確定拠出年金専用ファンド。国内外の債券・株式等に分散投資を行う。国内債券および外国債券(為替ヘッジあり)からの金利収入等を主な収益源泉としつつ、国内外の株式等の組み入れにより安定的な収益の積み上げをめざす。基準価額の変動リスクを年率3.5％程度とすることをめどとしつつ、中長期的にリスク水準のめどと同程度のリターン(運用管理費用控除前)の獲得をめざして、運用を行う。為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主として米国の不動産投資信託証券(REIT)に投資｡ポートフォリオの構築にあたっては､個別銘柄の収益動向､配当利回り､バリュエーション､流動性等の各種分析に基づき､割安と判断される銘柄を選定｡特定銘柄･特定セクターにかかるREITへの集中投資を避け､分散投資を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､世界の高配当利回り株式｡加えて､保有する銘柄にかかるコール･オプションを売却し､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す｢株式プレミアム戦略｣を活用し､さらなる収益の獲得を目指す｡組入資産を､原則として対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

日本の金融商品取引所に上場している上場投資信託証券(ETF)を実質的な主要投資対象とし、安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を図ることを目的として運用を行う。目標分配率を年3%程度となるように定めて分配を行うことを目指す。基準価額が90営業日連続して3000円以下となった場合には、安定運用に切り替えることを基本とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は､新興国のインフラ関連企業の債券｡Baa格未満の格付を有するハイ･イールド債券へ投資し､ポートフォリオのデュレーションは原則として10年以下とする｡トータルリターンの最大化を目指す｡外貨建資産を原則として対資源国通貨(ブラジル､オーストラリア､南アフリカ)で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

主要投資対象は､新興国のインフラ関連企業の債券｡Baa格未満の格付を有するハイ･イールド債券へ投資し､ポートフォリオのデュレーションは原則として10年以下とする｡トータルリターンの最大化を目指す｡外貨建資産を原則として対アジア通貨(中国､インド､インドネシア)で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

主要投資対象は､インド株式｡主にインド経済の発展に必要な設備やエネルギー供給体制等の構築､整備､運営事業および人口増加や所得水準の向上に伴う消費の拡大に関連すると判断される銘柄の中からボトムアップアプローチにより銘柄を選定｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

国内外の円建公社債、国内および先進国の株式ならびに金地金価格への連動を目指すETF(上場投資信託証券)等への分散投資を行う。独自の定量モデルを用いて算出した基本的資産配分に基づき、ポートフォリオを構築する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

「自分たちが本当に良いと思うものをお客様にも提供したい」との想いから、委託会社のグループ企業やその社員などが『あいのり投資』の精神に基づき、委託会社ファンドへ投資している。「長期投資」、「分散投資」とし、「厳選したファンド」を組み入れる。実質組入外貨建資産については、原則として為替の適時ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

日本と米国の債券を中心に､日本と米国の株式に分散投資｡日本と米国の債券に90%､日本株式に5%､米国株式に5%投資することを基本とする｡債券部分の日米の投資割合は､それぞれの10年国債の利回り水準により決定｡日米債券は国債に加え､利回り向上を目指して社債にも投資する｡原則として､対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

積立投資専用ファンド。日本の上場株式の中から、女性の活躍により成長することが期待される企業に投資する。投資候補銘柄は、女性の活躍を推進する企業、女性の社会進出を助ける企業、女性向けまたは女性に人気の商品やサービスを提供する企業、女性の所得が増加することにより恩恵を受ける企業。徹底したリサーチにより投資魅力の高い銘柄を選定する。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､米ドル建てを中心とした世界のエマージング債券等｡ ポートフォリオの実質的な平均デュレーションは3年以上8年以内で調整し､平均格付けは｢B-格｣相当以上を維持する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､JPモルガンEMBIグローバル･ダイバーシファイド(円ベース)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

世界の不動産投資信託証券および不動産関連株式等に投資を行う。データを活用し、不動産市場の変化を捉えることで、経済・社会の変化から恩恵を受けることが期待される銘柄を選定する。ポートフォリオの構築には、ESG分析、バリュエーション分析を実施する。毎決算日の前営業日の基準価額に応じ、所定の金額の分配をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

世界の米ドル建資産(株式、債券、優先証券など)に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、ボトムアップ・アプローチにより、個別企業の財務状況、成長性や価格変動のきっかけとなる事象などに着目した評価・分析を行い、有望企業を選別する。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式､公社債および短期金融資産｡資産配分は､ターゲットイヤー(2025年)に近づくにつれて配当等収益を重視した比率とし､原則として年1回決算時に変更する｡ターゲットイヤー到達後は､主として国内債券および短期金融資産に投資することにより安定した収益の獲得を目指す｡原則､為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、日本国債およびAA-格(債券格付けまたは発行体格付け)以上の日本を除くFTSE世界国債インデックス構成国の国債に実質的に投資する。金利シグナル戦略に基づき金利上昇時における基準価額の下落の抑制を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主として､ムンバイの金融商品取引所に上場しているインド企業のインド･ルピー建株式を投資対象とし､分散投資することにより長期的な信託財産の成長を目標に運用を行い､インドの高度成長を享受することをめざす｡当該株式を裏付け資産とした預託証券(DR)にも投資する｡原則として､対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､世界のハイ･イールド債券｡ハイ･イールド債券を､発行体の登録国や所在地､発行通貨等から､「米国｣､｢欧州｣､｢新興国その他｣の各地域に属する債券に分類し､投資比率はそれぞれ25-50%とする｡外貨建て資産を原則として対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､米国の優先担保付バンクローン(貸付債権)｡インカム収益の確保と信託財産の成長をめざす｡実質的な運用は､米国の資産運用会社であるPIMCO(パシフィック･インベストメント･マネジメント･カンパニー･エルエルシー)が行う｡為替ヘッジを行わないため､為替変動の影響を受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､新興国のソブリン債およびソブリン債に準ずる発行体が発行する債券｡日本の国債および高格付公社債にも投資を行う｡組入債券の利息などの収益を原資として､インカム収益の確保と信託財産の成長をめざす｡原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主として、日本を含む先進国の国債、株式、投資適格債、ハイ・イールド債、不動産投資信託証券(リート)、バンクローン、不動産担保証券等および新興国の国債へ幅広く投資する。価格下落リスクに配慮しつつ、安定的な利回りの獲得をめざして資産配分を行う。定量的手法を活用し、組入資産の加重平均利回りが年率4%程度となることをめざして資産配分を決定。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

主として、「国内株式」、「国内債券」、「国内リート」、「先進国株式」、「先進国債券」、「先進国リート」、「新興国株式」、「新興国債券」に分散投資を行う。最適と判断する基本資産配分比率に基づき、基準価額の大幅な下落を抑えることをめざす。安定した分配金の支払いをめざし、目標分配額を定め、資産の成長性を重視した運用を行う。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は、米国の国債、米国政府機関が発行または保証する債券、主として米国で経済活動を行っていると判断される企業が発行する社債、モーゲージ・バック証券、アセットバック証券等の米ドル建ての投資適格債券。米ドル建ての投資適格債券に投資する米国総合債券ファンドの組入比率を高位に保つとともに円建ての公社債に投資するマネープール・ファンドにも必ず投資する。為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主に投資信託証券への投資を通じて、実質的に米国株式(米国リートを含める場合がある)、米国投資適格債券、米ドル建て高利回り債券(米ドル建てのハイ・イールド社債および新興国債券)に分散投資を行い、インカム収益の確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。為替変動リスクの低減を目的に、組入外貨建資産に対して40%程度を基本として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

日本の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)している企業の株式のうち、原則として小型株式に投資する。株式の銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。また、業種配分、バリュエーションなどを考慮して、ポートフォリオを構築する。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡米ドル建資産について､原則として対金(米ドルベース)でヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主に、持続可能な社会の実現に貢献が期待され、かつ、割安と判断される世界の企業の株式等に実質的に投資し、米ドルベースで相場環境にかかわらずプラスのリターンを追求する。ボトムアップ方式により個別銘柄の調査を行い、財務内容を徹底的に分析する。毎計算期末の5営業日前の基準価額に応じた分配を目指す。 原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月5日決算。

PER､PBRなどの従来からの割安判断指標に加え企業の成長ステージに応じた判断指標を使用する､新しいバリュー投資の観点から投資｡基本投資比率85%程度は､東京証券取引所プライム市場上場の大･中型銘柄｡残り15%程度は東京証券取引所のプライム市場の上場小型銘柄、スタンダード市場およびグロース市場の上場銘柄ならびに地方証券取引所単独上場銘柄｡ベンチマークは日経平均トータルリターン・インデックス｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡静岡県内に本社を置いている企業(県内企業)及び同県に進出し雇用を創出している株式公開企業の株式へ投資｡県内企業への投資については､それぞれの時価総額に応じた投資比率とすることを基本とし､進出企業への投資については､時価総額､同県内従業員数等の静岡県との関連度を考慮して銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券(J-REIT)｡J-REITへの投資にあたっては､個別銘柄の流動性､収益性･成長性等を勘案して選定した銘柄に分散投資を行い､高水準の配当収益の獲得と中長期的な値上がり益の追求を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月23日決算｡

世界の株式、不動産投信(リート)および債券に広く分散投資を行い、リスク分散を図りながら収益の獲得を目指す。目標とするリスク水準(標準偏差)を設定し、その水準に応じて、各資産クラスの中から適切と判断する投資信託証券を選定し、年率約13%程度となるよう運用する。組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､日本の高配当利回り株式｡加えて､「株式プレミアム戦略」(保有する銘柄にかかるコール･オプションを売却し､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す戦略)を活用する｡円建て資産について、為替取引を行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

主要投資対象は､米国の株式｡投資銘柄の選定にあたっては､配当利回りのほか､ファンダメンタルズ分析による収益･配当成長予測等を勘案して銘柄を選別し､投資を行う｡優先株式､不動産投資信託証券(REIT)およびマスター･リミテッド･パートナーシップ(MLP)等にも投資する場合がある｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月22日決算｡

主要投資対象は､日本の株式｡リサーチ(企業調査)をベースに､厳選した業績成長企業群(グロース株)に投資｡チーム･マネジメントによるアクティブ運用を行う｡組入銘柄の選定にあたっては､中期的な成長力を重視｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は､MSCIワールドインデックス採用国･地域の上場株式｡配当利回りと株価の安定的な成長に着目して銘柄を選択する｡基本配分比率は､北米25%､ユーロ圏25%､その他欧州25%､アジア･オセアニア(日本含む)25%とする｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月25日決算｡

主としてマザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に新興国株式ならびに米ドル建て新興国債券に投資することにより、新興国の経済成長を享受しつつインカム・ゲインの確保を目指す。委託会社が独自に算出するエマージング・インカム指数に連動する投資成果を目指す。実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

日本の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とし､信託財産の中長期的な成長を目標として運用を行う｡運用にあたっては､21世紀に成長が期待できる産業および分野を選定し､主としてその中から銘柄を徹底的なボトムアップアプローチにより厳選して投資を行う｡株式の組入れ比率は高位を基本｡4､10月決算｡

主要投資対象は、オーストラリアの債券、株式および不動産投資信託証券(リート)。債券、株式およびリートへの資産配分比率は、原則として、40：40：20を維持することを基本とする。なお資産配分比率は、投資環境に応じて見直すことがある。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

ブラジル国内の株式およびブラジル経済の発展と成長に係わる企業および収益のかなりの部分をブラジル国内の活動から得ている､ブラジル以外の国の企業の発行する株式に投資し､信託財産の中長期的な成長をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIブラジル10/40指数(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

世界各国の債券、株式、リートに分散投資する。各資産への投資配分は、安定したインカム収益を長期的に獲得することを目的とし、資産間のバランス等を勘案して決定することとし、原則として固定配分とする。原則として、各計算期末の前営業日の基準価額に応じた金額の分配を目指す。外貨建資産に対して対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。