東京証券取引所に上場(コード:238A)｡米国の国債を主要投資対象とし、連動対象指数である「FTSE米国債STRIPS元本25年超インデックス(国内投信用、円ヘッジ・円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。1、4、7、10月決算。基準価額は1000口当たり。

世界の株式及び債券に分散投資を行うことでリスクの低減に努める。基本組入比率は、地域別(日本、先進国、新興国)のGDP(Gross Domestic Product(国内総生産))総額の比率に基づき決定する。株式と債券の基本資産配分比率は、株式75%、債券25%とする。地域別構成比と資産の基本組入比率は、年1回見直す。為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として米国を中心に世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている企業の株式に投資を行う。「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した個別企業分析により、将来有望な成長企業や、ファンダメンタルズに対し株価が割安な企業へ投資を行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主としてETF(上場投資信託証券)に投資することにより、日本を含む全世界の株式市場の動きを捉えることをめざす「FTSEグローバル・オールキャップ・インデックス(配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

投資一任口座専用ファンド｡FTSE世界国債インデックス(除く日本)に採用されている国･地域の公社債(外国債券)に投資を行い､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ヘッジ･円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す｡公社債への投資割合は､原則として高位を維持する｡原則として為替ヘッジを行い､為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

ベトナムの株式およびETFに投資し、投資成果をVN100指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

各マザーファンド等を通じて､日本を含む世界各国の株式､公社債(新興国株式､新興国債券を含む)および不動産投資信託証券に実質的な投資を行う｡イボットソン･アソシエイツ･ジャパンが算出する最適化バランス(20%)指数に連動する投資成果をめざして運用する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

米国を中心とした世界の株式および債券に分散投資を行うとともに、機動的に配分比率を調整する。原則として、信託財産の成長に資することを目的に、配当等収益の中から基準価額の水準等を勘案して分配金額を決定する。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。

投資一任口座専用ファンド｡米国の株式および世界の幅広い種類の公社債等(国債/政府機関債/社債/モーゲージ証券/資産担保証券/バンクローンなど)に投資を行う。丸三証券株式会社からの投資助言に基づき運用を行う。資産配分は米国株式80%、世界の公社債等20%。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

欧州の株式に投資する。株式への投資にあたっては、配当利回りに着目し、高水準のインカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求を目指す。ポートフォリオの平均配当利回りが市場平均を上回るように銘柄の選定、投資比率の決定を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

主として日本を含む世界の株式､債券､金(デリバティブ取引含む)に分散投資｡投資に当たっては､各資産の収益とそのリスク見通しを分析し､市場環境に応じて資産配分を機動的に変更｡外貨建て資産については､為替ヘッジが必要と判断した場合は為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資を行い、信託財産の中長期的な安定性と成長性のバランスを重視した運用を行う。5年から10年程度の中長期的な目標リターン(円短期金利＋4%)の追求および下方リスク水準の低減を目指して決定するとともに、投資環境に応じて変更する。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

日本を除く世界各国の株式に投資することにより、MSCIコクサイインデックス(配当込み、円ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。計量モデル等に基づいて、インデックスとの連動性を保てるように、インデックス構成銘柄の一部を抽出してポートフォリオを構築する「最適化法」をポートフォリオの構築手法とする。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､世界の株式｡"ワールドワイド"に投資機会を追求し､信託財産の長期的な成長を目指して積極的に運用を行う｡銘柄選定においては､ファンダメンタルズ･リサーチを重視したボトムアップ･アプローチにより､魅力的な成長が期待される銘柄に厳選投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

株式への投資にあたっては、配当利回りに着目し、高水準のインカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求をめざす。銘柄の選定にあたっては、予想配当利回りが市場平均と比較して高い銘柄を中心に、配当の状況、企業のファンダメンタルズ要因、株価のバリュエーション等に関する評価・分析などを勘案し、投資銘柄を選別する。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

国内の金融商品取引所に上場する株式(上場予定を含む)を主要投資対象とする。銘柄選定にあたっては、「配当利回り」が高く、「長期にわたる配当の持続性・成長性」に着目する。ポートフォリオの構築にあたっては、投資魅力度判断に基づき投資銘柄を20から40銘柄程度に厳選する。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

米国株式の中から、企業の無形資産(情報化資産、革新的資産、経済的競争力)価値の高さに着目してポートフォリオを構築し、信託財産の純資産総額の2倍相当額を投資する。ドラッカー研究所スコア付与銘柄のうち、ナスダック上場株式を対象に、ドラッカー研究所スコアと委託会社独自の分析モデルを組み合わせて、投資銘柄の選定および組入比率の決定を行う。為替ヘッジは原則として行わない。12月決算。

インドの金融商品取引所等に上場している株式、内外の短期有価証券、インドの株価指数との連動をめざすETF(上場投資信託証券)等を主要投資対象とする。インドの株式市場の動きをとらえることを目指して、Nifty50指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､オーストラリアの証券取引所に上場しているインフラ関連株式及び不動産投資信託(リート)等｡主に不動産やインフラ関連施設のように賃料や使用料等のキャッシュフローを生み出す実物資産を保有･運営する企業の株式及び不動産投資信託等を中心に投資する｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､外国の公社債(新興国の公社債を含む)｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)とJPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラス（円換算ベース）の月次リターンを、各指数構成国のGDP合計の割合で合成して算出した指数を対象指数とし、対象指数の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

主として日本を除く世界の主要国の公社債を中心に投資し、FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

わが国を含む世界の金融商品取引所に上場する株式(上場予定を含む)の中から、主として、小型株式に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、各国の経済動向や各産業セクター動向を調査・分析し、トップダウン・アプローチによってマクロビューを策定し、マクロビューが反映されるように、精査した銘柄に分散投資を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。9月決算。

主要投資対象は､日本の中小型株式(上場予定含む)｡ボトムアップ･リサーチに基づき､中小型株式の中から､企業の成長性が高く､株価水準が割安であると判断される銘柄を発掘し､信託財産の中長期的な成長を目指して積極的な運用を行う｡中小型成長企業の調査に特化した､｢株式会社いちよし経済研究所｣のリサーチ力を活用する｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式(DR(預託証書)を含む)､公社債および不動産投資信託証券(リート)｡各投資対象資産の指数を均等比率で組み合わせた合成ベンチマークに連動する成果をめざして運用｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本を含む世界の株式に投資し、投資成果をMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

米国の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている株式を主要な投資対象とする。個別企業分析により、国際的な優良企業や将来の優良企業に投資を行う。マザーファンドの運用にあたっては、FIAM LLCに、運用の指図に関する権限を委託する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ベンチマークはS&P500(税引前配当金込/円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算。

米国株式市場に投資を行い、S&P500指数(配当込み、円換算ベース)に連動する運用成果を目指す。投資にあたっては、ブラックロック・グループが運用する米国の株式に投資するETF、および米国の株式を主要投資対象とする。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

金現物に投資する上場投資信託証券を主要投資対象とする。ベンチマークであるLBMA金価格(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。マザーファンド受益証券が主要投資対象とする投資対象上場投資信託証券は、この投資信託の商品性及び運用上の効率性等を損なわない範囲で、委託会社の判断により見直しを行うことがある。為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用｡5、11月決算｡

主として日本を除く先進国の株式に投資し、MSCIコクサイ・インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。マザーファンドにおいては、ベンチマークとの連動性を維持するため、株価指数との連動をめざすETF(上場投資信託証券)、株価指数を対象とした株価指数先物取引を利用することがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。海外の金融商品取引所上場および店頭登録の不動産投資信託の受益証券または不動産投資法人の投資証券に投資し、投資成果をS&P先進国REIT指数(除く日本)(円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主として、国内の金融商品取引所に上場している株式に投資し、確度の高い長期的な利益成長が見込まれる(クオリティ・グロース)企業への厳選投資を通して信託財産の長期的な成長を目指してボトムアップ運用を行う。長期間の保有を前提として厳選した銘柄で構成されるポートフォリオを構築する。株式投資は高位を維持する。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2013)｡配当水準が比較的高位の米国株式で構成されるMorningstar配当利回りフォーカス指数(税引後配当込み、国内投信用、円建て)ETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2、5、8、11月決算。基準価額は1,000口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡米国の株式および世界の幅広い種類の公社債等(国債/政府機関債/社債/モーゲージ証券/資産担保証券/バンクローンなど)に投資を行う。丸三証券株式会社からの投資助言に基づき運用を行う。資産配分は米国株式20%、世界の公社債等80%。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､国内の株式｡銘柄選定にあたっては､競争力のある優良企業(業界内のシェアや株主還元､財務の健全性等の観点で､相対的に評価が高いと委託会社が判断する企業)の株式の中から､株価の割安度等に着目して30-50銘柄程度に投資を行い､信託財産の成長をめざす｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

世界の株式、債券およびオルタナティブに分散投資する。リスク許容度に応じた5つのファンドのうち、リスク水準が2番目に高いファンド。リスク許容度と、各投資対象の期待リターン(収益率)および推定リスク水準(標準偏差)等に基づき、「最適ポートフォリオ」(推定リスク水準において、期待リターンが最も高いポートフォリオ)を決定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

東京証券取引所に上場(コード:354A)｡「ブルームバーグ日本株高配当50指数(配当込み)」(ブルームバーグが定める日本の大型株、中型株、小型株のうち、財務健全性を保ちつつ予想配当利回りの高い50銘柄で構成し、配当収益を加味した株価指数)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

確定拠出年金専用ファンド｡取引所に上場されている新興国の株式(DR(預託証券)を含む)を主要投資対象とし､MSCIエマージング･マーケット･インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果を目標として運用｡主要投資対象の組入比率は､原則として高位を維持｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

国内外の公社債､株式および不動産投資信託証券に均等配分(6資産にそれぞれ16.6%±5%の範囲)を原則とした分散投資を行い､安定収益の確保を図るとともに､信託財産の中･長期的な成長を目指す｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主として、日本の金融商品取引所に上場されている株式に投資することにより、信託財産の成長を目指す。ボトムアップによる綿密なリサーチに基づき、長期的な収益性の改善が期待できる企業を選定するとともに、投資先企業との対話を通じて企業価値向上に向けた改革を促進する。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として国内株式、国内債券、海外株式、海外債券、国内上場不動産投資信託に実質的に分散投資を行う。マクロ経済見通しおよび定量分析などにより推計した各資産の中長期的な期待リターンに基づいて、各ファンドに応じた想定リスクを設定し、各資産への最適な投資配分比率を決定する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。