主要投資対象は､ドイツの金融商品取引所に上場されている株式(これに準ずるものを含む)｡ドイツの株式市場を代表する指数である｢DAX指数(配当込み、円換算ベース)｣に連動する投資成果を目標として運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主として上場投資信託証券への投資を通じて、FTSEグローバル・オールキャップ(除く米国)インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

確定拠出年金専用ファンド。外国の株式等に投資し、MSCIコクサイインデックス(配当込み、円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。株価指数先物取引等を含む株式の実質組入比率は、原則として高位を保つ。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド。新興国の株式等(DR(預託証書)を含む)を主要投資対象とする。MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)と連動した投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､日本の株式｡予想配当利回りが比較的高いと判断される銘柄及び配当増が予想される銘柄群に投資し､安定した配当収益の確保､値上がり益の追求および中長期的な信託財産の成長を目指す｡マザーファンドの運用に際しては､三井住友信託銀行株式会社の運用部門から投資助言の提供を受け活用する｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主としてブルームバーグ商品指数の騰落率に償還価格が概ね連動する米ドル建て債券に投資を行い､世界の様々な商品(コモディティ)市況を捉えることを目的に､ブルームバーグ商品指数(円換算ベース)と概ね連動する投資成果を目指して運用｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

株式に4割程度、債券に6割程度の資産配分を基本とし、世界各国の債券、株式等に実質的に投資する。収益分配金額は、各決算時の基準価額に対して年率 5%(各決算時 0.83%)相当を目標とする。1万口当たりの基準価額(支払済分配金加算せず)が3,000円を下回った場合には繰上償還する。外貨建資産については為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

わが国の金融商品取引所に上場している株式に厳選投資を行う。銘柄選定にあたっては、企業訪問を含む企業調査を基本としたボトムアップ・アプローチにより、フリーキャッシュフロー、利益成長の潜在能力、業界における競争力、経営者の経営方針等からグローバルな視点で評価した企業価値に対し割安な銘柄を発掘し、厳選した銘柄に集中投資する。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

株式に4割程度、債券に6割程度の資産配分を基本とし、世界各国の債券、株式等に実質的に投資する。収益分配金額は、各決算時の受益権において1万口当たり85円(税引前)相当を目標とする。1万口当たりの基準価額(支払済分配金加算せず)が3,000円を下回った場合には繰上償還する。外貨建資産については為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を含む世界各国の株式(リートを含む)､公社債ならびに短期金融商品等に分散投資を行う｡株式､公社債については､各インデックスの動きに連動する投資成果をめざす｡2060年の安定運用開始時期に近づくにしたがい､リスクを低減させていく運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を含む世界各国の株式(リートを含む)､公社債ならびに短期金融商品等に分散投資を行う｡株式､公社債については､各インデックスの動きに連動する投資成果をめざす｡2040年の安定運用開始時期に近づくにしたがい､リスクを低減させていく運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡12月決算。

主要投資対象は､円建ての短期有価証券｡安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行う｡なお､公社債等に直接投資する場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

エマージング諸国の現地通貨建て債券に分散投資を行う｡外貨建資産については､原則として米ドル売り円買いの為替予約取引を行い､米ドルに対するエマージング通貨の上昇機会を追求｡実質的に米ドルから現地通貨建てエマージング債券へ投資した場合と同様の投資効果をねらう｡また､相対的に高い金利収入と長期的な通貨価値の上昇を捉えることを追求する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

投資一任口座専用ファンド。国内の公社債を実質的な主要投資対象とする。効率的な運用を目的として、上場投資信託証券にも投資することがある。インベスコ国内債券インデックスの動きに連動する投資成果を目指す。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主に米国ドル建てハイ･イールド･ボンドに投資｡業種分類を考慮した分散投資と企業調査を重視した銘柄選定が基本｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､ICE BofA USハイ･イールド･キャッシュ･ペイ･BB-B レイティド･コンストレインド･インデックス(円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､東京証券取引所に上場し､東証REIT指数に採用されている(または採用予定の)J-REIT｡ベンチマークである東証REIT指数(配当込み)を中長期的に上回る投資成果を目指す｡組入対象銘柄群の中から､理論価格との乖離､配当水準等を勘案して組入銘柄を選択｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月16日決算｡

世界の米ドル建資産(株式、債券、優先証券など)に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、ボトムアップ・アプローチにより、個別企業の財務状況、成長性や価格変動のきっかけとなる事象などに着目した評価・分析を行い、有望企業を選別する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

投資一任口座専用ファンド｡ 長期にわたり持続的な成長が期待できる日本の上場株式に投資する｡個別企業の分析を重視したボトム･アップ手法により銘柄選択を行い､500銘柄程度の投資ユニバースから､確信度の高い30銘柄程度(25銘柄から35銘柄を目安とする)に厳選してポートフォリオを構築｡長期的な投資元本の成長を追求する｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

日本の金融商品取引所に上場している上場投資信託証券(ETF)を実質的な主要投資対象とする。各決算時点の基準価額に対して年率6%相当の分配を行うことを目指す。ファンドの基準価額が90営業日連続して一定水準(3,000円)以下となった場合には、短期有価証券、短期金融商品等の安定資産による安定運用に切り替えることを基本とする。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1618)｡TOPIX-17 エネルギー資源(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

日本を含む先進国の株式へ投資を行い、FTSEディべロップド・オールキャップ・インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡内外の株式を主要投資対象とし､信託財産の中長期的な成長を目指す｡資産配分は､いちよし証券株式会社の助言を受けて決定する｡収益機会の追求やリスクの分散などを目的として､定期的に定性評価､定量評価等を勘案して適宜見直す｡原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

米国株式市場の高配当銘柄の動きを捉えることをめざす「FTSEハイディビデンド・イールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目標として運用を行う。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

投資信託証券への投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に分散投資。長期的な視点の基に、安定的な収益の確保と信託財産の安定的な成長を目指して運用を行う。イボットソン・アソシエイツ・ジャパン株式会社の助言に基づき、基本資産配分比率を決定する。投資信託証券内で対円での為替ヘッジを行っている場合を除き、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として日本を含む世界各国の不動産投資信託(リート)に投資を行う。リート等への投資にあたっては、長期にわたって高い総合収益が見込まれる銘柄を選定する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

実質的に国内株式、国内債券、先進国株式(除く日本)、先進国債券(除く日本)、に投資する。国内株式20%、国内債券52%、先進国株式(除く日本)10%、先進国債券(除く日本)15%、短期金融資産3%を基本配分比率として定め、これに連動した投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

投資一任口座専用ファンド。米国の株式に投資し、投資成果をS&P500(配当込み、TTM、円建て、円ヘッジ)の動きに連動させることをめざして運用を行う。保有する外貨建資産については為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主として日本を含む世界の金融商品取引所に上場している航空宇宙関連企業(ロケット関連事業、人工衛星関連事業、その他宇宙関連事業等)の株式、預託証券、優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券等に投資する。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2、5、8、11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､外国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているJ-REIT｡J-REIT市場における時価総額構成比を基本としつつ､流動性･信用力などを勘案して各銘柄に対する投資比率を適宜調整し､市場全体の中長期的な動きを概ね捉える｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､外国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

各マザーファンド等を通じて､日本を含む世界各国の株式､公社債(新興国株式､新興国債券を含む)および不動産投資信託証券に実質的な投資を行う｡イボットソン･アソシエイツ･ジャパンが算出する最適化バランス(20%)指数に連動する投資成果をめざして運用する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド。オルタナティブ戦略・資産で運用を行う投資信託証券への投資を通じて、絶対収益の獲得を目指して運用を行う。指定投資信託証券の選定については、運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)などを勘定して決定する。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

国内株式､国内債券､外国株式､外国債券の4つの資産にそれぞれ約25%ずつ分散投資をすることで､資産間の分散効果により収益の変動幅が縮小され､また長期的な視点から運用することにより安定した収益を目指す｡時価変動等に伴う各資産比率の変化については､一定のレンジを設け､四半期毎に調整を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

主要取引対象は、国内の株価指数を対象とした先物取引。国内の株価指数先物取引を積極的に活用し、日々の基準価額の値動きが国内の株式市場全体の日々の値動きの概ね2.5倍程度反対となる投資成果を目指す。運用にあたっては、円建ての短期公社債等の短期有価証券を中心に、コール・ローン等にも投資するとともに、株価指数先物取引の売建てを行う。2月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1621)｡TOPIX-17 医薬品(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1330)｡主要投資対象は､日経平均株価に採用されている銘柄の株式｡日経平均株価の計算方法に従ってポートフォリオを構成し､原則としてそれを維持することにより､基準価額が同指数の動きと高位に連動することをめざす｡日経平均株価への連動率を向上させるため､先物取引等を行う場合がある｡7月決算｡基準価額は1口当り。

主として、「インデックス マザーファンド NASDAQ100」受益証券に投資するとともに、この信託にて米国の株価指数先物取引に係る権利および金先物取引に係る権利に投資を行う。現物資産の組入総額と先物取引の買建総額との合計額が、信託財産の純資産総額の200%相当額となるよう投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

世界の未上場企業の株式(プライベート・エクイティ)等へ投資を行う上場投資会社や上場運用会社の株式および上場投資信託証券等へ投資する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主として、わが国の金融商品取引所上場株式に投資し、別に定める日本の高配当株式で構成される指数「日経平均高配当株50指数(トータルリターン)」に連動する投資成果を目指して運用を行う。購入時手数料なし。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。