確定拠出年金専用ファンド｡国内株式19%､国内債券65%､外国株式5%､外国債券8%､現金等3%の基本アロケーションに従い分散投資｡比較的リスクの低い国内債券を中心に組入れる｡株式への投資割合の上限が35%以下､かつ外貨建資産への投資割合の上限が30%以下の範囲内で運用｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

米国の株式を実質的な主要投資対象とし､S&P500配当貴族指数(配当込み･円ヘッジ)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡株式の実質組入比率は､原則として高位を基本とする｡効率的な運用を行うため､上場投資信託証券(ETF)を実質的に活用する場合がある｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

米国の金融商品取引所等に上場している中小型株式を主要投資対象とする。Russell 2000 Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

日本企業を除く世界の企業を対象に、企業の成長性、競争優位性、財務の健全性を重視し、厳選されたグローバル企業30社程度に集中投資を行う。長期投資により、企業の成長とともに資産価値の増大を目指す。実質組入外貨建資産の為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは、原則として行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

米国の株式を主要投資対象とするETF(上場投資信託証券)に投資することにより、主として配当等収益の確保および中長期的な値上がり益の獲得をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として日本を除く全世界の株式に投資し、MSCIオール・カントリー・ワールド(除く日本)インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主として、マザーファンド受益証券への投資を通じ、日本を含む世界の金融商品取引所に上場されている金地金価格への連動を目指すETF(上場投資信託証券)に投資し、信託財産の成長を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主要投資対象は日本の株式｡中長期的な事業の収益性･成長性が見込まれ､かつ十分な投資成果が期待できると判断し選別し厳選した｢35銘柄｣に投資することで､全産業に投資するよりも高いパフォーマンスをめざし､より綿密な情報分析と継続フォローの徹底を図る｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本および先進国の株式､債券｡基本資産配分を原則年1回決定し､定性判断と定量判断により､資産配分比率を機動的に変更する｡基本資産配分比率のポートフォリオでは､想定リスクを年率7%以内に抑えることを目指す｡｢明治安田外国債券マザーファンド(為替ヘッジ型)｣を除き､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は日本の株式｡中長期的な観点で､企業の成長性と株価の割安性を考慮して投資銘柄を選択するGARP(グロース･アット･リーズナブル･プライス)により､長期的に安定したパフォーマンスを目指す｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主として日本の公社債等に投資するとともに、米国の株価指数先物取引を積極的に活用し、日々の基準価額の値動きが米国株式市場の値動きの２倍程度となる投資成果を目指して運用を行う。運用にあたっては、株価指数先物取引の買建玉の時価合計額が投資信託財産の純資産総額の２倍程度となるように買建てを行う。原則としてすべて対円での為替ヘッジを行う。2月決算。

Nifty50指数(配当込み)への連動をめざすETF(上場投資信託証券)を実質的な主要投資対象とする。インドの経済特区であるGIFT Cityにおける税制優遇制度を活用し、運用コストの低減を図る。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算。

主要投資対象は､日本の上場株式｡TOPIX採用銘柄で時価総額上位200銘柄のうち､バリュエーションに基づき割高と判断された銘柄を除いた銘柄の中から投資銘柄を選定｡各銘柄ごとのファンダメンタルズ分析および流動性等を考慮して､各銘柄の組入比率を決定する｡ポートフォリオ構築にあたっては､分散投資を基本としリスク分散を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

わが国の株式に投資すると同時に株価指数先物取引等を行う。AI(Artificial Intelligence：人工知能)等を活用した投資助言を基に運用を行う。株式個別銘柄戦略と先物アロケーション戦略の2つを組み合わせることで、絶対収益の追求を目指す。各運用戦略で採用するモデルはファンド全体のリスク･リターンに配慮して選定し、モニタリングと必要な見直し等を定期的に行う。ファミリーファンド方式で運用｡1、7月決算。

主として、内外の株式、債券およびリートを実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資し、信託財産の成長をめざす。資産配分比率の決定、投資信託証券の選定、組入比率の決定は、リスク分散を考慮しつつ保守性を重視して行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として新興国の株式等に投資を行う。MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､新興国の債券､株式(預託証書を含む)および不動産投資信託証券｡基本配分比率は､債券60%､株式20%､不動産20%とする｡インカム収益を確保しながら､トータルリターンの最大化をめざす｡原則として米ドルなどのG7の国の通貨売り､インドルピー買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月3日決算｡

実質的に国内外の株式および債券に広く分散投資を行うことで、リスク分散を図りながら収益の獲得を目指す。リスク許容度等、資金の特性に応じた3種類のファンドの1つ。為替変動リスクの低減を目的に、組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1474)｡信託財産の1口当たりの純資産額の変動率をJPX日経400の変動率に一致させることを目的として､同指数に採用されている銘柄(採用予定含む)の株式に対する投資として運用｡個別銘柄の株数の比率は､原則としてJPX日経400における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率程度を維持｡1､7月決算｡基準価額は1口当たり｡

主に新興国の中でも相対的に高い成長が期待される国の株式に投資する。労働人口の拡大に注目することで、相対的に高い経済成長が期待される国を厳選する。決算日の前営業日の基準価額が10,500円以上の場合は、分配対象額の範囲内で、所定の金額の分配を行うことを目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月15日決算。

金融商品取引所に上場または店頭登録されている日本を除く先進国の株式のうち、MSCI-KOKUSAI指数(配当込み、円換算ベース)に採用されている株式に投資し、MSCI-KOKUSAI指数(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

東京証券取引所を主たる市場とする普通株式等のうち､高ROEの継続性を評価して150銘柄を選定し算出される株価指数｢iSTOXX MUTB JAPAN クオリティ150インデックス(配当込み)｣採用銘柄の株式を主要投資対象とし､ベンチマークである同指数に連動する投資成果をめざして運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

ETF(上場投資信託証券)への投資を通じて、米国の株式及び債券に分散投資を行う。基本配分比率は、株式50%程度、債券50%程度を基準とする。配分比率が基本配分比率から乖離した場合は、基本配分比率に戻す調整を行う。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､わが国の金融商品取引市場に上場する中小型株式｡革新的な高成長が期待される企業へ厳選投資する｡徹底したボトムアップ調査を行い､中長期高成長戦略の有無･妥当性､短期的業績の信頼性､企業経営者の理念･志､財務面の裏付け､成長性･収益性･安全性･革新性･株価水準、等を総合的に評価判断する｡ファミリーファンド方式で運用｡1、7月決算｡

主として、日本を含む世界各国の上場株式の中から、ゼロ・コンタクト・ビジネス(非接触型ビジネス)を行う企業の株式などに投資を行う。株式の銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、財務健全性、流動性等を勘案して行う。各計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の収益分配を行うことをめざす。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月7日決算。

主要投資対象は､インドの企業の株式(DR(預託証券)を含む)｡株式および株価指数先物の組入比率は､通常の状態で信託財産の純資産総額の80%程度以上とすることを基本とする｡企業のファンダメンタルズ､成長性等を総合的に勘案して銘柄選択を行い､信託財産の成長をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

米国の国債および上場投資信託証券を主要投資対象とする。米国の国債の投資にあたっては、原則として、残存期間が3カ月以下の国債に投資を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡世界各国の株式､公社債に分散投資することで中長期的に信託財産の成長を目指す｡基本的な資産配分は株式45%､債券50%､現預金5%とし､株式25%-65%､債券30%-70%､現預金0%-15%の範囲内で変更を行う｡基本資産配分と組入れ比率の上･下限については､5年程度に1度見直す｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

TOPIX(東証株価指数)を構成する上場株式を主要投資対象とし､日本株式市場全体の動きをとらえ､TOPIX(東証株価指数)配当込み の動きに連動する投資成果をめざす｡｢バーラ日本株式モデル｣や独自のモデルによるパフォーマンス分析およびリスク分析により､ポートフォリオの管理を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を除く世界各国・地域の取引所に上場している不動産投資信託(リート)に投資する。S&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､オーストラリア企業が発行する金融商品取引所上場株式｡銘柄選定にあたっては､市場動向や各銘柄毎の成長性､収益性､流動性などを勘案して行い､中長期的な信託財産の成長をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはS&P/ASX 200指数(税引後配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主要投資対象は､わが国の株式｡経営者のリーダーシップ､企業戦略の適切さ､マーケット支配力･競争力､産業の循環､産業構造の変化等の定性的な要素を踏まえ､中長期的に見て高い利益成長が期待できる銘柄や業績の大幅な改善が見込める銘柄を選択し､株価の妥当性をチェックした上で組入れを図る｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

日本を含む先進国および新興国の金融商品取引所に上場または店頭登録されている株式へ投資する。世界における社会的課題である気候変動の緩和、気候変動の影響への適応等にビジネスとして取り組み、持続的に企業価値を拡大させるとともに、社会的インパクトを創出することが期待できる銘柄を厳選して投資を行う。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

中国､香港及び台湾の株式(DR(預託証書)を含む)を主要投資対象とし､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指す｡相対的に割安度の高い銘柄を中心にポートフォリオを構築する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

日本を除く世界各国のREITを主要投資対象とし､S&P先進国REIT指数(除く日本､配当込み､円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用｡デリバティブの利用はヘッジ目的に限定｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本株式｡TOPIX採用銘柄を対象とした､独自の株式魅力度ランキング等､エンハンストインデックス運用に適したクオンツ手法(株式ランキングモデル)を用いてポートフォリオを構築する｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､インドネシアの企業の株式｡投資にあたっては､収益性､成長性､安定性､流動性等を総合的に勘案して､投資銘柄を選別する｡また､トップダウン･アプローチによる業種別配分を加味し､ポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはジャカルタ総合指数(円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主としてマザーファンドへの投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資する。目標とするリスク水準(年率標準偏差)は約10%程度。目標とするリスク水準において、資産別の投資比率を決定する。みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社が資産配分案を助言。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主要投資対象は､売上の大半を中国大陸が占め、実質的な経営拠点が中国大陸にある中国関連企業 の株式。グレーターチャイナ（中国、香港、台湾）市場のほか、シンガポールやニューヨーク、ナスダック等中国以外の市場に上場している中国関連企業も対象とする。原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCI チャイナ インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)｡11月決算｡

外国および新興国の株式､債券および外国のREITを主要投資対象とし､各株式､債券に1/6ずつ､外国REITに1/3を基本投資割合で投資｡原則として毎月､リバランスを行い､各資産の対象指数の月次リターンに､各資産への基本投資割合を掛け合わせた合成指数に連動する投資成果を目指す｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡