米ドル建ての国債、社債、ハイイールド債、新興国債券などに投資を行う。各種債券等を機動的に配分し投資する。各投資信託証券への投資割合は、資金動向や市況動向等を勘案して決定するものとし、トータル・リターン・ファンドの組入比率は、原則として高位を維持する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡わが国の株式を主要投資対象とし､東証株価指数(TOPIX)(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡原則として300銘柄以上に分散投資｡ポートフォリオにおける時価構成を東京証券取引所における業種別､銘柄別時価構成比に近づけるように売買を行う｡株式の組入比率は高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主に国内外の株式と債券を実質的な投資対象とする指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行う｡ファンドが実質的に保有する株式への配分比率を信託財産の純資産総額の概ね50%程度とする｡なお､組入投資信託証券については適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

香港､上海および深センの金融商品取引所上場株式を主要投資対象とし､中華経済圏の発展の恩恵を受けると思われる企業の株式を中心に投資することにより､キャピタルゲインの積極的な獲得をめざす｡情報開示に優れ､明確な戦略を持ち､長期的な成長が期待できる企業に投資｡為替変動リスクを軽減するため為替ヘッジを行うことがある｡9月決算｡

米国の小型株式を主要投資対象とし、信託財産の長期的な成長をめざして運用を行う。ビッグデータやAI(人工知能)を活用したゴールドマン･サックス･アセット･マネジメント独自開発の計量モデルを用い、多様な銘柄評価基準に基づいて幅広い銘柄に分散投資する。ラッセル2000インデックス(配当込み、円ベース)を運用上の参考指標とする。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。2、8月決算。

世界各国の株価指数先物、債券先物等を主要投資対象とし、独自の数量モデルに基づき、デリバティブ取引を積極的に活用する。目標ボラティリティ水準を維持することにより、あらゆる市場環境において超過収益の獲得をめざす。なお、目標ボラティリティは10%とする。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

国内債券33%､外国債券15%､国内株式31%､外国株式14%､エマージング株式5%､短期資産2%を基準資産配分比率とし､6つの資産へ分散投資｡リスクレベルを中位とし､リスク･リターンのバランスを重視した運用を目指す｡実質組入外貨建資産に対しては､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引上げることで、買付時期の分散を図る。グローバル株式を投資対象とする投資信託証券への配分比率の合計は、設定当初は純資産総額の概ね5%程度から開始し、１年後に純資産総額の概ね60%程度とする。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主として投資信託証券への投資を通じて、インドの取引所上場株式等およびわが国の公社債に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。外国籍投資信託証券「パインブリッジ・インド・エクイティ・ファンド」への投資は、原則として高位に保つことを基本とする。実質組入れの外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

新興国を含む世界各国の株式(DR(預託証書)を含む)を実質的な主要投資対象とする。銘柄選定にあたっては、グローバルな視点で投資魅力のある中長期の成長テーマを複数選定し、関連する銘柄群を中心に利益成長に着目した銘柄選択を行う。成長テーマは随時見直しを行い、それに伴い組入銘柄の変更を行う。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡11月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として上場投資信託証券への投資を通じて、米ドル建て中期投資適格社債市場の動きをとらえることを目指して、ブルームバーグ米国社債(5-10年)インデックス(円ヘッジベース)に連動する投資成果を目標とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託受益証券および不動産投資法人の投資証券｡投資成果を｢東証REIT指数｣(配当込み)に可能な限り連動させるため､組入銘柄を同指数構成銘柄とし､組入比率は高位に保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

環境または社会志向等の持続可能な投資テーマに積極的に取り組む、SDGs(持続可能な開発目標)達成への貢献が期待される日本を含む世界各国の企業の株式に投資する。実質的な組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式｡日経500種平均株価採用銘柄を予想配当利回りの高い順にランキングした上位70銘柄程度に投資｡各銘柄への資産配分が、概ね等金額投資となることを目標に運用｡原則として1ヵ月毎に組入銘柄の見直しと各銘柄の組入比率の調整を行う｡3､6､9､12月決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

主要投資対象は､世界各国のヘルスケア関連企業の株式｡トップダウン･アプローチによる地域･国別分析､サブセクター分析により､組入銘柄を決定する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､MSCI All Country World Health Care(税引後配当込み･円換算ベース)｡6月決算｡

主に､インドおよびベトナムの株式等に投資を行う｡市場環境等を勘案して､委託会社が配分を決定する｡ただし､ベトナム株への投資割合は､信託財産の純資産総額の30%以下｡株式への直接投資に加えて預託証書および株価連動債を用いた投資も行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

日本を含む世界のフィンテック関連企業(多岐にわたる新たなテクノロジーを通じて、保険、資産運用、融資、決済などの既存の金融サービスに変革をもたらす企業)の株式(DR(預託証券)を含む)に投資する。投資にあたっては、1：キャッシュレス・ビジネス、2：テクノロジーを積極的に取りこむ金融ビジネス、3：フィンテックの技術基盤　の3つの成長テーマに着目する。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

主要投資対象は､世界各国の金融株｡トップダウン･アプローチによる地域･国別分析､サブセクター分析により､組入銘柄を決定する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､MSCI All Country World Financials (税引後配当込み･円換算ベース)｡6月決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所上場株式(上場予定含む)のうち時価総額が特に小さいマイクロ･キャップの株式(マイクロ株式)｡トップダウン･アプローチおよびボトムアップ･アプローチにより､割安と判断される銘柄群の中から長期的に値上がりが期待できる銘柄に分散投資｡原則として､為替ヘッジは行わない｡8月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主に､国内株式20%､国内債券55%､外国株式10%､外国債券15%の割合で分散投資｡投資比率は､原則として3カ月毎にリバランスを行う｡分散投資するバランス運用を行うことで､キャピタルゲインとインカムゲインを総合したトータルリターンの獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

日本を含む世界各国のリート(不動産投資信託)に実質的に投資し､S&P先進国REITインデックス(円換算ベース､配当込み､為替ヘッジなし)の動きに連動する投資成果を目指す｡REITの組入比率は､原則として高位を維持｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月13日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式および公社債を主要投資対象とし､比較的リスクの少ない資産を中心に組入れ､安定運用を行う｡国内株式19%､国内債券65%､外国株式5%､外国債券8%､短期金融資産3%を基本アロケーションとし､分散投資｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

世界各国の株式(エマージング・マーケットも含む)の中で、成長性が高いと判断される企業の株式を中心に投資を行う。 銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、委託会社およびその関連会社のアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

主として､マザーファンドの受益証券を通じて､日本の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)に投資し､高水準の配当収入の確保と､値上がり益の獲得をめざす｡株式投資にあたっては､予想配当利回りが高いと判断される銘柄を中心に､成長性､企業のファンダメンタルズ､株価の割安性等に着目し､投資銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主要投資対象は、オーストラリアドル建ての国債､州政府債及び国際機関債等｡組入対象となる公社債は､原則として取得時における格付けがA-格相当以上の格付けのものに限定し、組入債券全体の平均格付けはAA-格相当以上を維持する。原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､ブルームバーグオーストラリア債券（Govt）インデックス（円換算ベース）｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､国内の優良成長株。成長性､収益力､市場性などを勘案し銘柄の選定を行う。また、ファンドの純資産総額の30%以内を上限とし、海外の株式にも投資を行う場合がある。外貨建資産に投資をする場合には、為替変動リスクの低減を図るため、為替ヘッジを行う｡9月決算｡

世界各国の株式(DRおよびカントリーファンドを含む｡)を主要投資対象とし､信託財産の長期的な成長を図ることを目的として､積極的な運用を行う｡グローバルな収益機会を最大限に追求するため､MSCI コクサイ・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)に連動した投資成果を目指す｡株式の組入比率は､高水準を維持｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡外国債券5%､国内債券5%､外国REIT20%､J-REIT20%､外国株式25%､国内株式25%の標準組入比率で投資を行い､安定収益の確保と信託財産の着実な成長をめざす｡保有実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は日本の金融商品取引所上場株式｡｢高い成長余力を有しているものの､本来の実力を発揮できなかった企業｣の中から､経営者の理念･ビジネス展望､ビジネスモデル等を勘案し､経営上の課題･困難克服のための取り組み状況と実現性を調査､分析して投資銘柄を厳選｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主として「先進国株式」､「新興国株式」､「先進国債券」､「新興国債券」およびその他資産を投資対象資産とし､分散投資を行う｡ファンドの収益率(リターン)のばらつきの度合いを示す標準偏差は8-11%程度を目指し､ポートフォリオを構築する｡米ドル､ユーロ等の主要通貨については円に対して為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

マザーファンドへの投資を通じて、主として次世代テクノロジー関連企業の中から、Web3・AI、量子技術、Newエネルギーなどのテーマ別に関連性の高い企業を選定する。実質組入外貨建て資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券｡銘柄選定およびポートフォリオの構築は､定性的評価･定量的評価を経て行う｡定性的評価については､事業内容および財務内容等の分析を行う｡ベンチマークは､東証REIT指数(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

限定追加型ファンド。主として日本を含む世界の企業等が発行する米ドル建て債券(ハイ・イールド債券を含む)に投資する。原則として本ファンドの信託期間内に満期を迎える債券に投資し、各債券の満期日まで保有する「持ち切り運用」を行う。2026年9月8日以降において、基準価額(1万口当たり)が12,500円以上となった場合は、安定運用に切り替え、繰上償還する。原則として為替ヘッジは行わない。10月決算。

主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している脱炭素関連企業(温室効果ガスの排出量の削減、吸収及び除去等への貢献が期待される事業を営む企業)の株式に投資する。主要投資対象ファンドにおける投資銘柄は、脱炭素関連企業の中から、ファンダメンタルズ分析を通じて、成長性や株価の割安度を検証したうえで選定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主に国内外の株式と債券を実質的な投資対象とする指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行う｡ファンドが実質的に保有する株式への配分比率を信託財産の純資産総額の概ね75%程度とする｡なお､組入投資信託証券については適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主として米ドル建ての短期高利回り社債(短期ハイイールド債券)に投資を行う。銘柄選定においては、通常のハイイールド債券の発行体に加え、ミドル・マーケットの発行体にも着目して投資を行い、より高い利回りを獲得することをめざす。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式40%､国内債券22%､外国株式19%､外国債券16%､現金等3%の基本アロケーションに従い分散投資｡株式･外国証券等リスク資産を中心に組入れる｡株式への投資割合の上限が70%未満､かつ外貨建資産への投資割合の上限が55%以下の範囲内で運用｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:518A)｡FTSE日本株高配当キャッシュフロー50指数(配当込み)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。