投資一任口座専用ファンド。上場投資信託証券への投資を通じて、国内外の株式、債券、オルタナティブ(リート/コモディティ)等へ実質的に分散投資を行う。リターンの獲得を目指しつつリスクを抑制することを最優先した保守的な運用を行う。投資対象の投資信託証券については、市場の流動性や運用管理に係る経費ならびに投資信託証券の発行体の信用リスク等を勘案して、組入れる銘柄を選定。組入外貨建資産については、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､欧州各国の企業の株式及び主要な事業活動を欧州において展開している欧州域外の企業の株式(預託証書含む)｡ポートフォリオの構築は､個別銘柄の評価･分析結果に基づき､利益の成長性を重視した上で､財務の健全性や株価の割安度､流動性等も踏まえて行う｡実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

日本を含む世界のCB(転換社債)に投資する。指定投資信託証券の投資割合については、委託会社が市況動向および資金動向等を勘案して決定するものとし、原則として、シュローダー・グローバルCBファンド(少人数私募)為替ヘッジありを高位に保つことを基本とする。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを活用する。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

日本を含む世界のCB(転換社債)に投資する。指定投資信託証券の投資割合については、委託会社が市況動向および資金動向等を勘案して決定するものとし、原則として、シュローダー・グローバルCBファンド(少人数私募)為替ヘッジありを高位に保つことを基本とする。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

投資信託証券への投資を通じて､実質的に､中南米､東南アジア､アフリカ､東欧(ロシアを含む)および中東を含む急速な経済成長を遂げている新興国の企業が発行する株式に投資を行う｡短期金融商品に直接投資を行う場合がある｡実質組入外貨建資産については､原則として米ドル売り円買いの為替予約取引等を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

わが国の株式の中から、投資指標が割安な水準にあり、今後の株価の上昇が期待される銘柄に投資する。業績・経営・外部環境の変化など、株価上昇の期待につながる変化に注目し、投資銘柄の選定および組入比率の決定を行う。中長期的にベンチマーク(Russell/Nomura Total Market Value インデックス(配当込み))を上回る投資成果をめざす。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として、世界(日本を含む)の株式、債券、通貨、商品等に実質的に投資を行う。基準価額の変動リスクを年率6%程度に抑えつつ、中長期的にリスク水準と同程度のリターン(信託報酬控除前)の獲得をめざして、運用を行う。各市場および各通貨への投資比率は、統計的手法を用い、資産価格に影響を与える複数のリスク要因を抽出したうえで、各要因からファンドが受ける影響が均等になるように、月次で決定する。為替の適時ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主として、世界(日本を含む)の株式、債券、通貨、商品等に実質的に投資を行う。基準価額の変動リスクを年率2%程度に抑えつつ、中長期的にリスク水準と同程度のリターン(信託報酬控除前)の獲得をめざして、運用を行う。各市場および各通貨への投資比率は、統計的手法を用い、資産価格に影響を与える複数のリスク要因を抽出したうえで、各要因からファンドが受ける影響が均等になるように、月次で決定する。為替の適時ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

確定拠出年金専用ファンド。実質的に日本の公社債に投資し、NOMURA-BPI(総合)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。運用の効率化を図るため、有価証券先物取引等を利用することもある。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1627)｡TOPIX-17 電力･ガス(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

主要投資対象は､新興国の現地通貨建債券｡欧州･中東･アフリカ地域､アジア地域､中南米地域の3地域からそれぞれ3通貨を選定して均等に分散投資する｡投資する債券は､各国の政府､政府関係機関および国際機関等が発行するものとし､取得時においてBB格相当以上とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、新興国の株式を主要投資対象とし、アクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。原則として米ドル売り円買いの為替取引を活用する。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、新興国の公社債を主要投資対象とし、アクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、世界の不動産投資信託証券を主要投資対象とし、アクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

インドの中小型株式に実質的な投資を行う。MSCIインディア・スモール・アンド・ミッドキャップ・インデックス(配当込み、円ベース)をベンチマークとし、中長期的にベンチマークを上回る投資成果をめざす。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

主として中国及び東南アジア圏の中小企業(輸出企業)の短期(原則として最長6カ月)売掛債権(優良グローバル企業(輸入企業)の買掛債務)に投資を行い、安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を目指して運用を行う。購入や換金の申し込みは、月に1回可能。実質組入外貨建資産の為替変動リスクの低減を図ることを目指す。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

国内及び外国の主要金融資産に分散投資する。資産ごとの運用では、各インデックスに連動する投資成果を目指す。安定運用開始時期(ターゲット・イヤー：2065年8月決算日の翌日)に近づくにしたがい、原則として1年に2回、各マザーファンドの基本組入比率を変更する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主として、マザーファンド受益証券への投資を通じ、東証REIT指数(配当込み)に採用されている不動産投資信託証券に投資し、東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

実質的な主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式､債券および為替取引等｡定性評価､定量評価等を勘案して選定される指定投資信託証券より投資ファンドを選択し､分散投資を行う｡投資分配のイメージは､債券型ファンド50%(±10%)､絶対収益追求型ファンド50%(±10%)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､日本の中小型株式｡成長性があり､かつ株価が割安と判断される銘柄を中心にアクティブ(積極的)な運用を行う｡銘柄の選定は､運用チームが行う企業取材に基づくボトムアップ･アプローチ方式で行う｡ベンチマークは､ラッセル野村中小型インデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

国内の株式に投資し、中長期的な観点からTOPIXバリュー(配当込み)を上回る投資成果の獲得をめざし運用を行う。投資にあたっては、PBRを用いた定量分析により株価が割安な水準にある銘柄を抽出、株価の回復シナリオを分析・評価し、組入銘柄を決定する。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。7月決算。

米国の取引所および取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券(REIT)を原則として高位に組み入れることにより､高水準の配当収入の獲得を目指すとともに中長期的な値上がり益を追求｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

実質的な主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式､債券および為替取引等｡定性評価､定量評価等を勘案して選定される指定投資信託証券より投資ファンドを選択し､分散投資を行う｡投資分配のイメージは､債券型ファンド30%(±10%)､株式型ファンド50%(±10%)､絶対収益追求型ファンド20%(±10%)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

実質的な主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式､債券および為替取引等｡定性評価､定量評価等を勘案して選定される指定投資信託証券より投資ファンドを選択し､分散投資を行う｡投資分配のイメージは､株式型ファンド90%(±10%)､絶対収益追求型ファンド10%(±10%)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡新興国の現地通貨建て債券を主要投資対象とし､ベンチマークであるJPモルガン･ガバメント･ボンド･インデックス-エマージング･マーケッツ･グローバル･ディバーシファイド(円換算ベース)に連動する投資成果を目標として運用｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

海外債券50%､海外株式25%､海外リート25%の組入比率を目処に投資を行う｡海外債券は､先進国通貨建て債券に投資｡海外株式は配当の質の高い企業を選定し､3つの地域(北米､アジア･オセアニア､欧州)に均等に投資｡海外リートは､配当利回り､期待される成長性､割安度などを勘案し投資銘柄を選定｡海外債券部分は､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所に上場されている中小型株式(上場予定を含む)｡ ボトムアップ･アプローチにより､継続的に高い利益成長が見込まれる企業の株式を発掘し､成長性を勘案した株価の割安度などを考慮して､ポートフォリオを構築する｡8月決算｡

国内上場株式を主要投資対象とし､配当込みTOPIXを中長期的に上回る成果を目指す｡銘柄選定にあたっては､投資対象候補銘柄群を独自の業種(セクター)に分類し､セクター別の個別銘柄について定量･定性分析を行い選定する｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､米国の株式｡投資銘柄の選定にあたっては､配当利回りのほか､ファンダメンタルズ分析による収益･配当成長予測等を勘案して銘柄を選別し､投資を行う｡優先株式､不動産投資信託証券(REIT)およびマスター･リミテッド･パートナーシップ(MLP)等にも投資する場合がある｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式及び債券に分散投資する。2055年6月の決算日の翌日(ターゲット・イヤー)までの残存期間に応じて、各資産の基本組入比率を変更する。ターゲット・イヤー以降の各資産の基本組入比率は一定とすることを基本とする。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

米国の取引所に上場されている小型株式(時価総額50億米ドル以下の銘柄)に投資する。株価が企業の本源的価値に対して過小評価されており、今後、本源的価値と株価の乖離が縮小すること(リカバリー)が見込まれる銘柄に投資する。外貨建資産については、原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､新興国通貨建ての債券｡投資成果をJPモルガン ガバメント･ボンド･インデックス-エマージング･マーケッツ グローバル ダイバーシファイド(円換算)の動きに連動させることをめざして運用｡為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として、わが国の金融商品取引所上場株式(これに準ずるものを含む)のうち、人材投資効率や労働分配率、経営者予測慎重度などの観点からみて優れた企業の株式に投資を行う。ポートフォリオ構築にあたっては、上記の観点ごとに異なる定量ファクターを用いて評価および銘柄選定を行う、「日本株人材活躍戦略」を活用する。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

省エネルギー関連や再生可能エネルギー関連等の優れた脱炭素関連技術を持つ企業、あるいは脱炭素への取り組み姿勢に優れた企業であると委託会社が判断した銘柄の中から、一定水準以上の社内ESG(環境、社会、企業統治)レーティングが付与されている銘柄を抽出する。TOPIX(配当込)をベンチマークとし、長期的にベンチマークを上回る運用成果をあげることを目標とする。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主に国内外の株式を実質的な投資対象とする指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行う｡ファンドの実質的な株式の組入が概ねフルインベストメントとなることを目途として投資｡なお､組入投資信託証券については適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券の6資産に分散投資する。資産ごとの運用では、各インデックスに連動する投資成果をめざす。基本組入比率は、株式40%、債券40%、不動産投資信託証券(REIT)20%とする。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

投資一任口座専用ファンド。米国の株式に投資し、投資成果をS&P500(配当込み、TTM、円建て、円ヘッジ)の動きに連動させることをめざして運用を行う。保有する外貨建資産については為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

BB格相当以下の格付が付与されている米国ドル建ての高利回り事業債を主要投資対象とし､中長期的に､高水準のインカムゲインの確保に加え､キャピタルゲインの獲得を目指す｡投資対象を40業種に分類し､1業種あたりの投資割合は､原則としてマザーファンドの純資産総額の25%以内とする｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国のリートなどを実質的な投資対象資産とする。2050年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。ターゲットイヤーにおける決算日の翌営業日以降は、安定性を重視した運用を継続する。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡