企業調査)をベースに､厳選した業績成長企業群(グロース株)に投資｡チーム･マネジメントによるアクティブ運用を行う｡組入銘柄の選定にあたっては､中期的な成長力を重視｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主要投資対象は、日本の上場株式。ファンド名のMASAMITSUは、運用責任者の名前。全セクターを投資対象とし、かつ、1,000以上の広い銘柄郡から投資対象銘柄を厳選する。全セクターを広く投資対象とする一方で、金融・不動産セクターを最重要セクターと位置づけ、明確な収益源とする。銘柄選択や銘柄入れ替えを機動的に行う。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

投資一任口座専用ファンド｡わが国または外国の投資信託証券(ETF)を主要投資対象とし､国内外の株式､債券､不動産投資信託(リート)へ実質的に分散投資を行う｡資産別の組入比率は､原則として､市場環境および収益性等を勘案して決定｡リターンの獲得を目指しつつ､リスクを抑えることを優先する｡対円の為替ヘッジを行うことがある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､我が国の上場株式｡独自の評価モデルを用いて算出したランキングに基づいて､割安度の高い銘柄を中心に､業種ウェイトとリスク分析を加味した上でポートフォリオを構築｡ベンチマークは､東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

わが国の株式を主要投資対象とする。株式への投資にあたっては、次世代の日本を担うと考えられる経営者(原則として若い経営者(当面は、「代表者が40代以下」等の複数の基準を用いる)のうち、「長期目線の経営」「新しいビジネス機会への挑戦」「構造改革等による企業体質の改善」等を通じて、次世代の日本を担うと考えられる経営者)に着目し、中長期的な企業価値向上が期待される企業の株式に投資する。11月決算。

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主として、金融商品取引所に上場または店頭登録されている日本を除く先進国の株式のうち、MSCI-KOKUSAI ESGリーダーズ指数(配当込み、円換算ベース)に採用されている株式に投資し、MSCI-KOKUSAI ESGリーダーズ指数(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

国内上場株式を主要投資対象とし､配当込みTOPIXを中長期的に上回る成果を目指す｡銘柄選定にあたっては､投資対象候補銘柄群を独自の業種(セクター)に分類し､セクター別の個別銘柄について定量･定性分析を行い選定する｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として、わが国の金融商品取引所上場株式(これに準ずるものを含む)のうち、人材投資効率や労働分配率、経営者予測慎重度などの観点からみて優れた企業の株式に投資を行う。ポートフォリオ構築にあたっては、上記の観点ごとに異なる定量ファクターを用いて評価および銘柄選定を行う、「日本株人材活躍戦略」を活用する。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主として、先進国の通貨建て(日本円を除く)のグリーンボンド(地球温暖化対策や再生可能エネルギーに関する事業など、環境問題の解決につながるグリーンプロジェクト(環境改善事業)に調達資金の使途目的を限定した債券)に投資する。ポートフォリオ全体の平均格付は原則として投資適格以上とする。原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。